| 1996-02-21 |
「有限会社テレコムネット」を埼玉県所沢市に設立（現当社、スターティアホールディングス株式会社） |
| 1996-02-21 |
|
| 1996年10月 |
「株式会社エヌディーテレコム」に組織変更（現当社、スターティアホールディングス株式会社） |
| 1997年02月 |
本社を東京都新宿区に移転 |
| 1999年06月 |
本社を東京都千代田区に移転 |
| 2000年04月 |
株式会社ホワイトボードを設立（2001年8月に吸収合併） |
| 2000年04月 |
株式会社ホワイトボードを設立 |
| 2001年05月 |
本社を東京都豊島区に移転 |
| 2003年08月 |
本社を東京都新宿区に移転 |
| 2004年02月 |
商号をスターティア株式会社に変更（現当社、スターティアホールディングス株式会社） |
| 2005年12月 |
東京証券取引所マザーズ上場 |
| 2006年04月 |
「スターティアレナジー株式会社」を設立し、連結子会社化。 |
| 2006年04月 |
スターティアレナジー株式会社を設立し、連結子会社化 |
| 2009年03月 |
「スターティアレナジー株式会社」の全株式を売却し、連結子会社から除外。 |
| 2009年03月 |
スターティアレナジー株式会社の全株式を売却し、連結子会社から除外 |
| 2009年04月 |
「スターティアラボ株式会社」（2021年7月に吸収合併、商号変更）を設立し、連結子会社化。 |
| 2009年04月 |
スターティアラボ株式会社を設立し、連結子会社化 |
| 2009年05月 |
「株式会社MACオフィス」の株式を一部取得し、持分法適用関連会社化 |
| 2009年05月 |
株式会社MACオフィスの株式を一部取得し、持分法適用関連会社化 |
| 2011年10月 |
「西安思達典雅軟件有限公司（英文名称：STARTIASOFT INC.）」を合弁会社として設立し、持分法適用関連会社化。 |
| 2011年10月 |
西安思達典雅軟件有限公司を合弁会社として設立し、持分法適用関連会社化 |
| 2012年01月 |
「株式会社アーバンプラン」の株式を一部取得し、持分法適用関連会社化。 |
| 2012年01月 |
株式会社アーバンプランの株式を一部取得し、持分法適用関連会社化 |
| 2013年01月 |
「上海思達典雅情報系統有限公司（英文名称：STARTIA SHANGHAI INC.）」を設立し、連結子会社化。 |
| 2013年01月 |
上海思達典雅信息系統有限公司を設立し、連結子会社化 |
| 2014年02月 |
東京証券取引所市場第一部上場 |
| 2014年10月 |
「株式会社クロスチェック」を設立し、連結子会社化。 |
| 2014年10月 |
株式会社クロスチェックを設立し、連結子会社化 |
| 2015年10月 |
「株式会社エヌオーエス」（現連結子会社）の一部株式を取得し、連結子会社化。 |
| 2015年10月 |
株式会社エヌオーエスの一部株式を取得し、連結子会社化 |
| 2016年06月 |
「株式会社クロスチェック」の株式を一部売却し、連結子会社から持分法適用関連会社へ。 |
| 2016年06月 |
株式会社クロスチェックの株式を一部売却し、持分法適用関連会社へ |
| 2016年07月 |
「ビーシーメディア株式会社」（現連結子会社）の全株式を取得し、連結子会社化。 |
| 2016年07月 |
ビーシーメディア株式会社の全株式を取得し、連結子会社化 |
| 2017年02月 |
「株式会社エヌオーエス」（現連結子会社）の株式を追加取得により完全子会社化。 |
| 2017年02月 |
株式会社エヌオーエスの株式を追加取得し、完全子会社化 |
| 2017年07月 |
「スターティアウィル株式会社」（現連結子会社）を設立し、連結子会社化。 |
| 2017年07月 |
「上海巨現智能科技有限公司」を合弁会社として設立し、連結子会社化。 |
| 2017年07月 |
スターティアウィル株式会社を設立し、連結子会社化 |
| 2017年07月 |
上海巨現智能科技有限公司を合弁会社として設立し、連結子会社化 |
| 2017年11月 |
持株会社体制移行のため、スターティア分割準備株式会社（現連結子会社 スターティア株式会社）、スターティアレイズ株式会社（現連結子会社）、Startia Asia Pte.Ltd.（現連結子会社）、Mtame株式会社（現連結子会社 クラウドサーカス株式会社）を設立 |
| 2017年11月 |
スターティア分割準備株式会社、スターティアレイズ株式会社、Startia Asia Pte.Ltd.、Mtame株式会社を設立 |
| 2018年03月 |
「台灣思達典雅股份有限公司」を設立し、連結子会社化。 |
| 2018年03月 |
台灣思達典雅股份有限公司を設立し、連結子会社化 |
| 2018年04月 |
「スターティアホールディングス株式会社」を親会社とする持株会社体制に移行。スターティア株式会社は「スターティアホールディングス株式会社（現当社）」に、スターティア分割準備株式会社は「スターティア株式会社」にそれぞれ商号変更。 |
| 2018年04月 |
「Worktus株式会社」を設立し、連結子会社化。 |
| 2018年04月 |
持株会社体制に移行し、スターティア株式会社はスターティアホールディングス株式会社に商号変更 |
| 2018年04月 |
Worktus株式会社を設立し、連結子会社化 |
| 2018年05月 |
「株式会社クロスチェック」の株式を一部売却し、持分法適用関連会社から除外。 |
| 2018年05月 |
株式会社クロスチェックの株式を一部売却し、持分法適用関連会社から除外 |
| 2019年01月 |
「上海巨現智能科技有限公司」の株式を一部売却し、連結子会社から除外。 |
| 2019年01月 |
上海巨現智能科技有限公司の株式を一部売却し、連結子会社から除外 |
| 2019年11月 |
「Worktus株式会社」の事業廃止決定。 |
| 2019年11月 |
Worktus株式会社の事業廃止決定 |
| 2020年03月 |
「西安思达典雅軟件有限公司」の株式を一部売却し、持分法適用関連会社から除外。 |
| 2020年03月 |
西安思达典雅軟件有限公司の株式を一部売却し、持分法適用関連会社から除外 |
| 2020年12月 |
「台灣思達典雅股份有限公司」を解散。 |
| 2020年12月 |
「上海思達典雅情報系統有限公司」の全株式を売却し、連結子会社から除外。 |
| 2020年12月 |
台灣思達典雅股份有限公司を解散 |
| 2020年12月 |
上海思達典雅信息系統有限公司の全株式を売却し、連結子会社から除外 |
| 2021年07月 |
Chatwork株式会社（現 株式会社kubell）とスターティアレイズ株式会社との合弁会社「Chatworkストレージテクノロジーズ株式会社（現 株式会社kubellストレージ）」を新設し、持分法適用関連会社化。 |
| 2021年07月 |
スターティアラボ株式会社、Mtame株式会社の2社を合併し、クラウドサーカス株式会社（現連結子会社）へ商号変更。 |
| 2021年07月 |
Chatwork株式会社とスターティアレイズ株式会社との合弁会社「Chatworkストレージテクノロジーズ株式会社」を新設し、持分法適用関連会社化 |
| 2021年07月 |
スターティアラボ株式会社、Mtame株式会社を合併し、クラウドサーカス株式会社に商号変更 |
| 2021年11月 |
株式会社Sharp Document 21yoshidaと株式会社吉田ストアのITインフラ事業を譲受し、「スターティアリード株式会社」（現連結子会社）として事業開始。 |
| 2021年11月 |
株式会社Sharp Document 21yoshidaと株式会社吉田ストアのITインフラ事業を譲受し、「スターティアリード株式会社」として事業開始 |
| 2022年04月 |
東京証券取引所プライム市場に移行。 |
| 2022年04月 |
東京証券取引所プライム市場に移行 |
| 2022年09月 |
株式会社アーバンプランの株式を一部売却し、持分法適用関連会社から除外。 |
| 2022年09月 |
株式会社アーバンプランの株式を一部売却し、持分法適用関連会社から除外 |
| 2023年10月 |
「株式会社ビジネスサービス」（現連結子会社）の全株式を取得し、連結子会社化。 |
| 2023年10月 |
株式会社ビジネスサービスの全株式を取得し、連結子会社化 |
| 2024年04月 |
富士フイルムビジネスイノベーションジャパン株式会社とスターティア株式会社との合弁会社「富士フイルムBI奈良株式会社」（現連結子会社）を2024年1月に新設し、連結子会社として事業開始。 |
| 2024年04月 |
富士フイルムビジネスイノベーションジャパン株式会社とスターティア株式会社との合弁会社「富士フイルムBI奈良株式会社」を2024年1月に新設し、連結子会社として事業開始 |
| 2025年01月 |
「株式会社MACオフィス」の株式保有割合の低下により、持分法適用関連会社から除外。 |
| 2025年01月 |
株式会社MACオフィスの株式保有割合の低下により、持分法適用関連会社から除外 |
| 2026年01月 |
「株式会社kubellストレージ」の全株式を売却し、持分法適用関連会社から除外。 |
| 2026年01月 |
当社創立30周年 |
| 2026年02月 |
当社創立30周年 |
