| 1910年 |
1910 ～ 特殊紙時代 |
| 1914年 |
1914年（大正3年）に巴川製紙所を創業し、電気絶縁紙、電気通信用紙の研究試作を開始。 |
| 1914年 |
1914年（大正3年）に巴川製紙所を創業し、電気絶縁紙、電気通信用紙の研究試作を開始。電気絶縁紙の国産化に初めて成功。 |
| 1914-06-19 |
創業 : 1914年（大正3年）6月19日（創業記念日） |
| 1917年 |
1917年（大正6年）ごろに株式会社巴川製紙所が設立され、資本金200千円で初代社長に井上源三郎が就任。 |
| 1917年 |
1917年（大正6年）に株式会社巴川製紙所が設立され、資本金200千円で初代社長に井上源三郎が就任。 |
| 1917-08-15 |
設立 : 1917年（大正6年）8月15日 |
| 1918年 |
1918年（大正7年）に昌栄印刷株式会社（当時株式会社昌栄堂印刷）が設立。 |
| 1933年 |
1933年（昭和8年）に株式会社日本理化製紙所（現 株式会社NichiRica）が創業。 |
| 1933年 |
1933年（昭和8年）ごろに用宗工場（現 静岡事業所）が設立。 |
| 1933年 |
1933年（昭和8年）に株式会社日本理化製紙所（現 株式会社NichiRica）を創業。 |
| 1933年 |
1933年（昭和8年）に静岡市に用宗工場（現 静岡事業所）を新設し、特殊紙分野の開拓と一般紙製造を開始。 |
| 1945年 |
1945年（昭和20年）ごろに新宮工場が設立され、クラフトパルプの自社生産を開始。 |
| 1945年 |
1945年（昭和20年）に新宮工場を設立し、クラフトパルプの自社生産を開始。 |
| 1948年 |
1948年（昭和23年）に三和紙工株式会社が設立。 |
| 1948年 |
1948年（昭和23年）に三和紙工株式会社を設立。 |
| 1949年 |
1949年（昭和24年）ごろに製紙技術研究所（現 技術研究所）が設置。 |
| 1949年 |
1949年（昭和24年）に製紙技術研究所（現 技術研究所）を設置し、紙パルプの総合的な研究を開始。 |
| 1958年 |
1958年（昭和33年）に新宮工場内に抄紙工場を設置。 |
| 1958年 |
1958年（昭和33年）に新宮工場内に抄紙工場を設置し、パルプから紙への一貫体制を確立。 |
| 1960年 |
1960年代に情報記録媒体時代へ。 |
| 1961年 |
1961年（昭和36年）に東京証券取引所一部市場に上場。 |
| 1961年 |
東京証券取引所一部市場に上場 |
| 1963年 |
1963年（昭和38年）に創業50周年を記念した本社ビルが東京の京橋に完成。 |
| 1963年 |
創業50周年を記念した本社ビルが東京の京橋に完成 |
| 1964年 |
1964年（昭和39年）に創業50周年記念式典が駿府会館にて開催。 |
| 1964年 |
創業50周年記念式典 開催。駿府会館において用宗・清水合同記念式典を執り行う |
| 1965年 |
最初の製品となる製版用トナーを市場に投入 |
| 1972年 |
1972年（昭和47年）に製紙技術研究所を「技術研究所」に改称。 |
| 1972年 |
1972年（昭和47年）にトナー第1工場が竣工。 |
| 1972年 |
製紙技術研究所を「技術研究所」に改称、紙以外の新規事業開発を加速 |
| 1972年 |
トナー第1工場 竣工 |
| 1973年 |
市場参入し、今日のトナー専業メーカーとして世界№1の地位に至るグローバルな供給体制を築きました |
| 1977年 |
1977年に偏光フィルムのクリーン粘着加工事業に参入後、新たに立ち上げたクリーンコーティング・ラミネート技術の電子材料分野への応用展開を図りました。 |
| 1978年 |
1978年（昭和53年）にアメリカ・イリノイ州にTOMOEGAWA（U.S.A.）INC.を設立。 |
| 1978年 |
アメリカ・イリノイ州にTOMOEGAWA（U.S.A.）INC.を設立 |
| 1980年 |
1980年代にエレクトロニクス時代へ。 |
| 1981年10月 |
トナーの製造を開始 |
| 1984年 |
オランダ・アムステルダムにTOMOEGAWA EUROPE B.V.を設立、トナー並びに加工紙製品の販売を開始 |
| 1984年 |
トナーの充填工場として化成品第2工場が竣工 |
| 1984年 |
リードフレーム固定用テープを1984年、独自に開発 |
| 1987年 |
新巴川加工株式会社、巴川物流サービス株式会社 設立 |
| 1989年 |
清水事業所に電子部品材料、磁気記録製品などの高機能製品の専用工場を設置 |
| 1992年 |
用宗工場内に液晶ディスプレイ用粘着加工の専用工場を設置 |
| 1995年 |
新宮工場を閉鎖、パルプ事業から撤退 |
| 2000年 |
2000年代にFPD時代へ。 |
| 2001年 |
メキシコ・チワワ州にプリンター用紙の加工工場を開設 |
| 2001年 |
静岡事業所内に分析センターを開設 |
| 2002年 |
静岡事業所内にディスプレイ用光学フィルムおよび電子部品用接着テープ生産工場を設置 |
| 2004年 |
香港にTOMOEGAWA HONG KONG CO.,LTD.を設立 |
| 2005年 |
中国事業を統括する持株会社株式会社巴川ホールディングス恵州を設立 |
| 2005年 |
大阪証券取引所の上場廃止 |
| 2005年 |
中国・広東省恵州市にトナーの製造・販売を行う巴川影像科技（恵州）有限公司を設立、2006年4月恵州工場が竣工 |
| 2005年 |
静岡事業所内に化成品第3工場が竣工 |
| 2005年 |
福井県敦賀市に光学フィルムの開発・製造を行う株式会社巴川ファインコーディング（現株式会社TFC）を設立 |
| 2005年 |
増大するトナー需要に対処すべく、静岡事業所内に化成品第3工場が竣工 |
| 2006年 |
製紙事業部門を分社し、新巴川製紙（株）を設立 |
| 2006年 |
通称社名を「TOMOEGAWA」とし、新ロゴを制定 |
| 2006年 |
韓国に巴川コリア株式会社を設立 |
| 2009年 |
キャパシタ・電池用電極事業合弁会社としてATエレクトロード株式会社を設立 |
| 2010年 |
ディスプレイ用反射防止フィルム製造を行う株式会社トッパンTOMOEGAWAオプティカルプロダクツ（現 TOPPAN・TOMOEGAWAオプティカルフィルム株式会社）を設立 |
| 2011年 |
メキシコ・チワワ州のプリンター用紙加工事業を譲渡 |
| 2011年 |
中国・江西省九江市にトナーの製造・販売を行う日彩影像科技（九江）有限公司を設立 |
| 2012年 |
インドの電気絶縁紙メーカーであるAura Paper Industries(India) Pvt. Ltd.に出資 |
| 2013年 |
新巴川製紙株式会社を吸収合併 |
| 2013年 |
台湾・高雄市に駐在員事務所を開設 |
| 2014-06-19 |
6月19日、創業100周年を迎える |
| 2015年 |
iCas 熱・電気・電磁波コントロール関連製品の統一ブランド「iCas」を創設 |
| 2016年 |
台湾の駐在員事務所に代わり、子会社として台湾巴川股份有限公司を設立 |
| 2016年 |
インドの持分法適用関連会社 Aura Paper Industries(India)Pvt.Ltd.の株式を追加取得、子会社化。TOMOEGAWA Aura India Pvt. Ltd.に名称変更 |
| 2016年 |
アラブ首長国連邦のドバイにTomoegawa Co. Middle Eastを開設 |
| 2018年 |
複写機・プリンター用トナー等の中国での販売のため、巴川（広州）国際貿易有限公司を設立 |
| 2018年 |
本社を東京都中央区の京橋トラストタワーに移転 |
| 2020年 |
昌栄印刷株式会社の連結子会社化 |
| 2020年 |
TOMOEGAWA(U.S.A.) INC.における生産活動を終了 |
| 2020年 |
Tomoegawa Co. Middle East を閉鎖 |
| 2020年 |
2020年代に新しい時代へ。 |
| 2021年 |
大阪営業所廃止 |
| 2022年 |
東京証券取引所スタンダード市場に移行 |
| 2022年 |
日本理化製紙株式会社（現株式会社NichiRica）完全子会社化 |
| 2022年 |
三和紙工株式会社完全子会社化 |
| 2023年 |
東京証券取引所スタンダード市場における所属業種が「パルプ・紙」から「化学」に変更 |
| 2023年 |
東北営業所の設置 |
| 2024年 |
創業110周年を迎え「株式会社巴川製紙所」から「株式会社巴川コーポレーション」へ社名変更 |
