株式会社ハーモニック・ドライブ・システムズ

私たちハーモニック・ドライブ・システムズは、1970年の創業以来、精密制御用減速機のリーディングカンパニーとして、モーションコントロール技術の提供を通じて世の中の様々な技術革新に貢献することで、着実な成長を遂げてまいりました。

株式会社長谷川歯車と米国法人ユーエスエムコーポレーションの合弁により設立。

株式会社長谷川歯車と米国法人ユーエスエムコーポレーションの合弁により株式会社ハーモニック・ドライブ・システムズを設立。

株式会社長谷川歯車と米国法人ユーエスエムコーポレーション（以下「USM社」という。）の合弁により株式会社ハーモニック・ドライブ・システムズを設立。

松本工場（現長野県安曇野市豊科）において、ハーモニックドライブの製造を開始。

三井物産株式会社と当社製品の代理店契約を締結。

松本工場において、ハーモニックドライブの製造を開始。

松本工場（現長野県安曇野市豊科）において、ハーモニックドライブ®の製造を開始。

USM社の100%子会社となる。

メカトロニクス製品の製造、販売を開始。

三井物産株式会社と当社製品を日本国内で販売することに関する販売店契約を締結。（1970年11月締結の代理店契約解除）

台湾、韓国に販売代理店を設置。

米国にエイチ・ディー・システムズ・インコーポレイテッドを設立。

米国にエイチ・ディ・システムズ・インコーポレイテッド（現・連結子会社）を設立。

三井物産と韓国で販売することに関する販売店契約を締結。

三井物産株式会社と当社製品を韓国で販売することに関する販売店契約を締結。

新歯型であるIH歯形のハーモニックドライブの製造、販売を開始。

新歯型であるIH歯形のハーモニックドライブ®の製造、販売を開始。

旧・株式会社ハーモニック・ドライブ・システムズの100%子会社として新・株式会社ハーモニック・ドライブ・システムズを設立。

旧・株式会社ハーモニック・ドライブ・システムズの100%子会社として、新・株式会社ハーモニック・ドライブ・システムズを設立。

旧・株式会社ハーモニック・ドライブ・システムズ（以下「旧会社」という。）の100%子会社として、新・株式会社ハーモニック・ドライブ・システムズ（以下「新会社」という。）を設立。

旧会社が株式会社光電製作所に吸収合併され、新会社は光電製作所の100%子会社となる。

旧会社が株式会社光電製作所に吸収合併されたことから、新会社は株式会社光電製作所の100%子会社となる。

松本工場から穂高工場へ生産拠点を移転。

ドイツ法人ハーモニック・ドライブ・アントゥリーブステヒニク・ゲーエムベーハーと欧州、中近東、アフリカ、インド、南米で販売することに関する独占販売店契約を締結。

ドイツ法人ハーモニック・ドライブ・アントゥリーブステヒニク・ゲーエムベーハ―（現・ハーモニック・ドライブ・エスイー）と当社製品を欧州、中近東、アフリカ、インド、南米で販売することに関する独占販売店契約を締結。

ドイツ法人ハーモニック・ドライブ・アントゥリーブステヒニク・ゲーエムベーハーとライセンス及び技術援助契約を締結。

ドイツ法人ハーモニック・ドライブ・アントゥリーブステヒニク・ゲーエムベーハ―（現・ハーモニック・ドライブ・エスイー）とライセンス及び技術援助契約を締結。

社団法人日本証券業協会に株式店頭登録。

株式会社エッチ・ディ・ロジスティクスを設立。

株式会社エッチ・ディ・ロジスティクス（現・連結子会社）を設立。

株式会社ハーモニック プレシジョンを設立。

株式会社ハーモニック プレシジョン（現・連結子会社）を設立。

ドイツ法人ハーモニック・ドライブ・アーゲーの株式の25%を取得。

ドイツ法人ハーモニック・ドライブ・アーゲー（現・持分法適用関連会社、現・ハーモニック・ドライブ・エスイー）株式の25%を取得。

株式会社ハーモニック・エイディを設立。

株式会社ハーモニック・エイディ（現・連結子会社）を設立。

ジャスダック証券取引所に株式上場。

三井物産と台湾で販売することに関する一手販売店契約を締結。

三井物産株式会社と台湾で販売することに関する一手販売店契約を締結。

三井物産株式会社と当社製品を台湾で販売することに関する一手販売店契約を締結。

三井物産と韓国で販売することに関する販売店契約を解除。

三井物産株式会社と韓国で販売することに関する一手販売店契約を締結。（1987年4月締結の販売店契約解除）

三井物産株式会社と当社製品を韓国で販売することに関する一手販売店契約を締結。（1987年4月締結の販売店契約解除）

米国にナブテスコと合弁でハーモニック・ドライブ・エルエルシーを設立。

米国にナブテスコ株式会社との合弁でハーモニック・ドライブ・エルエルシーを設立。

米国にナブテスコ株式会社との合弁でハーモニック・ドライブ・エルエルシー（現・連結子会社）を設立。

株式会社ウィンベルと業務及び資本提携。

株式会社ウィンベル（現・連結子会社）と業務及び資本提携。

ドイツ法人ハーモニック・ドライブ・アーゲーの株式の10%を追加取得（所有比率35%）。

ドイツ法人ハーモニック・ドライブ・アーゲー（現・持分法適用関連会社、現・ハーモニック・ドライブ・エスイー）の株式の10%を追加取得（現在の所有比率は35%）。

青梅鋳造と業務及び資本提携。

青梅鋳造株式会社と業務及び資本提携。

青梅鋳造株式会社（現・持分法適用関連会社）と業務及び資本提携。

青梅鋳造株式会社と業務及び資本提携。

三井物産との販売店及び一手代理店契約を全て解除。

三井物産株式会社との販売店及び一手代理店契約を全て解除。

大阪証券取引所とジャスダックの合併に伴い、上場市場が大阪証取引所JASDAQ市場に変更。

大阪証券取引所とジャスダック証券取引所の合併に伴い、上場市場が大阪証取引所JASDAQ市場に変更。

大阪証券取引所の市場統合により、上場市場が大阪証券取引所JASDAQ（スタンダード）に変更。

大阪証券取引所のヘラクレス市場、JASDAQ市場、NEO市場の統合に伴い、上場市場が大阪証券取引所JASDAQ（スタンダード）に変更。

中国に哈默纳科(上海)商贸有限公司を設立。

中国に : 哈默纳科(上海)商贸有限公司 : （現・連結子会社）を設立。

韓国に三益HDS社との共同出資により三益ADM株式会社を設立。

韓国に三益HDS社との共同出資により、合弁会社三益ADM株式会社を設立。

韓国に三益HDS社との共同出資により、合弁会社三益ADM株式会社（現・連結子会社）を設立。

東京証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、上場市場が東京証券取引所JASDAQ市場に変更。

株式会社産業革新機構と共同でハーモニック・ドライブ・アーゲーの株式63.2％を追加取得し子会社化（所有比率当社36.8％から74.7％に引き上げ）。

ドイツ法人ハーモニック・ドライブ・アーゲーの発行済株式63.2％を株式会社産業革新機構と共同で追加取得し子会社化。

ドイツ法人ハーモニック・ドライブ・アーゲー（現・ハーモニック・ドライブ・エスイー）の発行済株式63.2％を株式会社産業革新機構と共同で追加取得し子会社化。（所有比率 当社36.8％から74.7％に引上げ、株式会社産業革新機構25.3％）

長野県安曇野市穂高有明の有明工場の操業開始。

長野県安曇野市穂高有明の「有明工場」操業開始。

長野県松本市新松本工業団地内に松本工場を竣工。

長野県松本市新松本工業団地内に「松本工場」竣工。

長野県安曇野市穂高有明の有明新工場棟を竣工。

長野県安曇野市穂高有明の「有明新工場棟」竣工。

創立50周年記念式典を開催。

創立50周年記念式典を開催。 : 50周年記念特別サイトは、こちらをご覧ください。

米国法人ハーモニック・ドライブ・エルエルシーの株式49%をナブテスコより取得し100%子会社化。

米国法人ハーモニック・ドライブ・エルエルシーの株式49%をナブテスコ株式会社より取得し100%子会社化。

米国法人ハーモニック・ドライブ・エルエルシー（現・連結子会社）の株式49%をナブテスコ株式会社より取得し100%子会社化。

株式会社ウィンベルの株式を追加取得し、100%子会社化。

株式会社ウィンベル（現・連結子会社）の株式を追加取得し、100%子会社化。

合同会社エイチ・ディ・マネジメントの相手先持分を取得し、ハーモニック・ドライブ・エスイーの子会社化。

合同会社エイチ・ディ・マネジメントの相手先持分の全部を取得し、ドイツ法人ハーモニック・ドライブ・エスイーの100%子会社化。

株式会社INCJと共同設立した合同会社エイチ・ディ・マネジメントの相手先持分の全部を取得し、ドイツ法人ハーモニック・ドライブ・エスイー（現・連結子会社）の100%子会社化。

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、JASDAQ（スタンダード）からスタンダード市場に移行。

東京証券取引所の市場区分の見直しに伴い、JASDAQ（スタンダード）からスタンダード市場に移行。

長野県駒ヶ根市赤穂に駒ヶ根新工場を竣工。

長野県駒ヶ根市赤穂に駒ヶ根新工場竣工。

株式会社ウィンベルを株式会社ハーモニックウィンベルに社名変更。

株式会社ウィンベルを株式会社ハーモニックウィンベル（現・連結子会社）へ社名変更。

2024年度から始まった「2024-2026年度中期経営計画」では、新たに掲げた長期ビジョン「未来と調和するトータル・モーション・コントロールのベストプロバイダー」を実現するために、マテリアリティを見直し、対処すべき重要課題をより明確にいたしました。その重要課題に対し、「価値創出と変革への挑戦」をキーワードに真摯に向き合い、中期経営計画の達成に向けて取り組んでまいります。

東京証券取引所のスタンダード市場からプライム市場へ変更。

東京取引証券所スタンダード市場から同プライム市場へ市場区分を変更。