東京瓦斯株式会社

1872年（明治5年）、横浜市の馬車道通りに日本で初めてガス灯がともされ、文明開化の象徴となった。

1872年（明治5年）、現在の横浜市の馬車道通りに、ガス事業として日本で初めてガス灯がともされました。

明治5年、横浜に日本初のガス灯がともり、日本でのガス燃料の使用が始まりました。

1874年（明治7年）、東京で金杉橋から芝、銀座を経て京橋まで85基のガス灯がともった。

1874年（明治7年）東京で初めて、金杉橋から芝、銀座を経て京橋まで85基のガス灯がともりました。

1877年（明治10年）頃までに、東京の街を356基のガス灯が照らした。

1877年（明治10年）頃にかけて356基のガス灯が東京の街を明るく照らしました。

その後、1877年（明治10年）頃にかけて356基のガス灯が東京の街を明るく照らしました。

18年には東京瓦斯会社が創立され、35年には日本初のガス器具、「瓦斯竈」が販売されました。

1885（明治18年）会社創立の「第1の創業」を経て、LNG導入や総合エネルギー企業への変革を成し遂げた「第2の創業」へと歩みを重ねてきました。

1885（明治18年）会社創立の「第1の創業」

明治18年には東京瓦斯会社が創立されました。

1885年（明治18年）10月1日、民間企業として東京瓦斯会社を創立。渋沢栄一が中心となった。

1885年（明治18年）10月1日、民間企業である「東京瓦斯会社」を創立しました。

東京府瓦斯局長であった渋沢栄一が中心となって、1885年（明治18年）10月1日、民間企業である「東京瓦斯会社」を創立しました。

1902年、炊飯竈を考案・実用化し、専売特許権を取得。

18年には東京瓦斯会社が創立され、35年には日本初のガス器具、「瓦斯竈」が販売されました。

1902年には炊飯竈（かまど）を考案・実用化し、専売特許権を得ました。

一般家庭への普及を目指して、ガス炊事器具の開発にも取り組み、1902年には炊飯竈（かまど）を考案・実用化し、専売特許権を得ました。

明治35年には日本初のガス器具、「瓦斯竈」が販売されました。

東京ガス料理教室は、「食を通じて豊かな暮らしを支える」という理念を掲げ、ガス火による調理の普及を目的に、大正2年（1913年）に東京・牛込で初めて「料理講習会」を開催しました。

大正2年（1913年）に東京・牛込で初めて「料理講習会」を開催しました。

大正2年には、牛込で第1回料理教室を開講しました。ガス調理機器の使い方をご案内することを目的に、薪や練炭で調理するよりも利便性が高いことなどを実際に体験していただきました。

大正3年京橋で開講された第2回料理教室。

第2回の教室は大正3年京橋で開講され、教室は盛況でガス熱源の調理に対する熱意の高さがうかがえます。

明治5年、横浜に日本初のガス灯がともり、日本でのガス燃料の使用が始まりました。

1923年9月の関東大震災で多くの火災と被害が発生。ガス漏れは埋没ガス管の被害が比較的小さく、大きな被害は免れた。

1923年9月に関東大震災が発生しました。

1923年9月に関東大震災が発生しました。地震が原因となって多発した火災が猛威を振るい、多くの人命や家屋が失われました。当社も設備など多大な損失を被りましたが、懸念されていたガス漏れは、埋没ガス管の被害が比較的小さく、幸いにも大きな被害は生じませんでした。

18年には東京瓦斯会社が創立され、35年には日本初のガス器具、「瓦斯竈」が販売されました。

大正2年（1913年）に始まった東京ガス料理教室は、1935年（大正14年）に第1回料理教室を開催しました。

第2回の教室は大正3年（1914年）に京橋で開講され、盛況でした。

ガス調理機器がすでに使われていたことが確認されている。

昭和11年、オーブン料理をメインに編集した小冊子「料理の栞」が発行され、スイートポテトやグラタンなどのハイカラな洋食も紹介しています。

昭和11年、オーブン料理をメインに編集した小冊子「料理の栞」が発行され、スイートポテトやグラタンなどのハイカラな洋食も紹介しています。この頃には教室は、日本橋・四谷・本所・荏原・渋谷の5カ所となり、各所で1週間に2～7回と頻繁に開講されました。

昭和15年～27年は太平洋戦争の影響で教室は休業しました。

昭和15年～27年（1940年代中頃から1950年代初頭）に太平洋戦争の影響で教室は休業しました。

昭和11年（1936年）に発行された小冊子「料理の栞」があり、洋食も紹介されました。

昭和30年、荏原に初の直営料理講習所を開設、戦後初の講習を行いました。

昭和30年、荏原に初の直営料理講習所を開設、戦後初の講習を行いました。この時の受講者は主婦が8割を占め、戦後の復興景気の中、家庭の台所も豊かになっていったことを示しているようです。

1956年、東京瓦斯（がす）風呂指定商の中から器具委託販売店44店を認定し、ガス器具の委託販売を開始しました。

東京瓦斯（がす）風呂指定商の中から器具委託販売店44店を認定し、ガス器具の委託販売を開始しました。

昭和33年、銀座料理教室もオープンしました。

1958年には器具委託販売店の中から9店を委託サービスステーションとし、お客さまからの一般受付、ガス料金・工事代金などの収納も行うようになりました。

器具委託販売店の中から9店を委託サービスステーションとし、お客さまからの一般受付、ガス料金・工事代金などの収納も行うようになりました。

33年には銀座料理教室もオープンしました。

昭和30年（1955年）に荏原に初の直営料理講習所を開設し、戦後初の講習を行いました。

1967年、首都圏の激しい人口増加が進む中、エネルギー需要の増大に対する天然ガスへの期待に応えていくことを目的として作成された事業計画に、新工場の建設とともに天然ガス環状幹線の建設計画が盛り込まれました。

1967年、首都圏の人口増加に対応し、新工場と天然ガス環状幹線の建設計画を策定。

東京電力株式会社（現、JERA）と東京ガスは、1967年3月、三菱商事による輸入代行業務サポートのもと、Marathon Oil社、並びにPhillips Petroleum社（現ConocoPhillips）とLNG売買契約書を締結しました。

同年11月、アラスカから3万トンのLNGを満載したLNGタンカー第1船「ポーラ・アラスカ号」が根岸工場に着桟し、ついに、LNG時代の幕が開きました。

1969年、日本初のLNG（液化天然ガス）導入。根岸工場にLNGタンク4基の建設に着手。

1969年LNG導入（地域環境への貢献）、総合エネルギー企業へ

根岸工場ではLNGタンク4基の建設に着手（1969年10月工事完了、現在、根岸工場は根岸LNG基地に改称）しました。

同年11月、アラスカから3万トンのLNGを満載したLNGタンカー第1船「ポーラ・アラスカ号」が根岸工場に着桟し、ついに、LNG時代の幕が開きました。

1971年、袖ケ浦工場の建設を開始。

昭和46年（1971年）にガス高速レンジ「コンベック」が登場しました。

昭和46年にはガス高速レンジ「コンベック」が登場。

1971年、袖ケ浦工場の建設を開始すると同時に、新工場と根岸工場を結び、首都圏を環状に通す都市ガス高圧輸送導管の建設にも着手。

袖ケ浦工場の建設を開始すると同時に、新工場と根岸工場を結び、首都圏を環状に通す都市ガス高圧輸送導管の建設にも着手。

熱量変更（5,000kcalから11,000kcal）の作業が、1972年から1988年にかけて実施されました。

天然ガスの普及によって、供給するガスの熱量をこれまでよりも高カロリーなものへと変更する「熱量変更」（5,000kcalから11,000kcal）の作業が、1972年から1988年にかけて実施されました。

1973年、袖ケ浦工場が稼働開始。

袖ケ浦工場稼働（1973年）

袖ケ浦工場が稼働しました。

1976年、袖ケ浦工場と根岸工場を結ぶ天然ガス環状幹線が稼働を開始。

1976年に天然ガス環状幹線（袖ケ浦工場～根岸工場間）が稼働を開始。

天然ガス環状幹線（袖ケ浦工場～根岸工場間）が稼働を開始しました。

1981年、ガスメーターにマイコン技術を取り入れた安全システムの開発が始まる。

ガスメーターにマイコン技術を取り入れた安全システムを完成させるプロジェクトが1981年に発足。

ガスメーターにマイコン技術を取り入れた安全システムを完成させるプロジェクトが発足しました。

1983年、地震時にガスを遮断するマイコンメーターの開発が完了し、使用開始。

1983年、ガスの流れを常時監視しながら、地震時などにガスを遮断する機能を備えた「マイコンメーター」の開発がついに完了し、その使用が開始されました。

ガスの流れを常時監視しながら、地震時などにガスを遮断する機能を備えた「マイコンメーター」の開発が完了し、その使用が開始されました。

1988年、全戸への無償設置を開始。

1988年にはいよいよ全戸への無償設置を開始。

全戸へのマイコンメーターの無償設置を開始しました。

平成4年（1992年）に子どもの食育のための「キッズ イン ザ キッチン」を開始しました。

平成4年には子どもの食育のための「キッズ イン ザ キッチン」を開始。

平成7年には環境に配慮する「エコ・クッキング」を開始。

1995年の阪神・淡路大震災においてもその有効性が高く評価され

阪神・淡路大震災においてもマイコンメーターの有効性が高く評価されました。

7年には環境に配慮する「エコ・クッキング」を開始。

1997年の法改正により、使用最大流量が16m3/h以下のガスメーターには、マイコンメーターの設置が義務付けられました。

法改正により、使用最大流量が16m3/h以下のガスメーターには、マイコンメーターの設置が義務付けられました。

1998年には横浜市鶴見区扇島でLNGの受け入れを開始しました。

1998年には家庭用の燃料電池開発に着手し、数え切れない試験を通じて、家庭で使える都市ガスを水素に変換するための触媒を完成させました。

横浜市鶴見区扇島でLNGの受け入れを開始しました。

家庭用の燃料電池開発に着手し、数え切れない試験を通じて、家庭で使える都市ガスを水素に変換するための触媒を完成させました。

平成7年（1995年）に環境に配慮する「エコ・クッキング」を開始しました。

2001年、地震感知とガス遮断を自動化する「SUPREME」の運用を開始。

平成13年（2001年）に男性向けの料理教室「男だけの厨房」を開始しました。

平成13年には男性向けの料理教室「男だけの厨房」を開始しました。

2001年から地震防災システム「SUPREME（シュープリーム）」の運用が始まりました。

地震防災システム「SUPREME（シュープリーム）」の運用が始まりました。

2002年に東京ガス・カスタマーサービス株式会社を設立し、これまで東京ガスが行ってきた検針、料金収納、定期保安点検の各業務を移管しました。

東京ガスは東京ガス・カスタマーサービス株式会社を設立し、これまで東京ガスが行ってきた検針、料金収納、定期保安点検の各業務を移管しました。

2009年5月、世界初の戸建て向け家庭用燃料電池「エネファーム」を発売。

2005年からは、経済産業省の「定置用燃料電池大規模実証研究事業」に参画。

経済産業省の「定置用燃料電池大規模実証研究事業」に参画しました。

平成18年（2006年）に炎の力で素材の良さを引き出し、五感で楽しむスピード、同時調理のスタイル「ラ・クチーナ・エスプレッサ」を開始しました。

平成18年には、炎の力で素材の良さを引き出し、五感で楽しむスピード、同時調理のスタイル「ラ・クチーナ・エスプレッサ」を開始。

18年には、炎の力で素材の良さを引き出し、五感で楽しむスピード、同時調理のスタイル「ラ・クチーナ・エスプレッサ」を開始。

2008年4月から設立が始まったのが、エネスタ、東京ガス・カスタマーサービス、東京ガスが三位一体となり、地域のお客さまの多様なニーズにワンストップでお応えする「東京ガスライフバル」です。

エネスタ、東京ガス・カスタマーサービス、東京ガスが三位一体となり、地域のお客さまの多様なニーズにワンストップでお応えする「東京ガスライフバル」の設立が始まりました。

2009年5月、家庭用燃料電池「エネファーム」を発売。

2009年5月、世界初の戸建向けの家庭用燃料電池「エネファーム」を発売するに至りました。

世界初の戸建向けの家庭用燃料電池「エネファーム」を発売しました。

2011年11月に経営ビジョン「チャレンジ2020ビジョン」を発表しました。

経営ビジョン「チャレンジ2020ビジョン」を発表しました。

25年には東京ガス料理教室は100周年を迎えました。

2013年2月には北米における新規上流案件開発のスピーディーな推進のため、東京ガスアメリカ社（TGアメリカ社）を設立しました。

北米における新規上流案件開発のスピーディーな推進のため、東京ガスアメリカ社（TGアメリカ社）を設立しました。

2013年3月にテキサス州バーネット堆積盆における売買契約をクイックシルバー・リソーシズ社と締結し、シェールガス開発事業の権益を初めて取得しました。

テキサス州バーネット堆積盆における売買契約をクイックシルバー・リソーシズ社と締結、シェールガス開発事業の権益を初めて取得しました。

平成25年には東京ガス料理教室は100周年を迎えました。

2014年にはマンション向けエネファームをラインナップに加えるなど、現在も改良を重ねています。

マンション向けエネファームをラインナップに加えました。

2014年12月には東南アジア地域での事業・投資活動の統括拠点として東京ガスアジア社をシンガポールに設立しました。

東南アジア地域での事業・投資活動の統括拠点として東京ガスアジア社をシンガポールに設立しました。

2016年には茨城県日立市でLNGの受け入れを開始しました。

2016年3月、東京湾外に建設された日立LNG基地が操業開始。

2016年3月操業開始

茨城県日立市の日立LNG基地でLNGの受け入れを開始しました。

2016年4月、電力の小売全面自由化が始まり、事業拡大に向けた取り組みを開始。

2016年4月から、電力の小売全面自由化（電力自由化）が始まりました。

電力の小売全面自由化（電力自由化）が始まりました。

2018年5月、米国シェールガス由来の長期契約LNGを根岸LNG基地で受け入れ。

2018年5月には、長期契約では日本初となる米国シェールガス由来のLNG（米国メリーランド州コーブポイントLNGプロジェクトにて生産）を根岸LNG基地で受け入れました。

長期契約では日本初となる米国シェールガス由来のLNG（米国メリーランド州コーブポイントLNGプロジェクトにて生産）を根岸LNG基地で受け入れました。

令和元年（2019年）にコロナ禍での教室を実現するために「オンライン料理教室」を実施しました。

令和元年には、コロナ禍での教室を実現するために「オンライン料理教室」を実施しました。

2019年11月に東京ガスグループ経営ビジョン「Compass2030」を策定しました。

不確実な時代に進むべき方角を示す羅針盤として、東京ガスグループ経営ビジョン「Compass2030」を策定しました。このビジョンに、国内エネルギー企業では初となるCO2ネット・ゼロへの挑戦を宣言するなど、新たな挑戦に立ち向かう決意を示しました。

2019年12月、メキシコの再エネ事業会社に出資し、風力・太陽光発電の共同開発を開始。

2019年12月、TGアメリカ社は、フランスのエンジー社がメキシコで再エネの開発・運営を行う事業プラットフォームとして設立した共同開発運営会社、エオリオス・エンテーヘー社の株式50％を取得しました。

TGアメリカ社は、フランスのエンジー社がメキシコで再エネの開発・運営を行う事業プラットフォームとして設立した共同開発運営会社、エオリオス・エンテーヘー社の株式50％を取得しました。出資したのは、エオリオス・エンテーヘー社が計画していた、風力発電および太陽光発電の2プロジェクトであり、海外の再エネ事業、および再エネ共同開発運営会社に対する当社として初めての出資でした。

2020年2月、東京ガスと子会社がスマートエネルギーネットワークの実証実験を完了。

2020年2月、TGES、カルビー株式会社、キヤノン株式会社、久光製薬株式会社の4社は、内陸工業団地における国内初の工場間一体型省エネルギー事業「清原工業団地スマエネ事業」を栃木県宇都宮市で開始し、単独事業所では実現が難しい約20％の省エネ・省CO2を達成しました。

TGES、カルビー株式会社、キヤノン株式会社、久光製薬株式会社の4社は、内陸工業団地における国内初の工場間一体型省エネルギー事業「清原工業団地スマエネ事業」を栃木県宇都宮市で開始しました。

2020年7月、当社と100％出資子会社である東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社（TGES）は、東京都港区と連携し、JR田町駅東口北地区で進めていたスマートエネルギーネットワーク（スマエネ）プロジェクトを完成させました。

当社と100％出資子会社である東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社（TGES）は、東京都港区と連携し、JR田町駅東口北地区で進めていたスマートエネルギーネットワーク（スマエネ）プロジェクトを完成させました。

2020年8月末には250万件を突破しました。

「ずっとも電気」の契約件数は2020年8月末には250万件を突破しました。

2020年10月には、フィリピン共和国のファーストジェン社（FGEN）と、LNG受入基地の建設および運営事業に関する共同開発契約を締結し、浮体式LNG基地建設および運営事業に関する相互協力契約も締結しました。

フィリピン共和国のファーストジェン社（FGEN）と、LNG受入基地の建設および運営事業に関する共同開発契約を締結したのに続き、浮体式LNG基地建設および運営事業に関する相互協力契約も締結しました。本契約により、ルソン島南部・バタンガス市における浮体式LNG基地の建設が稼働しました。

2011年の原発事故を契機に、2011年11月に経営ビジョン「チャレンジ2020ビジョン」を発表。

オクトパスエナジー社との戦略的提携に合意（2020年12月）

オクトパスエナジー社との戦略的提携に合意しました。

国内で合弁会社を設立（2021年2月）し、新たに英国に設立された東京ガスユナイテッドキングダム社を通じオクトパスエナジー社に出資しました。

国内で合弁会社を設立し、新たに英国に設立された東京ガスユナイテッドキングダム社を通じオクトパスエナジー社に出資しました。

2022年3月、横浜市鶴見区の横浜テクノステーションにメタネーション施設を設置し、実証試験を開始。

メタネーション技術の実証試験を、2022年3月より東京ガス横浜テクノステーションに設置したメタネーション施設にて開始しました。

メタネーション技術の実証試験を、東京ガス横浜テクノステーション（横浜市鶴見区）に設置したメタネーション施設にて開始しました。

2022年4月、東京ガスは新たなグループ経営理念を公表。

当社は新たな「グループ経営理念」を公表しました。

2023年11月、英国の洋上風力投資ファンドに出資し、オランダの洋上風力資産の株式を取得。

英国のオクトパスエナジー社が2022年10月に設立した洋上風力投資ファンドへの出資を決定し、初号案件としてオランダの731.5MW規模の洋上風力発電資産の5％の株式を取得する契約を締結しました。

新たなソリューション事業ブランド「IGNITURE（イグニチャー）」を立ち上げました。

2024年1月より供給エリア全域への導入を開始

スマートメーター（遠隔通信機能付きマイコンメーター）の供給エリア全域への導入を開始しました。

2024年8月、ポルトガルの浮体式洋上風力発電事業に参画。

ポルトガルにおける浮体式洋上風力発電事業への参画を決定しました。

ポルトガルにおける浮体式洋上風力発電事業への参画を決定しました。対象となるのは、世界でも数例しかない1万kW級の大型風車を搭載し、商用運転中の浮体式洋上風力発電所となりました。

東京ガスグループの新しい「マテリアリティ」において、東京ガスグループが創出する価値として「エネルギーの安定供給とカーボンニュートラル化の両立」と「『脱炭素・最適化・レジリエンス』に貢献するソリューションの提供」の2つを掲げました。

東京ガスグループの新しい「マテリアリティ」を発表し、東京ガスグループが創出する価値として「エネルギーの安定供給とカーボンニュートラル化の両立」と「『脱炭素・最適化・レジリエンス』に貢献するソリューションの提供」の2つを掲げました。

東京ガスグループは、2025年10月1日に創立140周年を迎えました。

東京ガスグループは、2025年10月に創立140周年を迎えます。

2030年に向けて、e-メタンの製造や洋上風力の拡大など、カーボンニュートラル社会の実現に向けた取り組みを進める。