| 1951年 |
株式会社北澤製作所として創業 |
| 1951年 |
北澤利男が株式会社北澤製作所を創業 |
| 1952年 |
長坂工場が青銅製バルブJIS表示許可工場となる |
| 1952年 |
長坂工場が完成 青銅製バルブの製造・販売を開始 |
| 1959年 |
黄銅棒の生産を開始 |
| 1962年 |
わが国で初めて黄銅鍛造バルブFH、FSの製造・販売を開始 |
| 1962年 |
社名を株式会社北澤バルブに変更 |
| 1967年 |
ダクタイル鋳鉄製バルブ、ステンレス鋼製バルブの製造・販売を開始 |
| 1968年 |
バタフライバルブの製造・販売を開始 |
| 1969年 |
鋳鉄製バルブの製造・販売を開始 |
| 1974年 |
鋳鋼製バルブの製造・販売を開始 |
| 1975年 |
社名を株式会社北沢バルブに変更 |
| 1976年 |
創業 ー 生産・販売体制を構築 |
| 1977年 |
東京証券取引所 市場第二部に上場 |
| 1978年 |
商標登録となる |
| 1980年 |
青銅製バルブのハンドルデザインに「菊ハンドル」を採用 |
| 1984年 |
東京証券取引所市場第一部に上場 |
| 1989年 |
長坂工場と伊那工場が国内企業で最初にISO9001の認証を取得 |
| 1989年 |
長坂工場と伊那工場が「ISO9001」の認証を取得 |
| 1991年 |
スペインのISO社（現KITZ Corporation of Europe, S.A.）がキッツグループに入る |
| 1992年 |
社名を株式会社キッツに変更、千葉・幕張新都心に本社を移転 |
| 1995年 |
茅野工場が国内黄銅棒メーカーで最初にISO9002の認証を取得。株式会社清水合金製作所がキッツグループに入り、水道分野へ本格的に参入 |
| 1995年 |
水道用バルブメーカー株式会社清水合金製作所がキッツグループに入る |
| 1998年 |
長坂工場がISO14001の認証を取得 |
| 1999年 |
環境配慮型鉛レス快削性黄銅合金・青銅合金「KEEPALLOY（キーパロイ）」を発表。旧ベンカングループから半導体製造設備関連事業を譲り受け、新会社株式会社キッツエスシーティーをスタート |
| 2004年 |
旧東洋バルブ株式会社からバルブ事業を譲り受け、新会社東洋バルブ株式会社としてスタート。株式会社キッツの伸銅品事業とMF事業を分社し、株式会社キッツメタルワークス及び株式会社キッツマイクロフィルターとしてスタート |
| 2009年 |
ドイツのボールバルブメーカーPerrin GmbHがキッツグループに入る |
| 2012年 |
東洋バルブ株式会社の生産部門をキッツに移管し、東洋バルブ株式会社は販売会社としてスタート |
| 2013年 |
欧州地域の統括会社としてKITZ Europe GmbHをスタート。シンガポールの総代理店Mikuni Engineering (Singapore) Pte. Ltd.を買収、新会社KITZ Valve & Actuation Singapore Pte. Ltd.に社名変更 |
| 2015年 |
インドの工業用バルブメーカーMicro Pneumatics Pvt. Ltd.がキッツグループに入る。北東技研工業株式会社がキッツグループに入る。ブラジルの工業用ボールバルブメーカーMetalúrgica Golden Art’s Ltda.がキッツグループに入る |
| 2016年 |
東亜バルブエンジニアリング株式会社と資本業務提携。韓国のPSF膜メーカーFilcore Co., Ltd.がキッツグループに入る |
| 2016年 |
2016年の熊本地震の際に浄水装置『アクアレスキュー』を緊急出動 |
| 2018年 |
韓国の工業用バタフライバルブメーカーCephas Pipelines Corp.がキッツグループに入る |
| 2018年07月 |
2018年7月豪雨の際に浄水装置『アクアレスキュー』を緊急出動 |
| 2019年 |
Unimech Group Berhadの株式取得と業務提携契約を締結。本社を東京都港区（汐留エリア）に移転 |
| 2021年 |
株式会 社 キッツ コーポレート レポート 2021 |
| 2021-02-15 |
オンライン記者会見にて河野新社長の下でのさらなる成長を期待 |
| 2021年03月 |
キッツは創業70周年を迎える |
| 2021-03-28 |
社長交代により河野誠取締役常務執行役員が代表取締役社長に就任 |
| 2021年07月 |
創業70周年記念事業として建設されるKITZグループイノベーションセンターが着工 |
| 2021年07月 |
令和2年7月豪雨災害の被災地に「アクアレスキュー」を設置 |
| 2024年 |
機関設計を指名委員会等設置会社へ移行 |
