| 1950 |
1950年 : 田中豊商店創業 |
| 1960 |
1960年 : 選挙用公営ポスター掲示板及び選挙用品の製造販売開始 |
| 1961-05 |
1961年 : 株式会社タナカ設立 / 資本金100万円 |
| 1964 |
1964年 : 美浦村より誘致を受け、美浦工場を開設し、伝票印刷に参入 |
| 1967 |
1967年 : 情報メディア部門の業務拡充を図るため、輪転印刷機導入し、販売拡充のため東京営業所を開設 |
| 1970 |
1970年 : ビジネスフォーム印刷への参入に伴い、美浦工場新社屋を増設し、 資本金600万円に増資 |
| 1973 |
1973年 : 情報メディア部門の業務拡充を図るため、水戸営業所開設 : 建材事業部(現住宅資材部門)が発足し、オメガ商標で金物火打販売開始 : 資本金1800万円に増資 |
| 1975 |
1975年 : 事業進展に伴い、資本金を３６００万円に増資 |
| 1977 |
1977年 : 情報メディア部門の業務拡充を図るため、宇都宮営業所開設 |
| 1980 |
1980年 : 事業進展に伴い、土浦市下坂田へ本社移転し、資本金7200万円に増資 |
| 1981 |
1981年 : 情報メディア部門の業務拡充を図るため、郡山支社開設 : 建材事業部(現住宅資材部門)の業務拡充を図るため、福岡営業所開設 |
| 1983 |
1983年 : Zマーク金物制定 |
| 1985 |
1985年 : 建材事業部(現住宅資材部門)の業務拡充を図るため、新利根工場開設 |
| 1987 |
1987年 : 建材事業部(現住宅資材部門)の業務拡充を図るため、大阪営業所開設 |
| 1988 |
1988年 : 選挙ディスプレイ部門の業務拡充を図る為、霞ヶ浦工場開設 |
| 1989 |
1989年 : 建材事業部(現住宅資材部門)を分社化し、タナカスチール工業株式会社設立 |
| 1991 |
1991年 : 情報メディア部門の業務拡充を図るため、前橋営業所開設 : カラー印刷に参入。生産拠点として、つくば第１工場建設 |
| 1992 |
1992年 : 情報メディア部門の業務拡充のため江戸崎工場新築 / 資本金9360万円に増資 |
| 1995 |
1995年 : 情報メディア部門の福島方面への業務拡充として、株式会社タナカ情報ビジネス設立 |
| 1997 |
1997年 : 事業進展に伴い、タナカスチール工業株式会社と合併し資本金９８６０万円に増資 : 住宅資材部門の業務拡充を図るため、名古屋営業所及び茨城営業所開設 |
| 1998 |
1998年 : 情報メディア部門の拠点集約の為、江戸崎工場増設 : 住宅資材部門の生産拠点として、つくば工場建設 |
| 2000 |
2000年 : 住宅資材部門の業務拡充を図るため、仙台営業所開設 |
| 2001 |
2001年 : 住宅資材部門の業務拡充を図るため、広島営業所開設 : 品質マネジメントの構築としてISO９００１認証取得 |
| 2003 |
2003年 : 個人情報について適切な保護措置を講ずる体制としてプライバシーマーク認証を取得し、情報メディア部門ではデータプリントサービスへ本格参入 |
| 2005 |
2005年 : 環境マネジメントの構築としてISO１４００１認証を取得し、ISO９００１と併せ統合マネジメントを構築 : 住宅資材部門の業務拡充を図るため、札幌営業所開設 |
| 2006 |
2006年 : 事業進展に伴い、土浦市藤沢へ本社移転 |
| 2007 |
2007年 : 情報メディア部門において環境に配慮した情報セキュリティ対策として情報セキュリティ部を設立し、アイセコ事業を開始 |
| 2008 |
2008年 : 住宅資材部門においてTC住宅サポートの会事務局開設 : 情報メディア部門において森林の環境保全に配慮したFSC森林認証取得 |
| 2009 |
2009年 : 情報メディア部門における情報セキュリティ強化としてISMS認証取得 |
| 2010 |
2010年 : 住宅資材部門にて新金物工法(SSマルチ)事業を全国展開 |
| 2012 |
2012年 : 関西方面へのポスター掲示板販路拡張のため、株式会社タナカ関西ディスプレイ設立 |
| 2014 |
2014年 : 営業効率化・業務強化のため、株式会社タナカ情報ビジネス郡山・福島統合 |
| 2015 |
2015年 : 住宅資材部門の業務拡充を図るため、新潟営業所開設 |
| 2016 |
2016年 : 住宅資材部門の業務拡充を図るため、つくば工場増設 |
| 2022 |
2022年 : 住宅資材部門の業務拡充を図るため、つくば工場、新利根工場統合 |
| 2023 |
2023年 : 情報メディア部門の業務拡充を図るため、株式会社タナカ情報ビジネスと合併 |
| 2025 |
2025年 : 業務拡充を図るため、美浦事業所新築 |
| 2026 |
2026年 : 情報メディア部門の業務拡充を図るため、新潟営業所開設 |
