マルオリグループ株式会社
Maruori Group Co., Ltd. Alias
Japan
織物の製造販売・賃織・加工
ウェブサービスを利用した販売・通信販売・制作・情報提供
合繊織物の製造
デジタルプリント・オンデマンドサービス
オリジナルプリント事業
クリエイター支援事業
イベント支援事業
スポーツ衣料のOEM・ODM
レインウェア・ワークウェア・バッグ・その他商品の企画・製造・販売
衣料用・防護用繊維製品および日用雑貨品の製造・販売
繊維メーカーによる衣料用織物の製造
産業資材向け素材開発
環境配慮型素材の展開
高付加価値製品の製造
IT関連事業
アパレル製造事業
オンデマンド事業
トレーディング事業
テキスタイル事業
産業資材事業
石川県鹿島郡中能登町徳前壱弐部46番地

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1937-04 創業者宮本米吉が鹿島町(現・中能登町)徳前に株式会社宮米機業場を設立。フライシャトル織機30台で能登上布(麻布)と化繊(人絹)の生産を開始する。
1956-04 鹿島町(現・中能登町)井田に丸井織物株式会社を設立。初代社長宮本二郎、専務宮本三郎が就任し、フライシャトル織機32台で化繊(レーヨン)の生産を開始。産地で初めて24時間操業体制を実施する。
1956-04-11 2004年4月23日に設立
1960 丸井織物がナイロン織物の衣料資材、傘地へ商品転換する。
1961 宮米織物株式会社に社名変更。丸井織物に続き、宮米織物もポリエステル織物の生産を開始し、化繊から合繊へシフトする。
1965 丸井織物が一村産業から蝶理へ主要取引先を変更する。
1966-10-06 1966年10月6日に設立
1967 ウォータジェットルームの自社試験を開始する。
1968 丸井織物が産元を目指してサイジング事業を内製化する。
1969 丸井織物がウォータージェットルーム60台を導入し、裏地向けナイロンタフタを生産。従来の5倍の生産能力を持つ革新織機導入により、生産競争力が大きく向上する。
1970 丸井織物が鹿島町(現・中能登町)久乃木に工場を移転し、本格的な準備センターを建設。傘下工場は60社、織機台数800台を超える。
1973 第一次オイルショックの不況下の中、省エネ型ウォータージェットルームを開発し革新織機に積極的に投資する。
1976 ポリエステル長繊維に原糸メーカー5社が参入し、過当競争化。東レ株式会社のポリエステル事業拡大に応じ、裏地向けポリエステルタフタで設備投資を実施。
1979 宮米織物の2代目社長に宮本次良が就任する。
1979-07 1979年(昭和54年)7月に設立
1981 第2次オイルショックの不況期にもかかわらず、宮米ジェット工場建設し、ウォータージェットルーム182台を増設。
1985 アメリカのテキスタイルメーカーミリケン社を視察し、技術開発を重視。商品開発室を設置しナイロン用高速織機の開発を開始。ドビー織機を導入しスポーツ用途に参入。
1986 丸井織物と宮米織物の経営を丸井グループとして統合。織機LANシステムを開発し、コンピュータによる工場のデータ管理を開始。提案制度を導入。
1989 東レ株式会社のスタナー(特殊ナイロン糸織物)がスキー市場の拡大に伴い大増産。スポーツ用途の商品開発を強化し表地へ商品転換。
1990 東レ株式会社の要請に応じタイのラッキーテックス社への技術支援を開始し、タイ人研修生を受け入れて教育。
1990-07 1990年7月に設立
1991 経営理念を明文化。夢工場プロジェクト(新準備工場建設)を発表。
1992 全社的体質改善活動TPMを開始。福利厚生棟を建設。台風19号と暴風により工場の屋根損壊、災害時の体制を構築。
1994 丸井織物2代目社長に宮本三郎が就任。マネジメントシステムとして方針管理制度を導入。
1998 自動化準備工場の七尾工場が操業開始。夢工場とTPM活動が評価されPM優秀賞を受賞。エアバッグ織布工場も操業開始し品質保証体制を整備。
1999 丸井織物検査自動物流システムを導入。宮本徹が3代目社長に就任。
2001 ISO9001認証を取得。
2002 230cm幅のエアージェットルームを導入し、付加価値の高い商品へ用途拡大。自動検反機も導入。
2003-03 2003年3月に設立
2004 中国人実習生6名を受け入れ、丸井織物(南通)有限公司を設立。現地採用の中国人幹部を派遣し幹部教育を実施。
2004-04-23 2004年4月23日に設立
2005 丸井織物(南通)有限公司が操業を開始し、中国国内向けエアバッグ基布の生産を開始。
2006 スポーツ素材創造企業宣言を発表し、テキスタイルスタジオを開設。東京・大阪営業所と技術教育センターも開設。
2007 ISO14001認証を取得。
2007-05-07 2007年5月7日に設立
2008 土木・橋梁用補強材、スポーツ用品、自動車用部品などの炭素繊維織物の生産を開始。
2009 東レと共同開発した軽量高密度ダウン用生地の生産が拡大。
2012 中期経営計画「変革100」にて売上高目標100億円を掲げ、商品開発提案力を強化し自販業態をスタート。ビジョン経営を導入。
2013 良川サイジング株式会社を子会社化。染工房Dスタジオを開設し、開発スピードと商品開発力を向上。太陽光発電設備も設置。
2014 ポリ乳酸製ティーバッグ用基布の一貫生産を開始。精練工場・CF工場を立ち上げる。
2015 中期経営計画「革新200」を発表し、三角(3つの革新)プロジェクトを推進。IT事業を開始。
2016 「NOTO QUALITY」ブランドを発表。新商流創造と山中産業誘致を進める。
2017 倉庫精練株式会社を子会社化。
2018 オリジナルラボ株式会社を子会社化。デジタルプリント工場を移設し増産。
2019 宮井織物と宮米織物の社長に宮本好雄が就任。アパレル企画会社やネイルチップ販売サイトも買収。
2020 中期経営計画「Next Stage-300」を発表。スポーツウェア会社やマスク事業を子会社化し、サステナビリティビジョンを掲げる。
2021 「第三のマスク」を発売し、全国マスク工業会認証とJIS適合番号を取得。コンサートグッズや販促物の事業も拡大。
2022 持株会社「マルオリグループ株式会社」を設立し、グループ経営体制へ移行。不織布事業を開始し、リーダー育成プロジェクトも展開。
2023 100周年ビジョン「VISION2036」を発表。本社織布工場火災を契機に防火管理体制を再構築。
2024 中期経営計画「MARUORI500」を発表。
2024-01-16 2024年1月16日に設立
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8220001015678
Trade nameマルオリグループ株式会社
Trade name (kana)マルオリグループ
Name in English
Corporation type301
Address〒929-1817 石川県鹿島郡中能登町徳前壱弐部46番地
Postal code9291817
Prefecture code17
City code407
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Prefecture in English
City in English
Address outside Japan in English
Corporate number assignment date2015-10-05
Update date2023-07-11
Change date2023-07-03
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Source: National Tax Agency Corporate Number Publication Site, basic three items
8220001015678
Corporate number8220001015678
Trade nameマルオリグループ株式会社
Trade name (kana)マルオリグループ
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Registered address石川県鹿島郡中能登町徳前壱弐部46番地
Postal code9291817
Prefecture石川県
Prefecture code17
City or district鹿島郡中能登町
City code407
Street address徳前壱弐部46番地
Organisation type301
Processing type11
Correction type0
Status
Representative
Capital
Employees52
Employees (male)37
Employees (female)15
Business summary合繊織物及び合繊産業資材織物製造
Website URLhttps://www.maruig.co.jp/
Year founded
Business categoryE:製造業
Date established
Unified government qualification - grade
Unified government qualification - business items
Update date2023-07-11
Key information8220001015678
Source: gBizINFO (Ministry of Economy, Trade and Industry)
2026-09-21 18:14 (Model: gpt-4.1-nano )
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