| 1945-08 |
東洋紡績（株）（現、東洋紡（株））がゴム工業発展のために設立し、強化育成した東洋ゴム化工（株）、 : および（株）平野護謨製造所が合併、東洋ゴム工業（株）設立 |
| 1953-07 |
自動車タイヤ生産のため伊丹工場（兵庫県伊丹市）を開設 |
| 1955-05 |
株式を東京証券取引所に上場 |
| 1961-12 |
中央研究所（大阪府茨木市）を開設（2013年12月、兵庫県川西市に移転） |
| 1966-07 |
米国での自動車タイヤ販売を促進するため、業界に先駆け、「Toyo Tire (U.S.A.)Corp．（現、 Toyo Tire U.S.A.Corp．）」を設立 |
| 1974-02 |
オーストラリア「バキュラグ社（現、TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD）」に資本参加 |
| 1975-09 |
欧州に自動車タイヤの販売会社「Toyo Reifen GmbH（現、Toyo Tire Holdings of Europe GmbH）」を設立 |
| 1979-02 |
日東タイヤ（株）と生産、技術、販売、管理等業務全般にわたり提携 |
| 1986-04 |
自動車部品技術センター（愛知県みよし市）を開設 |
| 1996-10 |
菱東タイヤ（株）を吸収合併 |
| 2001-11 |
「TOYO TECHNICAL CENTER（現、タイヤ技術センター）」（兵庫県伊丹市）を開設 |
| 2003-01 |
三菱商事（株）と合弁で自動車タイヤの販売会社「東洋輪胎（上海）貿易有限公司（現、通伊欧輪胎（上海）貿易有限公司）」を中国（上海）に設立 |
| 2004-06 |
米国（ジョージア州）に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire North America,Inc（現、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.）」を設立 |
| 2004-09 |
中華人民共和国（広東省）に自動車用防振ゴム製品の生産子会社「東洋橡塑（広州）有限公司」を設立 |
| 2007-04 |
国内の自動車タイヤ販売会社10社を統合し、「（株）トーヨータイヤジャパン」を設立 |
| 2008-05 |
（株）ブリヂストンと業務・資本提携合意 |
| 2008-10 |
ロシア（モスクワ）に自動車タイヤの販売会社「TOYO TIRE RUS LLC」を設立 |
| 2011-04 |
マレーシア（ペラ州）に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tyre Manufacturing (Malaysia) Sdn Bhd（現、Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd ）」を設立 |
| 2011-06 |
中華人民共和国（山東省）の自動車タイヤの製造・販売会社を子会社化し、社名を「東洋輪胎（諸城）有限公司（現、通伊欧輪胎（諸城）有限公司）」に変更 |
| 2013-12 |
研究開発センター（大阪府茨木市）を兵庫県川西市に移設し、名称を、現「基盤技術センター」に変更 |
| 2017-05 |
本社を大阪市西区から兵庫県伊丹市に移転 |
| 2018-11 |
三菱商事（株）と資本業務提携を締結 |
| 2019-01 |
TOYO TIRE（株）に社名変更 |
| 2019-01 |
米国（ジョージア州）に「北米R&Dセンター」を開設 |
| 2019-10 |
セルビア共和国（インジヤ）に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire Serbia d.o.o. Beograd（現、Toyo Tire Serbia d.o.o.）」を設立 |
| 2019-11 |
ドイツ（ヴィリッヒ）に「欧州R&Dセンター」を開設 |
| 2022-04 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行 |
| 2024-12 |
セルビア共和国・インジヤに欧州市場における販売子会社「Toyo Tire Sales and Marketing Europe d.o.o. Indija」を設立 |
| 2025 |
2025年に創立80周年を迎えた当社グループ |
| 2026 |
2026年を100周年に向けた新たな20年の始まりであると位置づけています |
