日本電気硝子株式会社
Nippon Electric Glass Co., Ltd. Alias
1944-10-31
TYO
Japan
特殊ガラス製品の製造・販売
ガラス製造機械の製作・販売
〒520-8639 滋賀県大津市晴嵐二丁目7番1号
岸本 暁
32,100,000,000  (321 100 million)
1,746 people
1,778 people
Company name
Group Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank Shareholder
Electric Glass (Guangzhou) Co., Ltd.
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Group
Electric Glass (Xiamen) Co., Ltd.
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Group
日電硝子加工株式会社
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Group
株式会社電気硝子技術情報センター
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Group
株式会社電気硝子物流サービス
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Group
電気硝子ビジネスサポート株式会社
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Group

218 entries
DateDescription
1944-10-28 1944年10月31日、日本電気(株)などの出資により設立。戦後、設備を同社に貸与し活動を休止。
1944-10-28 日本電気(株)などの出資により設立
1944-10-28 昭和19年10月31日、日本電気(株)などの出資により設立 : 戦後、設備を同社に貸与し活動を休止
1949-12-01 1949年12月1日、同社より分離独立(この日を実質上の会社創立の日としている)。
1949-12-01 昭和24年12月1日、同社より分離独立(この日を実質上の会社創立の日としている)
1951 1951年、ダンナーマシンによるガラス管の自動成形に成功、量産を開始。
1951 ダンナーマシンによる管ガラスの自動成形に成功、量産を開始
1956 1956年にタンク炉による連続生産に移行し、管ガラスによって事業基盤を築きました。
1956 大型タンク炉による生産(ガラス溶融)を開始
1956 大型タンク炉による生産(ガラス溶融)を開始 : 粉末ガラス生産開始
1958 1958年、放射線遮蔽用ガラスの生産開始。
1958 放射線遮蔽用ガラスの生産開始
1959 1959年、ガラスブロックの生産開始。藤沢工場(後に藤沢事業場と名称変更)開設。
1959 ガラスブロックの生産開始、藤沢工場(後に藤沢事業場と名称変更)開設
1959 ガラスブロックの生産開始
1959 ガラスブロックの生産開始 : 藤沢工場(後に、藤沢事業場と名称変更)開設
1960 1965年、ブラウン管用ガラス事業に進出。以来、日本のテレビおよびブラウン管産業の発展とともに成長してきました。
1960 CRTの時代に入り、ブラウン管用ガラス事業に進出
1960 ブラウン管用ガラス事業に進出
1960 米国オーエンズ・イリノイ社からガラス管製造技術を導入
1962 1962年、超耐熱結晶化ガラス〈ネオセラム〉を開発。
1962 超耐熱結晶化ガラス〈ネオセラム〉を開発
1963 米国オーエンズ・イリノイ社からCRT用ガラス製造技術を導入
1963 CRT用ガラス製造技術を導入
1964 1964年、滋賀高月工場(現、滋賀高月事業場)開設。
1964 滋賀高月工場(現、滋賀高月事業場)にダイオード用ガラスの生産開始
1964 滋賀高月工場(現、滋賀高月事業場)開設
1964 ダイオード用ガラスの生産開始 : 滋賀高月工場(現、滋賀高月事業場)開設
1965 1965年、白黒CRT用ガラスの生産開始。
1965 白黒CRT用ガラスの生産開始
1968 1968年、カラーCRT用ガラスの生産開始。
1968 カラーCRT用ガラスの生産開始
1971 1971年、能登川工場(現、能登川事業場)開設。
1971 能登川工場(現、能登川事業場)を開設
1971 能登川工場(現、能登川事業場)開設
1973 1973年、結晶化ガラス建材〈ネオパリエ〉を開発。東京、大阪両証券取引所に上場。
1973 結晶化ガラス建材〈ネオパリエ〉を開発、東京、大阪両証券取引所に上場
1973 結晶化ガラス建材〈ネオパリエ : ® : 〉を開発 : 東京、大阪両証券取引所(市場第二部)に上場
1974 1974年、LCD用基板ガラス、耐熱ガラス〈ネオレックス〉の生産開始。
1974 LCD用基板ガラス、耐熱ガラス〈ネオレックス〉の生産開始
1976 1976年、ARGファイバ、Eガラスファイバの生産開始。
1976 ARGファイバ、Eガラスファイバの生産開始
1977 高レベル放射性廃液ガラス固化技術の研究に着手
1977 動力炉・核燃料開発事業団の委託を受け、高レベル放射性廃液ガラス固化技術の研究に着手
1980 1980年、高レベル放射性廃液ガラスの研究に着手。
1980 真空式ソーラーコレクタの生産開始
1981 1981年、光コネクタ用ガラスキャピラリーの生産開始。
1981 光コネクタ用ガラスキャピラリーの生産開始
1983 1983年、東京、大阪両証券取引所第一部銘柄に指定替え。
1983 東京、大阪両証券取引所第一部銘柄に指定替え
1985 1985年、37インチ超大型CRT用ガラスの生産開始。
1985 37インチ超大型CRT用ガラスの生産開始
1986 1986年、Dファイバの生産開始。
1986 Dファイバの生産開始、超LSI封着用低融点粉末ガラスを開発
1986 Dファイバの生産開始
1986 Dファイバの生産開始 : 超LSI封着用低融点粉末ガラスを開発
1987 1987年、連続リドロー法による薄板ガラスの量産開始。
1987 連続リドロー法による薄板ガラスの量産開始、TFT液晶用無アルカリ基板ガラスなどの生産開始
1987 薄板ガラスの量産開始、TFT液晶用無アルカリ基板ガラス、イメージセンサ用カバーガラスの生産開始
1987 連続リドロー法による薄板ガラスの量産開始 : TFT液晶用無アルカリ基板ガラス、イメージセンサ用カバーガラス、光通信用球レンズ、半導体レーザ用ガラスの生産開始
1988 1988年、防火設備用超耐熱ガラス〈ファイアライト〉を発売。米国でCRT用ガラス事業を合弁で開始(1993年に100%子会社化)。
1988 防火設備用超耐熱ガラス〈ファイアライト〉を発売、米国でCRT用ガラス事業を合弁で開始(1993年に100%子会社化)
1988 防火設備用超耐熱ガラス〈ファイアライト〉を発売、米国でCRT用ガラス事業を合弁で開始
1988 防火設備用超耐熱ガラス〈ファイアライト : ® : 〉を発売 : 米国でCRT用ガラス事業を合弁で開始(1993年に100%子会社化)
1989 1989年、光通信用球レンズ部品を開発。米国の駐在員事務所を子会社化し、同国での販売体制を整備。
1989 光通信用球レンズ部品を開発、米国の駐在員事務所を子会社化し販売体制を整備、精密ガラス加工センター開設
1989 光通信用球レンズ部品を開発 : 米国の駐在員事務所を子会社化し、同国での販売体制を整備 : 精密ガラス加工センター開設
1990 海外展開の時代に入り、グローバルな生産体制を整備
1991 1991年、若狭上中事業場開設。マレーシアでCRT用ガラス事業を開始。
1991 若狭上中事業場を開設、マレーシアでCRT用ガラス事業を開始、環境憲章を成文化
1991 若狭上中事業場開設、マレーシアでCRT用ガラス事業を開始、環境憲章を成文化
1991 若狭上中事業場開設 : マレーシアでCRT用ガラス事業を開始 : 環境憲章を成文化
1993 1993年、溶融炉に酸素燃焼方式を導入。
1993 溶融炉に酸素燃焼方式を導入
1995 1995年、PDP用基板ガラスの生産開始。
1995 PDP用基板ガラスの生産開始、Hファイバの生産開始、欧州(英国)でCRT用ガラス事業を開始
1995 PDP用基板ガラスの生産開始 : Hファイバの生産開始 : 欧州(英国)でCRT用ガラス事業を開始
1996 1996年、LCDバックライト用管ガラスの生産開始。
1996 LCDバックライト用管ガラスの生産開始、インドネシアとマレーシアでCRT用ガラス事業を開始
1996 LCDバックライト用管ガラスの生産開始、インドネシアでCRT用ガラス事業を開始、マレーシアで管ガラス事業を開始
1996 LCDバックライト用管ガラスの生産開始 : インドネシアでCRT用ガラス事業を開始 : マレーシアで管ガラス事業を開始
1997 1997年、光コネクタ用結晶化ガラスフェルールを開発。
1997 光コネクタ用結晶化ガラスフェルールを開発、中国(河北省)でCRT用ガラス事業を合弁で開始
1997 光コネクタ用結晶化ガラスフェルールを開発 : 中国(河北省)でCRT用ガラス事業を合弁で開始
1998 1998年、使用済みテレビから回収されるガラスのリサイクルシステムを確立。
1998 使用済みテレビからのガラスリサイクルシステムを確立、フロート法によるPDP用基板ガラスの生産停止、マレーシアでガラスファイバ事業を開始、メキシコでCRT用ガラス事業を開始
1998 使用済みテレビから回収されるガラスのリサイクルシステムを確立、フロート法によるPDP用基板ガラスの生産開始、マレーシアでガラスファイバ事業を開始、メキシコでCRT用ガラス事業を開始
1998 使用済みテレビから回収されるガラスのリサイクルシステムを確立 : フロート法によるPDP用基板ガラスの生産開始 : マレーシアでガラスファイバ事業を開始 : メキシコでCRT用ガラス事業を開始
1999 1999年、全事業場一括でISO14001認証取得。
1999 全事業場でISO14001認証取得、マレーシアで耐熱ガラス事業を開始
1999 全事業場一括でISO14001認証取得、マレーシアで耐熱ガラス事業を開始
1999 全事業場一括でISO14001認証取得 : マレーシアで耐熱ガラス事業を開始
2000 2000年、オーバーフロー法によるLCD用基板ガラスの生産開始。
2000 オーバーフロー法によるLCD用基板ガラスの生産開始
2000 オーバーフロー法によるLCD用基板ガラスの生産開始 : 中国(福建省)でCRT用ガラス事業を開始
2001 2001年、インラインスパッタリングによるITO膜付PDP基板ガラスの生産を開始。
2001 インラインスパッタリングによるITO膜付PDP基板ガラスの生産開始
2001 インラインスパッタリングによるITO膜付PDP基板ガラスの生産を開始
2002 2002年、光通信用Dレンズ・コリメータコンポーネントを発売。
2002 光通信用Dレンズ・コリメータコンポーネントを発売
2003 2003年、光デバイス用超小型プリズムの量産技術を開発。
2003 光デバイス用超小型プリズムの量産技術を開発、負熱膨張基板<CERSAT>を開発、韓国(亀尾市)でLCD用基板ガラスの加工事業を開始
2003 光デバイス用超小型プリズムの量産技術を開発 : 負熱膨張基板<CERSAT : ® : >を開発 : 韓国(亀尾市)でLCD用基板ガラスの加工事業を開始
2004 2004年、乳がん診断装置向け鉛フリーの放射線遮蔽用ガラス<LFX-9>を開発。
2004 乳がん診断装置向け鉛フリー放射線遮蔽用ガラス<LFX-9>を開発、米国・メキシコのCRT用ガラス生産を停止、台湾でLCD用基板ガラスの加工事業を開始
2004 乳がん診断装置向け鉛フリーの放射線遮蔽用ガラス<LFX-9>を開発、米国・メキシコのCRT用ガラス生産を停止、台湾でLCD用基板ガラスの加工事業を開始
2004 乳がん診断装置向け鉛フリーの放射線遮蔽用ガラス<LFX-9>を開発 : 米国・メキシコのCRT用ガラス生産を停止 : 台湾でLCD用基板ガラスの加工事業を開始
2005 2005年、第7.5世代LCD用基板ガラスの出荷開始。
2005 第7.5世代LCD用基板ガラスの出荷開始、ガンマ線遮蔽用ガラス<Pro-GR>を開発、極細ガラス繊維紡糸技術開発、大板直接ロール成形技術開発、超薄板ガラスの製造に成功、欧州のCRT用ガラス生産を停止
2005 第7.5世代LCD用基板ガラスの出荷開始 : ガンマ線遮蔽用ガラス<Pro-GR : ® : >開発 : 極細ガラス繊維紡糸技術開発 : 大板直接ロール成形技術開発 : オーバーフロー法による100μm厚の超薄板ガラスの製造に成功 : 欧州のCRT用ガラス生産を停止
2006 2006年、ダイオード用鉛フリーガラス管を開発。
2006 ダイオード用鉛フリーガラス管を開発、ISO/IEC17025認証取得、第8世代・8.5世代LCD用基板ガラスの出荷開始、二酸化炭素排出枠の国内取引成立、韓国(坡州市)でLCD用基板ガラス事業を合弁で開始、日本国内のCRT用ガラス生産を停止、中国のCRT用ガラス合弁事業を解消
2006 ダイオード用鉛フリーガラス管を開発、ISO/IEC17025認証取得、第8世代・8.5世代LCD用基板ガラスの出荷開始、二酸化炭素排出枠の国内企業間取引成立、韓国(坡州市)でLCD用基板ガラス事業を合弁で開始、日本国内のCRT用ガラス生産を停止、中国のCRT用ガラス合弁事業を解消
2006 ダイオード用鉛フリーガラス管を開発 : 微量環境負荷物質分析の国際的認証(ISO/IEC17025)を取得 : 第8世代、第8.5世代LCD用基板ガラスの出荷開始 : 二酸化炭素排出枠の国内企業間で初の取引成立 : 韓国(坡州市)でLCD用基板ガラス事業を合弁で開始 : 日本国内のCRT用ガラス生産を停止 : 中国(河北省)の CRT用ガラス合弁事業を解消
2007 2007年、オーバーフロー法による50μm厚の超薄板ガラスの製造に成功。
2007 オーバーフロー法による50μm厚の超薄板ガラスの製造に成功、半球状の光通信デバイス用レンズを開発、化学強化専用ガラスを開発、滋賀県立大学と産学連携協定締結、インドネシアのCRT用ガラス生産を停止、中国(上海市)でLCD用基板ガラスの加工事業を合弁で開始
2007 オーバーフロー法による50μm厚の超薄板ガラスの製造に成功 : 半球状の光通信デバイス用レンズを開発 : 化学強化専用ガラスを開発 : 滋賀県立大学と産学連携の協力推進のための包括協定を締結(継続中) : インドネシアのCRT用ガラス生産を停止 : 中国(上海市)でLCD用基板ガラスの加工事業を合弁で開始
2008 2008年、環境負荷物質を含まないLCD用基板ガラス<OA-10G>を開発。
2008 環境負荷物質を含まないLCD用基板ガラス<OA-10G>を開発、50μm厚の超薄板ガラスのロール巻きを実現
2008 環境負荷物質を含まないLCD用基板ガラス<OA-10G>を開発 : 50μm厚の超薄板ガラスのロール巻きを実現
2009 2009年、“くもり”の発生しない放射線遮蔽用鉛ガラス<LXプレミアム>を発売。
2009 “くもり”の発生しない放射線遮蔽用鉛ガラス<LXプレミアム>を発売、高性能紫外光カットガラスを開発、太陽熱発電用高性能太陽光反射ミラーを販売開始、世界最薄の30μmガラス基板リチウムイオン二次電池を岩手大学と共同で実現、リドロー法を用いた極薄ガラスリボンを開発、中国のCRT用ガラス生産を停止
2009 “くもり”の発生しない放射線遮蔽用鉛ガラス<LXプレミアム>を発売 : 高性能紫外光カットガラスを開発 : 太陽熱発電に用いられる世界最大で高性能の太陽光反射ミラーを販売開始 : 世界最薄の30μmガラス基板リチウムイオン二次電池を岩手大学工学研究科と共同で実現 : リドロー法を用いた極薄ガラスリボンを開発 : 中国のCRT用ガラス生産を停止
2010 2010年、太陽電池用基板ガラスの生産開始。
2010 太陽電池用基板ガラスの生産開始
2011 2011年、宇宙太陽光発電システム用に超薄型軽量ミラーをJAXAに納入。
2011 宇宙太陽光発電システム用に超薄型軽量ミラーをJAXAに納入、化学強化専用ガラスの量産開始、マレーシアで医薬用管ガラスの生産開始、滋賀高月事業場内にP&P技術センター高月を開設、ドイツに子会社「Nippon Electric Glass Europe GmbH」を設立
2011 宇宙太陽光発電システム用に超薄型軽量ミラーをJAXAに納入 : 化学強化専用ガラスの量産開始 : マレーシアで医薬用管ガラスの生産開始 : 滋賀高月事業場内にP&P技術センター高月を開設 : ドイツに子会社「Nippon Electric Glass Europe GmbH」を設立
2012 2012年、見えないガラス<®>の販売を開始。
2012 見えないガラス<®>の販売を開始
2012 見えないガラス : ® : の販売を開始
2013 2013年、ゼロ膨張ガラス<ZERØ>を開発。
2013 ゼロ膨張ガラス ZERØ<®>を開発、大津事業場内にP&P技術センター大津を開設、韓国(坡州市)でFPD用ガラスの溶融・成形事業を開始
2013 ゼロ膨張ガラス ZERØ : ® : を開発 : 大津事業場内にP&P技術センター大津を開設 : 韓国(坡州市)でFPD用ガラスの溶融・成形事業を開始
2014 2014年、モバイル端末用カバーガラスの新ブランド<Dinorex>を立ち上げ。
2014 モバイル端末用カバーガラスの新ブランドDinorex<®>を立ち上げ、石英ガラスと同等の熱膨張係数をもつ結晶化ガラス<VitroQuartz>を開発、中国(広州)でFPD用ガラスの加工事業を開始、能登川事業場内に合弁会社「OLED Material Solutions株式会社」を設立、CRT用ガラスの成形生産を終了
2014 モバイル端末用カバーガラスの新ブランド Dinorex : ® : を立ち上げ : 石英ガラスと同等の熱膨張係数をもつ結晶化ガラス<VitroQuartz>を開発 : 中国(広州)でFPD用ガラスの加工事業を開始 : 能登川事業場内に合弁会社「OLED Material Solutions株式会社」を設立 : CRT用ガラスの成形生産を終了
2015 2015年、企業理念体系を再構築。
2015 企業理念体系を再構築
2015 世界最薄の赤外線吸収フィルターを開発 : さまざまな熱膨張係数に対応する半導体用サポートガラスを開発 : 藤沢事業場を閉鎖 : 中国(厦門)でFPD用ガラスの溶融・成形事業を開始 : 企業理念体系を再構築
2016 2016年、中期経営計画「EGP2018」スタート。
2016 2016年、PPG Industries, Inc.の欧州ガラス繊維事業を取得。
2016 調理器トッププレート用超耐熱ガラスの新ブランドStellaShine<®>を立ち上げ、セラミックス封止用レーザーガラスフリットを開発、初の中期経営計画「EGP2018」スタート、中国(南京)でFPD用ガラスの加工事業を開始、PPG Industries, Inc.の欧州ガラス繊維事業を取得、若狭上中事業場を閉鎖
2016 調理器トッププレート用超耐熱ガラスの新ブランドStellaShine<®>の立ち上げ、セラミックス封止用レーザーガラスフリットを開発、初の中期経営計画「EGP2018」スタート、中国(南京)でFPD用ガラスの加工事業を開始、PPG Industries, Inc.の欧州ガラス繊維事業を取得、若狭上中事業場を閉鎖
2016 調理器トッププレート用超耐熱ガラスの新ブランドStellaShine : ® : の立ち上げ
2016 セラミックス封止用レーザーガラスフリットを開発
2016 初の中期経営計画「EGP2018」スタート
2016 中国(南京)でFPD用ガラスの加工事業を開始
2016 PPG Industries, Inc.の欧州ガラス繊維事業を取得
2016 若狭上中事業場を閉鎖
2016 調理器トッププレート用超耐熱ガラスの新ブランドStellaShine ® の立ち上げ
2017 2017年、PPG Industries, Inc.の米国ガラス繊維事業を取得。
2017 熱可塑性樹脂強化用フラットガラスファイバを開発、医薬用管ガラスの新材料を開発、結晶化ガラスを用いた全固体ナトリウム(Na)イオン二次電池を開発、PPG Industries, Inc.の米国ガラス繊維事業を取得
2017 熱可塑性樹脂強化用フラットガラスファイバを開発
2017 医薬用管ガラスの新材料を開発
2017 結晶化ガラスを用いた全固体ナトリウム(Na)イオン二次電池を開発
2017 PPG Industries, Inc.の米国ガラス繊維事業を取得
2018 2018年、高効率の深紫外線透過ガラスを開発。
2018 高効率の深紫外線透過ガラスを開発、世界最高の可視光透過率を持つ赤外線吸収フィルターを開発、高コントラストのディスプレイカバーガラス用成膜材料を開発、磁気光学ガラスを用いた世界最小の高出力ファイバレーザ用光アイソレータを開発、滋賀県の森林組合の「J-クレジット」を購入、米国ガラスファイバ拠点の生産能力を増強
2018 高効率の深紫外線透過ガラスを開発
2018 世界最高の可視光透過率を持つ赤外線吸収フィルターを開発
2018 高コントラストのディスプレイカバーガラス用成膜材料を開発
2018 磁気光学ガラスを用いた世界最小の高出力ファイバレーザ用光アイソレータを開発
2018 滋賀県の森林組合の「J-クレジット」を購入、地元の環境保全に貢献
2018 米国ガラスファイバ拠点の生産能力を増強
2019 2019年、世界最高性能の赤外線透過ガラスを用いた赤外線用レンズを開発。
2019 世界最高性能の赤外線透過ガラスを用いた赤外線用レンズを開発、スマートグラス用基板ガラスとして世界最高性能を達成、セラミックスの高精細造形を可能にする3Dプリンター用ペーストを開発、5G対応の微小ボールレンズの量産技術確立、無鉛で380℃封止可能な低融点ガラスフリットを開発、中期経営計画「EGP2021」を策定、「しが生物多様性取組認証制度」において最高評価(3つ星)を取得、「びわ湖フローティングスクール事業」のネーミングライツパートナー契約を滋賀県と締結、LTCC事業の合弁会社を設立
2019 世界最高性能の赤外線透過ガラスを用いた赤外線用レンズを開発、スマートグラス用基板ガラスとして世界最高性能を達成、セラミックスの高精細造形を可能にする3Dプリンター用ペーストを開発、5G全面反射防止膜付き微小ボールレンズの量産技術確立、無鉛で380℃封止可能な低融点ガラスフリットを開発、中期経営計画「EGP2021」を策定、「しが生物多様性取組認証制度」において最高評価(3つ星)を取得、「びわ湖フローティングスクール事業」のネーミングライツパートナー契約を滋賀県と締結、LTCC事業の合弁会社を設立
2019 世界最高性能の赤外線透過ガラスを用いた赤外線用レンズを開発
2019 スマートグラス用基板ガラスとして世界最高性能を達成
2019 セラミックスの高精細造形を可能にする3Dプリンター用ペーストを開発
2019 5G全面反射防止膜付き微小ボールレンズの量産技術確立
2019 無鉛で380℃封止可能な低融点ガラスフリットを開発
2019 中期経営計画「EGP2021」を策定
2019 「しが生物多様性取組認証制度」において最高評価(3つ星)を取得
2019 「びわ湖フローティングスクール事業」のネーミングライツパートナー契約を滋賀県と締結
2019 LTCC事業の合弁会社を設立
2020 2020年、世界初、ガラスビーズで透光性のある3Dプリンター造形品を実現。
2020 世界初、ガラスビーズで透光性のある3Dプリンター造形品を実現、全固体ナトリウム(Na)イオン二次電池の実用性能を実証、フォルダブルディスプレイのカバーガラス用に世界最薄ガラスの開発に成功、5G対応の誘電正接を有するLTCC用材料の開発
2020 世界初、ガラスビーズで透光性のある3Dプリンター造形品を実現、全固体ナトリウム(Na)イオン二次電池の実用レベルの性能を実証、フォルダブルディスプレイのカバーガラス用に世界最薄ガラスの開発に成功、5G対応、業界最小の誘電正接を有するLTCC用材料の開発
2020 世界初、ガラスビーズで透光性のある3Dプリンター造形品を実現
2020 全固体ナトリウム(Na)イオン二次電池の実用レベルの性能を実証(Nature Research 社 Scientific Reports に論文掲載)
2020 フォルダブルディスプレイのカバーガラス用に世界最薄ガラスの開発に成功
2020 5G対応、業界最小の誘電正接を有するLTCC用材料の開発
2021 2021年、世界初、無色透明のゼロ膨張結晶化ガラス<セラピュア>を開発。
2021 光学デバイス用パッケージ向けのシール材付きリッドを開発・製品化、世界初の無色透明のゼロ膨張結晶化ガラス<セラピュア>を開発、光取り出し効率最高のキャップリッドを開発・製品化、5G通信向け低損失LTCC材料を開発、オール酸化物全固体ナトリウム(Na)イオン二次電池を開発、滋賀県造林公社と「びわ湖・カーボンクレジット」パートナー協定締結、滋賀県内の子ども食堂へ書籍寄贈、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)提言に賛同
2021 光学デバイス用パッケージ向けのシール材付きリッドを開発、製品化、世界初、無色透明のゼロ膨張結晶化ガラス セラピュア<®>を開発、世界最高の光取り出し効率をもつキャップリッドを開発・製品化、5G通信時代へ向けて低損失LTCC用材料を開発、世界初、オール酸化物全固体ナトリウム(Na)イオン二次電池を開発、滋賀県造林公社と「びわ湖・カーボンクレジット」パートナー協定を締結、滋賀県内の子ども食堂へ書籍を贈呈、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)提言への賛同を表明
2021 光学デバイス用パッケージ向けのシール材付きリッドを開発、製品化
2021 世界初、無色透明のゼロ膨張結晶化ガラス セラピュア : ® : を開発
2021 世界最高の光取り出し効率をもつキャップリッドを開発・製品化
2021 5G通信時代へ向けて低損失LTCC用材料を開発
2021 世界初、オール酸化物全固体ナトリウム(Na)イオン二次電池を開発
2021 滋賀県造林公社と「びわ湖・カーボンクレジット」パートナー協定を締結
2021 滋賀県内の子ども食堂へ書籍を贈呈
2021 気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)提言への賛同を表明
2021 世界初、無色透明のゼロ膨張結晶化ガラス セラピュア ® を開発
2022 2022年、水素-酸素バーナーを用いた燃焼技術によるガラス溶融に成功。
2022 水素-酸素バーナーを用いたガラス溶融に成功、5G無線通信エリア拡大の新製品開発、宝飾ガラス<infiora>、ブライダル業界でビジネス開始、中期経営計画「EGP2026」を策定、京都大学とガラス基礎研究の寄附講座設置に合意
2022 水素-酸素バーナーを用いた燃焼技術によるガラス溶融に成功、5G無線通信エリアを拡大する新製品を開発、宝飾ガラスinfiora<®>、ブライダル業界でビジネス開始、中期経営計画「EGP2026」を策定、京都大学とガラス基礎研究の寄附講座設置に合意
2022 水素-酸素バーナーを用いた燃焼技術によるガラス溶融に成功
2022 5G無線通信エリアを拡大する新製品を開発
2022 宝飾ガラスinfiora : ® : 、ブライダル業界でビジネス開始
2022 中期経営計画「EGP2026」を策定
2022 京都大学とガラス基礎研究の寄附講座開設に合意
2022 宝飾ガラスinfiora ® 、ブライダル業界でビジネス開始
2023 2023年、世界初、結晶化ガラス固体電解質を用いたオール結晶化ガラス全固体ナトリウムイオン二次電池を開発。
2023 結晶化ガラス固体電解質を用いたオール結晶化ガラス全固体ナトリウムイオン二次電池を開発、特殊ガラスを用いたレンズアンテナが自動運転・隊列走行の実証実験に採用、滋賀高月事業場でメガソーラーシステム稼働開始、太陽光発電によるVPPAを初締結
2023 世界初、結晶化ガラス固体電解質を用いたオール結晶化ガラス全固体ナトリウムイオン二次電池を開発、特殊ガラスを用いたレンズアンテナがバスの自動運転・隊列走行の実証実験に採用、滋賀高月事業場でメガソーラーシステムの稼働を開始、太陽光発電によるVPPA(仮想電力購入契約)を初締結
2023 世界初、結晶化ガラス固体電解質を用いたオール結晶化ガラス全固体ナトリウムイオン二次電池を開発
2023 特殊ガラスを用いたレンズアンテナが、バスの自動運転・隊列走行の実証実験に採用
2023 滋賀高月事業場でメガソーラーシステムの稼働を開始
2023 太陽光発電によるVPPA(仮想電力購入契約)を初締結
2024 2024年、ガラスセラミックスコア基板<GCコア>を開発。
2024 ガラスセラミックスコア基板<GCコア>を開発、新中期経営計画<EGP2028>を策定
2024 ガラスセラミックスコア基板<GCコア>を開発、新中期経営計画「EGP2028」を策定
2024 ガラスセラミックスコア基板<GCコア : TM : >を開発
2024 新中期経営計画「EGP2028」を策定
2024 ガラスセラミックスコア基板<GCコア TM >を開発
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4160001001498
Trade name日本電気硝子株式会社
Trade name (kana)ニッポンデンキガラス
Name in EnglishNippon Electric Glass Co., Ltd.
Corporation type301
Address〒520-0833 滋賀県大津市晴嵐2丁目7番1号
Postal code5200833
Prefecture code25
City code201
Address outside Japan
Prefecture in EnglishShiga
City in English7-1, Seiran 2-chome, Otsu
Address outside Japan in English
Corporate number assignment date2015-10-05
Update date2021-06-15
Change date2015-10-05
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Correction type1
Trade name image ID
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Sequence number3840326
Source: National Tax Agency Corporate Number Publication Site, basic three items
4160001001498
Corporate number4160001001498
Trade name日本電気硝子株式会社
Trade name (kana)ニッポンデンキガラス
Trade name (alphabet)Nippon Electric Glass Co., Ltd.
Registry closure date
Reason for registry closure
Registered address滋賀県大津市晴嵐2丁目7番1号
Postal code5200833
Prefecture滋賀県
Prefecture code25
City or district大津市
City code201
Street address晴嵐2丁目7番1号
Organisation type301
Processing type01
Correction type1
Status
Representative代表取締役 社長  岸本 暁
Capital32155000000
Employees2028
Employees (male)1821
Employees (female)207
Business summary特殊ガラス製品の製造・販売およびガラス製造機械の製作・販売
Website URLhttp://www.neg.co.jp
Year founded
Business categoryE:製造業
Date established
Unified government qualification - grade
Unified government qualification - business items
Update date2021-06-15
Key information4160001001498
Source: gBizINFO (Ministry of Economy, Trade and Industry)
2026-09-21 15:51 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
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