| 1945 |
（昭和20年） : 内藤泰春「機械工具卸商」を創業 : 太平洋戦争終戦 |
| 1945 |
内藤泰春「機械工具卸商」を創業 |
| 1953 |
（昭和28年） : 「株式会社 内藤商店」を設立 : 資本金150万円 : NHKテレビ放送開始 |
| 1953 |
「株式会社 内藤商店」を設立 |
| 1964 |
（昭和39年） : 商号を「株式会社 内藤」に変更 : 東海道新幹線が開業 |
| 1964 |
商号を「株式会社 内藤」に変更 |
| 1974 |
（昭和49年） : 東京都北区昭和町に本社を移転 |
| 1974 |
東京都北区昭和町に本社を移転 |
| 1990 |
（平成2年） : 得意先との情報ネットワーク化の全国展開開始 : ソ連に大統領制、ゴルバチョフが初代大統領に就任 |
| 1990 |
得意先との情報ネットワーク化の全国展開開始 |
| 1993 |
（平成5年） : 社名ロゴデザインを「株式会社 NaITO」に変更 : 初のプロサッカーJリーグ開幕 |
| 1993 |
社名ロゴデザインを「株式会社 NaITO」に変更 |
| 1999 |
（平成11年） : ホームページを開設 : 株式を店頭登録（現 株式会社大阪証券取引所ジャスダック市場） : EUの単一通貨・ユーロ導入 |
| 1999 |
ホームページを開設 |
| 1999 |
株式を店頭登録（現 株式会社大阪証券取引所ジャスダック市場） |
| 2001 |
（平成13年） : ISO14001認証取得（本社） : アメリカの同時多発テロ発生 : ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）が開業 : 小泉内閣誕生 |
| 2001 |
ISO14001認証取得（本社） |
| 2001 |
アメリカの同時多発テロ発生 |
| 2001 |
ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）が開業 |
| 2001 |
小泉内閣誕生 |
| 2004 |
（平成16年） : ISO14001認証エリア拡大（名古屋） : ジャスダック証券取引所（現 東京証券取引所スタンダード市場）に株式を上場 : 新一万円、五千円、千円札発行 |
| 2004 |
ISO14001認証エリア拡大（名古屋） |
| 2004 |
ジャスダック証券取引所（現 東京証券取引所スタンダード市場）に株式を上場 |
| 2004 |
新一万円、五千円、千円札発行 |
| 2005 |
（平成17年） : 岡谷鋼機株式会社の子会社となる（資本金22億91百万円） : 中部国際空港開港 : 個人情報保護法施行 |
| 2005 |
2005年 (平成17年) : 岡谷鋼機株式会社の子会社となる（資本金22億91百万円） : 中部国際空港開港 : 個人情報保護法施行 |
| 2005 |
岡谷鋼機株式会社の子会社となる（資本金22億91百万円） |
| 2005 |
中部国際空港開港 |
| 2005 |
個人情報保護法施行 |
| 2006 |
（平成18年） : 海外展開として岡谷鋼機株式会社とともにタイ現地法人（現 SOMAT Co., Ltd.）設立 : 会社法施行 |
| 2006 |
2006年 (平成18年) : 海外展開として岡谷鋼機株式会社とともにタイ現地法人（現 SOMAT Co., Ltd.）設立 : 会社法施行 |
| 2006 |
海外展開として岡谷鋼機株式会社とともにタイ現地法人（現 SOMAT Co., Ltd.）設立 |
| 2006 |
会社法施行 |
| 2008 |
（平成20年） : 商号を「株式会社 NaITO」に変更 : 北京五輪大会が開催 : アメリカのオバマ大統領選出 |
| 2008 |
商号を「株式会社 NaITO」に変更 |
| 2008 |
北京五輪大会が開催 |
| 2008 |
アメリカのオバマ大統領選出 |
| 2009 |
（平成21年） : ISO14001認証エリア拡大（大阪） |
| 2009 |
ISO14001認証エリア拡大（大阪） |
| 2011 |
（平成23年） : ベトナムに駐在員事務所を設立 : 東日本大震災が発生 |
| 2011 |
ベトナムに駐在員事務所を設立 |
| 2011 |
東日本大震災が発生 |
| 2012 |
（平成24年） : ベトナムに NAITO VIETNAM CO., LTD. （現地法人）を設立 : 東京スカイツリーが開業 : ロンドン五輪大会が開催 |
| 2012 |
2012年 (平成24年) : ベトナムに NAITO VIETNAM CO., LTD. （現地法人）を設立 : 東京スカイツリーが開業 : ロンドン五輪大会が開催 |
| 2012 |
ベトナムに NAITO VIETNAM CO., LTD. （現地法人）を設立 |
| 2012 |
東京スカイツリーが開業 |
| 2012 |
ロンドン五輪大会が開催 |
| 2013 |
（平成25年） : 普通株式1株につき10株の割合をもって分割し、単元株式数を10株から100株に変更 : 残存する第一回優先株式の取得および消却 |
| 2013 |
2013年 (平成25年) : 普通株式1株につき10株の割合をもって分割し、単元株式数を10株から100株に変更 : 残存する第一回優先株式の取得および消却 |
| 2013 |
普通株式1株につき10株の割合をもって分割し、単元株式数を10株から100株に変更 |
| 2013 |
残存する第一回優先株式の取得および消却 |
| 2014 |
（平成26年） : 埼玉県桶川市に埼玉支店（旧 北東京支店）を開設 : 栃木県宇都宮市に宇都宮事務所を開設 : 長野県岡谷市に岡谷事務所を開設 : 消費税引き上げ（5%→8%） |
| 2014 |
2014年 (平成26年) : 埼玉県桶川市に埼玉支店（旧 北東京支店）を開設 : 栃木県宇都宮市に宇都宮事務所を開設 : 長野県岡谷市に岡谷事務所を開設 : 消費税引き上げ（5%→8%) |
| 2014 |
埼玉県桶川市に埼玉支店（旧 北東京支店）を開設 |
| 2014 |
栃木県宇都宮市に宇都宮事務所を開設 |
| 2014 |
長野県岡谷市に岡谷事務所を開設 |
| 2014 |
消費税引き上げ（5%→8%） |
| 2015 |
（平成27年） : 福島県郡山市に郡山事務所、山形県山形市に山形事務所を開設 : 福岡県北九州市に北九州事務所を開設 |
| 2015 |
2015年 (平成27年) : 福島県郡山市に郡山事務所、山形県山形市に山形事務所を開設 : 福岡県北九州市に北九州事務所を開設 |
| 2015 |
福島県郡山市に郡山事務所、山形県山形市に山形事務所を開設 |
| 2015 |
福岡県北九州市に北九州事務所を開設 |
| 2016 |
（平成28年） : 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行 : マイナンバー制度が開始 : 熊本地震が発生 : 米大統領選でトランプ氏が当選 |
| 2016 |
2016年 (平成28年) : 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行 : マイナンバー制度が開始 : 熊本地震が発生 : 米大統領選でトランプ氏が当選 |
| 2016 |
監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行 |
| 2016 |
マイナンバー制度が開始 |
| 2016 |
熊本地震が発生 |
| 2016 |
米大統領選でトランプ氏が当選 |
| 2018 |
（平成30年） : 北東北支店を岩手県北上市から盛岡市に移転 : 史上初の米朝首脳会談 : 豊洲市場が開場 |
| 2018 |
2018年 (平成30年) : 北東北支店を岩手県北上市から盛岡市に移転 : 史上初の米朝首脳会談 : 豊洲市場が開場 |
| 2018 |
北東北支店を岩手県北上市から盛岡市に移転 |
| 2018 |
史上初の米朝首脳会談 |
| 2018 |
豊洲市場が開場 |
| 2019 |
（平成31年） : 神奈川県川崎市に南東京支店を開設 : 新元号「令和」を発表 : 消費税引き上げ（8%→10%） |
| 2019 |
2019年 (平成31年) : 神奈川県川崎市に南東京支店を開設 : 新元号「令和」を発表 : 消費税引き上げ（8%→10%) |
| 2019 |
神奈川県川崎市に南東京支店を開設 |
| 2019 |
新元号「令和」を発表 |
| 2019 |
消費税引き上げ（8%→10%） |
| 2020 |
（令和2年） : 三重県四日市市に四日市事務所を開設 : 英国がEU離脱 : 新型コロナウイルス「COVID-19」が流行 |
| 2020 |
2020年 (令和2年) : 三重県四日市市に四日市事務所を開設 : 英国がEU離脱 : 新型コロナウイルス「COVID-19」が流行 |
| 2020 |
三重県四日市市に四日市事務所を開設 |
| 2020 |
英国がEU離脱 |
| 2020 |
新型コロナウイルス「COVID-19」が流行 |
| 2022 |
（令和4年） : 東京証券取引所の市場区分の見直しによりJASDAQ（スタンダード）からスタンダード市場へ移行 : ロシアがウクライナに侵攻 |
| 2022 |
2022年 (令和4年) : 東京証券取引所の市場区分の見直しによりJASDAQ（スタンダード）からスタンダード市場へ移行 : ロシアがウクライナに侵攻 |
| 2022 |
東京証券取引所の市場区分の見直しによりJASDAQ（スタンダード）からスタンダード市場へ移行 |
| 2022 |
ロシアがウクライナに侵攻 |
| 2023 |
（令和5年） : 東京都大田区に京浜事務所を開設 : 中部物流センターを愛知県名古屋市瑞穂区から中川区に移転 : 北関東支店を群馬県太田市から同市内に移転 : 東日本物流センターを東京都北区から群馬県太田市に移転 : 本社（管理部門）を東京都北区から台東区に一時移転 |
| 2023 |
2023年 (令和5年) : 東京都大田区に京浜事務所を開設 : 中部物流センターを愛知県名古屋市瑞穂区から中川区に移転 : 北関東支店を群馬県太田市から同市内に移転 : 東日本物流センターを東京都北区から群馬県太田市に移転 : 本社（管理部門）を東京都北区から台東区に一時移転 |
| 2023 |
東京都大田区に京浜事務所を開設 |
| 2023 |
中部物流センターを愛知県名古屋市瑞穂区から中川区に移転 |
| 2023 |
北関東支店を群馬県太田市から同市内に移転 |
| 2023 |
東日本物流センターを東京都北区から群馬県太田市に移転 |
| 2023 |
本社（管理部門）を東京都北区から台東区に一時移転 |
| 2024 |
（令和6年） : 本社（営業部門）を東京都北区から荒川区に一時移転 |
| 2024 |
2024年 (令和6年) : 本社（営業部門）を東京都北区から荒川区に一時移転 |
| 2024 |
本社（営業部門）を東京都北区から荒川区に一時移転 |
