株式会社NaITO

（昭和20年） : 内藤泰春「機械工具卸商」を創業 : 太平洋戦争終戦

内藤泰春「機械工具卸商」を創業

（昭和28年） : 「株式会社　内藤商店」を設立 : 資本金150万円 : NHKテレビ放送開始

「株式会社　内藤商店」を設立

（昭和39年） : 商号を「株式会社　内藤」に変更 : 東海道新幹線が開業

商号を「株式会社　内藤」に変更

（昭和49年） : 東京都北区昭和町に本社を移転

東京都北区昭和町に本社を移転

（平成2年） : 得意先との情報ネットワーク化の全国展開開始 : ソ連に大統領制、ゴルバチョフが初代大統領に就任

得意先との情報ネットワーク化の全国展開開始

（平成5年） : 社名ロゴデザインを「株式会社　NaITO」に変更 : 初のプロサッカーJリーグ開幕

社名ロゴデザインを「株式会社　NaITO」に変更

（平成11年） : ホームページを開設 : 株式を店頭登録（現　株式会社大阪証券取引所ジャスダック市場） : EUの単一通貨・ユーロ導入

ホームページを開設

株式を店頭登録（現　株式会社大阪証券取引所ジャスダック市場）

（平成13年） : ISO14001認証取得（本社） : アメリカの同時多発テロ発生 : ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）が開業 : 小泉内閣誕生

ISO14001認証取得（本社）

アメリカの同時多発テロ発生

ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）が開業

小泉内閣誕生

（平成16年） : ISO14001認証エリア拡大（名古屋） : ジャスダック証券取引所（現　東京証券取引所スタンダード市場）に株式を上場 : 新一万円、五千円、千円札発行

ISO14001認証エリア拡大（名古屋）

ジャスダック証券取引所（現　東京証券取引所スタンダード市場）に株式を上場

新一万円、五千円、千円札発行

（平成17年） : 岡谷鋼機株式会社の子会社となる（資本金22億91百万円） : 中部国際空港開港 : 個人情報保護法施行

2005年 (平成17年) : 岡谷鋼機株式会社の子会社となる（資本金22億91百万円） : 中部国際空港開港 : 個人情報保護法施行

岡谷鋼機株式会社の子会社となる（資本金22億91百万円）

中部国際空港開港

個人情報保護法施行

（平成18年） : 海外展開として岡谷鋼機株式会社とともにタイ現地法人（現　SOMAT Co., Ltd.）設立 : 会社法施行

2006年 (平成18年) : 海外展開として岡谷鋼機株式会社とともにタイ現地法人（現　SOMAT Co., Ltd.）設立 : 会社法施行

海外展開として岡谷鋼機株式会社とともにタイ現地法人（現　SOMAT Co., Ltd.）設立

会社法施行

（平成20年） : 商号を「株式会社　NaITO」に変更 : 北京五輪大会が開催 : アメリカのオバマ大統領選出

商号を「株式会社　NaITO」に変更

北京五輪大会が開催

アメリカのオバマ大統領選出

（平成21年） : ISO14001認証エリア拡大（大阪）

ISO14001認証エリア拡大（大阪）

（平成23年） : ベトナムに駐在員事務所を設立 : 東日本大震災が発生

ベトナムに駐在員事務所を設立

東日本大震災が発生

（平成24年） : ベトナムに NAITO VIETNAM CO., LTD. （現地法人）を設立 : 東京スカイツリーが開業 : ロンドン五輪大会が開催

2012年 (平成24年) : ベトナムに NAITO VIETNAM CO., LTD. （現地法人）を設立 : 東京スカイツリーが開業 : ロンドン五輪大会が開催

ベトナムに NAITO VIETNAM CO., LTD. （現地法人）を設立

東京スカイツリーが開業

ロンドン五輪大会が開催

（平成25年） : 普通株式1株につき10株の割合をもって分割し、単元株式数を10株から100株に変更 : 残存する第一回優先株式の取得および消却

2013年 (平成25年) : 普通株式1株につき10株の割合をもって分割し、単元株式数を10株から100株に変更 : 残存する第一回優先株式の取得および消却

普通株式1株につき10株の割合をもって分割し、単元株式数を10株から100株に変更

残存する第一回優先株式の取得および消却

（平成26年） : 埼玉県桶川市に埼玉支店（旧 北東京支店）を開設 : 栃木県宇都宮市に宇都宮事務所を開設 : 長野県岡谷市に岡谷事務所を開設 : 消費税引き上げ（5%→8%）

2014年 (平成26年) : 埼玉県桶川市に埼玉支店（旧 北東京支店）を開設 : 栃木県宇都宮市に宇都宮事務所を開設 : 長野県岡谷市に岡谷事務所を開設 : 消費税引き上げ（5%→8%)

埼玉県桶川市に埼玉支店（旧 北東京支店）を開設

栃木県宇都宮市に宇都宮事務所を開設

長野県岡谷市に岡谷事務所を開設

消費税引き上げ（5%→8%）

（平成27年） : 福島県郡山市に郡山事務所、山形県山形市に山形事務所を開設 : 福岡県北九州市に北九州事務所を開設

2015年 (平成27年) : 福島県郡山市に郡山事務所、山形県山形市に山形事務所を開設 : 福岡県北九州市に北九州事務所を開設

福島県郡山市に郡山事務所、山形県山形市に山形事務所を開設

福岡県北九州市に北九州事務所を開設

（平成28年） : 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行 : マイナンバー制度が開始 : 熊本地震が発生 : 米大統領選でトランプ氏が当選

2016年 (平成28年) : 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行 : マイナンバー制度が開始 : 熊本地震が発生 : 米大統領選でトランプ氏が当選

監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行

マイナンバー制度が開始

熊本地震が発生

米大統領選でトランプ氏が当選

（平成30年） : 北東北支店を岩手県北上市から盛岡市に移転 : 史上初の米朝首脳会談 : 豊洲市場が開場

2018年 (平成30年) : 北東北支店を岩手県北上市から盛岡市に移転 : 史上初の米朝首脳会談 : 豊洲市場が開場

北東北支店を岩手県北上市から盛岡市に移転

史上初の米朝首脳会談

豊洲市場が開場

（平成31年） : 神奈川県川崎市に南東京支店を開設 : 新元号「令和」を発表 : 消費税引き上げ（8%→10%）

2019年 (平成31年) : 神奈川県川崎市に南東京支店を開設 : 新元号「令和」を発表 : 消費税引き上げ（8%→10%)

神奈川県川崎市に南東京支店を開設

新元号「令和」を発表

消費税引き上げ（8%→10%）

（令和2年） : 三重県四日市市に四日市事務所を開設 : 英国がEU離脱 : 新型コロナウイルス「COVID-19」が流行

2020年 (令和2年) : 三重県四日市市に四日市事務所を開設 : 英国がEU離脱 : 新型コロナウイルス「COVID-19」が流行

三重県四日市市に四日市事務所を開設

英国がEU離脱

新型コロナウイルス「COVID-19」が流行

（令和4年） : 東京証券取引所の市場区分の見直しによりJASDAQ（スタンダード）からスタンダード市場へ移行 : ロシアがウクライナに侵攻

2022年 (令和4年) : 東京証券取引所の市場区分の見直しによりJASDAQ（スタンダード）からスタンダード市場へ移行 : ロシアがウクライナに侵攻

東京証券取引所の市場区分の見直しによりJASDAQ（スタンダード）からスタンダード市場へ移行

ロシアがウクライナに侵攻

（令和5年） : 東京都大田区に京浜事務所を開設 : 中部物流センターを愛知県名古屋市瑞穂区から中川区に移転 : 北関東支店を群馬県太田市から同市内に移転 : 東日本物流センターを東京都北区から群馬県太田市に移転 : 本社（管理部門）を東京都北区から台東区に一時移転

2023年 (令和5年) : 東京都大田区に京浜事務所を開設 : 中部物流センターを愛知県名古屋市瑞穂区から中川区に移転 : 北関東支店を群馬県太田市から同市内に移転 : 東日本物流センターを東京都北区から群馬県太田市に移転 : 本社（管理部門）を東京都北区から台東区に一時移転

東京都大田区に京浜事務所を開設

中部物流センターを愛知県名古屋市瑞穂区から中川区に移転

北関東支店を群馬県太田市から同市内に移転

東日本物流センターを東京都北区から群馬県太田市に移転

本社（管理部門）を東京都北区から台東区に一時移転

（令和6年） : 本社（営業部門）を東京都北区から荒川区に一時移転

2024年 (令和6年) : 本社（営業部門）を東京都北区から荒川区に一時移転

本社（営業部門）を東京都北区から荒川区に一時移転