| 1975-06 |
電話用電線の卸販売を目的として、愛媛県松山市（その後移転）にダイコー通産株式会社(資本金1,500千円)を設立。 |
| 1975-06 |
設立 : 1975年6月 |
| 1976-06 |
ケーブルテレビ(以下「ＣＡＴＶ」という)用電線、材料の卸販売を開始。 |
| 1979-01 |
中国地区での営業拠点として岡山県岡山市に岡山営業所を開設。 |
| 1979-06 |
関西地区での営業拠点として大阪府堺市に大阪営業所を開設。 |
| 1984-10 |
本社を愛媛県松山市姫原三丁目に新築移転。 |
| 1993-06 |
関東地区での営業拠点として神奈川県横浜市保土ヶ谷区に東京営業所を開設。 |
| 1994-06 |
輸入品の取扱いを開始。接続材（コネクター）の輸入販売を開始。 |
| 1995-10 |
四国地区での営業拠点を拡充するため、香川県高松市に高松営業所を開設。 |
| 1995-11 |
ＴＩＭＥＳ ＦＩＢＥＲ ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮＳ， ＩＮＣ．製ＣＡＴＶケーブルの本格的な販売を開始。 |
| 1996-05 |
北陸地区での営業拠点として石川県金沢市に金沢営業所を開設。 |
| 1998-04 |
本社の物流機能強化を目的として本社隣接地に本社第１物流センターを新設。 |
| 1998-06 |
国内ＭＳＯの株式会社ジュピターテレコムと取引を開始し、輸入ケーブル及び当社オリジナルブランド(ＤＡＮシリーズ)商品の販売を始める。 |
| 1999-01 |
米国ケーブルメーカーのＢｅｌｄｅｎ Ｉｎｃ．製ケーブルの販売を開始。 |
| 2001-10 |
Ａｃｔｅｒｎａ Ｉｎｃ．製商品(測定器、ＣＡＴＶシステム機器等)の販売を開始。 |
| 2001-10 |
九州地区での営業拠点として福岡県福岡市博多区に福岡営業所を開設。 |
| 2001-10 |
Ａｃｔｅｒｎａ Ｉｎｃ．製商品(測定器、ＣＡＴＶシステム機器等)の販売を開始。 : 九州地区での営業拠点として福岡県福岡市博多区に福岡営業所を開設。 |
| 2002-04 |
株式会社メディアッティコミュニケーションズと取引を開始。輸入ケーブル及び当社オリジナルブランド(ＤＡＮシリーズ)商品の販売を始める。 |
| 2002-11 |
東海地区での営業拠点として愛知県名古屋市名東区に名古屋営業所を開設。 |
| 2003-08 |
株式会社東海・ブロードバンド・コミュニケーションズ(現 株式会社ビック東海)と取引を開始。Ａｃｔｅｒｎａ Ｉｎｃ．製測定器の販売を始める。 |
| 2005-09 |
本社の物流機能強化を目的として本社隣接地に本社第２物流センターを新設。 |
| 2006-04 |
西中国地区での営業拠点として広島県広島市西区に広島営業所を開設。 |
| 2007-10 |
東北地区での営業拠点として宮城県仙台市宮城野区に仙台営業所を開設。 |
| 2010-08 |
北海道地区での営業拠点として北海道札幌市東区に札幌営業所を開設。 |
| 2013-06 |
本社の物流機能強化を目的として本社隣接地に本社第３物流センターを新設。 |
| 2014-06 |
情報通信事業の強化及び顧客基盤の拡大のため、睦通信株式会社を買収。 |
| 2015-01 |
情報通信事業の強化及び顧客基盤の拡大のため、有限会社デンツー産業を買収。 |
| 2015-04 |
経営効率の向上のため、有限会社デンツー産業を吸収合併。（現 沖縄営業所） |
| 2015-04 |
経営効率の向上のため、有限会社デンツー産業を吸収合併。（現 沖縄営業所） : 沖縄地区での営業拠点として沖縄県那覇市に沖縄営業所を開設。 |
| 2015-06 |
経営効率の向上のため、睦通信株式会社を吸収合併。 |
| 2016-09 |
沖縄電力株式会社の認定取引先となり、関係取引先へ部材販売を開始。 |
| 2016-11 |
当社取扱商品２品目が株式会社ケイ・オプティコム(現 株式会社オプテージ)認定部材となる。 |
| 2017-04 |
当社取扱商品のＴＩＭＥＳ ＦＩＢＥＲ ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮＳ，ＩＮＣ．製パイプケーブルが関西電力株式会社認定部材となる。 |
| 2019-03 |
東京証券取引所市場第二部に上場。資本金を525,758,000円とする。 |
| 2019-03 |
東京証券取引所市場第二部に上場。 : 資本金を525,758,000円とする。 |
| 2019-04 |
資本金を583,663,925円とする。 |
| 2020-05 |
東京証券取引所市場第一部に指定される。 |
| 2020-05 |
東京証券取引所市場第一部指定。 |
| 2021-04 |
広島営業所を広島県広島市西区商工センター内に新築移転。 |
| 2022-04 |
東京証券取引所スタンダード市場に移行。 |
| 2022-06 |
南九州地区での営業拠点として鹿児島県鹿児島市に鹿児島営業所を開設。 |
| 2024-05 |
東京営業所・東京物流センターを東京都江戸川区臨海町に新築移転。 |
