レイ株式会社
基本情報
- 所在地
- ハークス六本木ビル, 6-15-21 六本木, 港区, 東京,日本
- 社長
- 磯部陽一
- 資本金
- 471,143,500 円 (4 億円)
- 従業員数(単独)
- 従業員数(連結)
- 422 人
- 開始日
- 1981-06-01
- 終了日
サイト
事業内容
関連会社
| 会社名 | Group | 親会社 | 子会社 | 得意先 | 仕入先 | 業務提携 | 銀行等 | 株主等 |
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| 株式会社ウイーズ・ブレーン | ||||||||
| クラフト | ||||||||
| ティーシー・マックス | ||||||||
| ニッポンムービー | ||||||||
| ニッポンムービー大阪 | ||||||||
| プレント | ||||||||
| ポノポノコミュニケーションズ | ||||||||
| モバイルゲート | ||||||||
| DESAY | ||||||||
| Jade | ||||||||
| エム・シー・ビジョンズ | ||||||||
| デジタルサイト株式会社 | ||||||||
| 住商エレクトロニクス | ||||||||
| クリエイティブデザイン ユニット | ||||||||
| コミュニケーションデザイン ユニット | ||||||||
| ショーテクニカル ユニット | ||||||||
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| 関西ユニット |
関連図
沿革
創業
設立
レーザーディスプレイ事業を目的として、東京都渋谷区に資本金1百万円で(株)スタジオ・レイを設立
三菱商事(株)との合弁により映像事業を目的としてエム・シー・ビジョンズ(株)設立
商号を(株)レイに変更し、本格的にデジタル映像事業に進出
東京都大田区に京浜島事業所を設置し、映像機材レンタル事業を開始
東京都港区に本社移転
コマーシャル事業を目的として(株)クラフトを設立
住友商事(株)及び住商エレクトロニクス(株)との合弁によりコンピュータグラフィックス事業を目的としてデジタルサイト(株)を設立
東京都品川区にコンテンツのDVD化事業を目的として五反田事業所を設置
企画制作会社である(株)ウイーズ・ブレーンを株式買収により子会社化
社団法人日本証券業協会に店頭登録銘柄として登録
「プレント」ブランドで、一般企業向けプレゼンテーションサポート事業開始
新設分割により企画制作事業、映像演出事業、映像編集事業を分社化し、(株)プレイズ、(株)プレント、マックレイ(株)を設立。(株)レイは経営管理会社制へ移行
ジャスダック証券取引所に株式を上場
財団法人日本情報処理協会より、プライバシーマークの認定取得
子会社(株)ウエップをポノポノコミュニケーションズ(株)に社名変更し、(株)日経BPの出資を受け、フリーマガジン事業に進出
次世代型コード「カラーコード」の普及啓蒙、利用促進、販売を目的とするモバイルゲート(株)を設立
映像企画制作事業の拡大を図るため、(株)ティーシー・マックスを株式買収により子会社化
ポノポノ(株)[ 旧社名:ポノポノコミュニケーションズ(株) ]の一部株式を譲渡しフリーマガジン事業より撤退
経営資源の選択と集中をはかるためコンテンツ事業の抜本的見直しをおこない、事業セグメントを広告ソリューション事業とテクニカルソリューション事業の2本とする
モバイルゲート(株)を株式譲渡により撤退
業務の効率化、事業の採算性向上及び合併によるシナジー効果を発揮することを目的に、子会社である(株)ティーシー・マックスと(株)プレイズ及びマックレイ(株)と(株)プレントを合併
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に株式を上場
大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場
東京都港区に新社屋竣工(名称:Rayビル) : 編集スタジオの五反田・天王洲事業所を閉鎖し、新社屋に集約
東京証券取引所と大阪証券取引所の現物市場統合により、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場
経営体制の効率化と管理機能の強化を目的に、子会社の(株)ウイーズ・ブレーン及びマックレイ(株)を吸収合併
映像企画制作事業の拡大を図るため、(株)ニッポンムービー、(株)ニッポンムービー大阪 他3社を株式買収により子会社化
効率的な運営体制を構築し、より効率的かつ合理的な経営を行っていくことを目的に、子会社である(株)ニッポンムービーを(株)クレイに商号変更し、(株)ティーシー・マックス及び(株)ニッポンムービー大阪 他2社を合併
(株)テレビ朝日の広範囲なネットワークと連携を図り、新たなお客様を開拓し、更なる企業価値の向上を図ることを目的に、(株)テレビ朝日と資本業務提携契約を締結
東京証券取引所の市場区分の見直しを受け、同取引所のJASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場へ移行
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