昭和33年 : 6月 : インナープローブ探傷器による検査開始
昭和58年 : 10月 : 四周波渦流探傷装置U-21-1型を開発
昭和60年 : 1月 : 技術研究所を開設
昭和61年 : 3月 : 自動読取装置を開発
昭和62年 : 1月 : 全自動プローブキャリヤを開発
平成元年 : 9月 : 記録計RC-2000型を開発
平成2年 : 1月 : 九州営業所開設
平成4年 : 9月 : プローブキャリヤPC92型を開発
昭和40年12月(1965年12月)に設立
平成8年 : 4月 : 被膜測定器MIC-21型を開発
平成8年 : 12月 : プローブキャリヤPC96型を開発
平成9年 : 2月 : 記録計RT3208N型を開発
平成9年 : 5月 : 九州営業所移転
昭和40年 : 12月 : 資本金1,000万円で日本電測機株式会社を設立 : 新製品ダイアナグラフ(全トランジスタ)の販売を開始
平成11年 : 3月 : 新型自動読取装置GY-99を開発
平成11年 : 4月 : プローブキャリヤPC99型を開発
昭和43年 : 4月 : 大阪営業所を開設
昭和46年 : 1月 : コアレスコイルの特許取得
昭和47年 : 3月 : 東京営業所を開設
昭和47年 : 4月 : 二元式携帯用ダイアナグラフ206型を開発
昭和49年 : 4月 : 製品名をウルトレイと改称
昭和49年 : 5月 : ポルトガル営業所を開設
昭和51年 : 3月 : 超電磁波探傷法、米国で特許取得
昭和52年 : 8月 : 超電磁波探傷法、英国・仏国で特許取得
昭和52年 : 12月 : 強磁性金属材料の探傷検査機及び特殊コイルを開発
昭和53年 : 9月 : 二元同時記録式渦流探傷法による本格的検査業務開始
昭和53年 : 10月 : 超電磁波探傷法の特許取得
平成13年 : 12月 : ISO9002を取得
昭和54年 : 11月 : 小浜出張所を開設
昭和56年 : 7月 : 資本金2,000万円に増資
昭和56年 : 12月 : 三元式渦流探傷装置ND-382型を開発
昭和57年 : ポルトガル営業所は現地企業に譲渡
昭和57年 : 4月 : 名古屋営業所を開設
昭和58年 : 10月 : 四周波渦流探傷装置U-21-1型を開発
昭和60年 : 1月 : 技術研究所を開設
昭和60年 : 11月 : 四周波渦流探傷装置U-21-2型を開発
昭和61年 : 3月 : 自動読取装置を開発
昭和61年 : 4月 : 検査データのコンピュータ処理開始
昭和61年 : 7月 : 資本金3,000万円に増資
昭和62年 : 1月 : 全自動プローブキャリヤを開発
昭和62年 : 4月 : 管板部検査手法の開始
平成元年 : 9月 : 記録計RC-2000型を開発
平成元年 : 12月 : 新社屋(本社・技術研究所)竣工
平成2年 : 1月 : 九州営業所開設
平成4年 : 9月 : プローブキャリヤPC92型を開発
平成8年 : 4月 : 被膜測定器MIC-21型を開発
平成8年 : 12月 : プローブキャリヤPC96型を開発
平成9年 : 2月 : 記録計RT3208N型を開発
平成9年 : 5月 : 九州営業所移転
平成11年 : 3月 : 新型自動読取装置GY-99を開発
平成11年 : 4月 : プローブキャリヤPC99型を開発
平成14年 : 4月 : 支持板劣化検出装置MR2002型を開発
平成14年 : 8月 : 高精度回転ECTユニットを開発
平成14年 : 8月 : 探傷波形取込装置データロガーDL-02を開発
平成13年 : 12月 : ISO9002を取得
平成14年 : 探傷波形取込装置データロガーDL-02を開発
平成14年 : 4月 : 支持板劣化検出装置MR2002型を開発
平成14年 : 8月 : 高精度回転ECTユニットを開発
平成15年 : 10月 : SUS配管探傷装置MT-04型を開発
平成15年 : 12月 : ISO9001を取得
平成15年 : 12月 : 記録計WR1000-8型を開発
平成16年 : 1月 : デジタル型探傷装置ND-382D型を開発
平成16年 : 1月 : 電線劣化検出装置を開発
平成15年 : 記録計WR1000-8型を開発
平成17年 : 2月 : 簡易型プローブキャリヤepp-1c型を開発
平成15年 : 10月 : SUS配管探傷装置MT-04型を開発
平成15年 : 12月 : ISO9001を取得
平成16年 : 1月 : デジタル型探傷装置ND-382D型を開発
平成16年 : 1月 : 電線劣化検出装置を開発
平成18年 : 3月 : SUS平板・溶接部割れ検出手法を開発
平成18年 : 6月 : 炭素鋼配管検査装置ML-06型を開発
平成18年 : 6月 : 屋外タンク底部連続板厚測定装置IMZ-8000を開発
平成18年 : 9月 : SUS配管検査装置ML-06AT型を開発
平成18年 : 12月 : デジタル型探傷装置U-21W型を開発
平成17年 : 2月 : 簡易型プローブキャリヤepp-1c型を開発
平成19年 : 4月 : IMZ-8000型 危険物保安技術協会の認可を取得
平成18年 : 屋外タンク底部連続板厚測定装置IMZ-8000を開発
平成18年 : 3月 : SUS平板・溶接部割れ検出手法を開発
平成20年 : 5月 : U-21W型リモートフィールド探傷法を開発
平成18年 : 6月 : 炭素鋼配管検査装置ML-06型を開発
平成18年 : 9月 : SUS配管検査装置ML-06AT型を開発
平成18年 : 12月 : デジタル型探傷装置U-21W型を開発
平成21年 : 2月 : 記録計RA2300型の開発
平成19年 : 4月 : IMZ-8000型 危険物保安技術協会の認可を取得
平成21年 : 12月 : 大阪営業所移転
平成22年 : 3月 : 東京営業所移転
平成20年 : 5月 : U-21W型リモートフィールド探傷法を開発
平成22年 : 6月 : タンク側板用スキャナーIMZ-8000Jrを開発
平成22年 : 6月 : 鋼床版き裂検査装置みつけるくんKを開発
平成22年 : 6月 : ポータブル渦流探傷装置PECT-Ⅰ型を開発
平成21年 : 2月 : 記録計RA2300型の開発
平成21年 : 12月 : 大阪営業所移転
平成22年 : タンク側板用スキャナーIMZ-8000Jrを開発
平成22年 : 鋼床版き裂検査装置みつけるくんKを開発
平成24年 : 2月 : 水浸超音波探傷システムNDK IRISを開発
平成22年 : 3月 : 東京営業所移転
平成22年 : 6月 : ポータブル渦流探傷装置PECT-Ⅰ型を開発
平成24年 : 2月 : 水浸超音波探傷システムNDK IRISを開発
平成25年 : 2月 : 5社共同で特許取得 第5191873号
平成25年 : 4月 : 配管用スキャナーIMZ-2000Sを開発
平成25年 : 7月 : 配管用スキャナーIMZ-2000WSを開発
平成26年 : 国土交通省の新技術情報システム(NETIS)に登録
平成26年 : 8月 : ポータブル渦流探傷装置PECT-Ⅱ型を開発
平成26年 : 8月 : ポータブル渦流探傷装置PECT-Ⅱ型を開発
平成26年 : 8月 : 国土交通省の新技術情報システム(NETIS)に登録
平成28年 : 12月 : 東京営業所移転
平成28年 : 4月 : ハイブリッド型デジタル探傷装置MXD6011型を開発
平成28年 : 4月 : 軽量型プローブキャリヤPCM-15型を開発
平成29年 : 9月 : 3者共同で特許取得 第6213859号
平成28年 : 12月 : 東京営業所移転
平成29年 : 9月 : 3者共同で特許取得 第6213859号
令和2年 : 2月 : 被膜測定器MIC-2119型を開発
令和2年 : 4月 : 簡易型プローブキャリヤEPP-AP型を開発
令和2年 : 10月 : 日立造船株式会社と共同で特許取得 第6782930,6782931号
令和2年 : 10月 : 日立造船株式会社と共同で特許取得 : 第6782930,6782931号
令和4年 : 3月 : 日立造船株式会社と共同で特許取得 第7048028号
令和4年 : 5月 : 日立造船株式会社と共同で米国特許取得 : No.11,320,401
令和4年 : 12月 : 水浸超音波探傷器NDK IRISⅡ型を開発
令和4年 : 3月 : 日立造船株式会社と共同で特許取得 第7048028号
令和8年 : 6月 : ポータブル渦流探傷装置PECT-Ⅲ型を開発
令和4年 : 12月 : 水浸超音波探傷器NDK IRISⅡ型を開発