株式会社JVCケンウッド

日本ビクターは1927年、アメリカ資本のThe Victor Talking Machine Companyの日本法人として設立しました。

日本ビクターは日本初のテレビジョン受像機完成

日本メーカーとして初めてFMチューナーの輸出を開始

トリオ株式会社に社名変更

世界最小2ヘッド業務用VTR「KV-200」発売

家庭用VHSビデオカセッター第1号機「HR-3300」発売

日本で業務用無線機分野に参入

カーオーディオ分野に参入

米国で業務用無線機分野に本格参入

世界最小・最軽量VHSビデオムービー「GR-C7」発売

株式会社ケンウッドに社名変更

業界初16：9マルチワイドビジョン「AV-36W1」発売

F-1用無線機システムを開発し、マクラーレンチームとオフィシャル・サプライヤー契約を開始

業界初の1DINサイズGPSカーナビゲーションシステムを発売し、カーナビゲーション分野に参入

世界初ポケットサイズデジタルムービー「GR-DV1」発売

世界初家庭用デジタルハイビジョンビデオカメラ「GR-HD1」発売

家庭用ビデオカメラで世界初、1920フルハイビジョンを実現した、ハイビジョンハードディスクムービー“Everio”「GZ-HD7」発売

日本ビクターとケンウッドが資本業務提携契約を締結

2007 : 7月 : 日本ビクターとケンウッドが資本業務提携契約を締結

日本ビクターとケンウッドの共同出資により技術開発合弁会社J&Kテクノロジーズ株式会社（後の「J&Kカーエレクトロニクス」）を設立

10月 : 日本ビクターとケンウッドの共同出資により技術開発合弁会社J&Kテクノロジーズ株式会社（後の「J&Kカーエレクトロニクス」）を設立

日本ビクターとケンウッドが株式移転の方法により共同持株会社JVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社を設立（東京証券取引市場第一部に上場）

2008 : 10月 : 日本ビクターとケンウッドが株式移転の方法により共同持株会社JVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社を設立（東京証券取引市場第一部に上場） : 経営統合について

ケンウッドと日本ビクターで同一プラットフォームを初めて採用したカーナビゲーション「MDV-313」を発売

2009 : 12月 : ケンウッドと日本ビクターで同一プラットフォームを初めて採用したカーナビゲーション「MDV-313」を発売（写真①）

日本ビクターにおける2005年3月期から2010年3月期第2四半期までの決算および当社における2010年3月期第2四半期までの決算について訂正

2010 : 3月 : 日本ビクターにおける2005年3月期から2010年3月期第2四半期までの決算（当社の連結子会社としての連結財務諸表などを含みます。）および当社における2008年10月1日の設立から2010年3月期第2四半期までの決算について訂正。

高画質と高速レスポンスを実現した彩速ナビの初代機「MDV-727DT」「MDV-626DT」を発売

2011 : 2月 : 高画質と高速レスポンスを実現した彩速ナビの初代機「MDV-727DT」「MDV-626DT」を発売

社名をJVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社から株式会社JVCケンウッドへ変更

8月 : 社名をJVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社から株式会社JVCケンウッドへ変更

JVCケンウッドが日本ビクター、ケンウッドおよびJ&Kカーエレクトロニクスの3社を吸収合併

10月 : JVCケンウッドが日本ビクター、ケンウッドおよびJ&Kカーエレクトロニクスの3社を吸収合併

香港の車載機器事業会社Shinwa International Holdings Limited（現・JVCKENWOOD Hong Kong Holdings Limited）を連結子会社化

2013 : 6月 : 香港の車載機器事業会社Shinwa International Holdings Limited（現・JVCKENWOOD Hong Kong Holdings Limited）を連結子会社化

東京特殊電線株式会社から東特長岡株式会社（現・株式会社JVCケンウッド長岡）の全株式を会社分割（吸収分割）により承継

7月 : 東京特殊電線株式会社から東特長岡株式会社（現・株式会社JVCケンウッド長岡）の全株式を会社分割（吸収分割）により承継

業務用デジタル無線システムの事業拡大を目的に、北米の業務用無線システム事業会社（EF Johnson Technologies,Inc.)の株式取得

当社の100％連結子会社で携帯電話の販売代理業務などを手掛ける株式会社ケンウッド・ジオビットの全株式を、株式会社ノジマに譲渡

北米向けデジタル無線規格P25に対応した業務用無線システムを手掛けるEF Johnson Technologies, Inc.の全株式を取得

2014 : 3月 : 当社の100％連結子会社で携帯電話の販売代理業務などを手掛ける株式会社ケンウッド・ジオビットの全株式を、株式会社ノジマに譲渡

3月 : 北米向けデジタル無線規格P25に対応した業務用無線システムを手掛けるEF Johnson Technologies, Inc.の全株式を取得

当社の100％連結子会社で米国の販売会社であるJVC Americas Corp.が所有するCD/DVDディスクの製造・販売を手掛けるJVC America, Inc.の全株式を、Cinram Group Inc.に譲渡

6月 : 当社の100％連結子会社で米国の販売会社であるJVC Americas Corp.が所有するCD/DVDディスクの製造・販売を手掛けるJVC America, Inc.の全株式を、Cinram Group Inc.に譲渡

地域貢献活動の一環として、横浜市と相互連携強化による市民サービスの向上を目的とした「地域活性化に関する包括連携協定」を締結

NEXEDGE / P25規格 両対応 マルチモードデジタル無線機「NX-5000」シリーズを発売

9月 : NEXEDGE / P25規格 両対応 マルチモードデジタル無線機「NX-5000」シリーズを発売（写真②）

高精細で鮮明なフルHD映像の記録が可能なドライブレコーダー「KNA-DR300」を発売し、ドライブレコーダー市場に参入

12月 : 高精細で鮮明なフルHD映像の記録が可能なドライブレコーダー「KNA-DR300」を発売し、ドライブレコーダー市場に参入（写真③）

「2015 International CES」にて、ヘッドアップディスプレイや車載用カメラ、電子ミラーなど先進のデジタルコックピットシステムを、英国マクラーレン社のスポーツカー「McLaren 650S Spider」に搭載し展示

オートモーティブOEM事業の強化と販路拡大を目的に欧州主要メーカーに車載用部品を納める「ASK Industries S.p.A.」の株式を取得

日本IBM社との協業により、監視カメラや業務用無線機器とIVA技術を連動した「インテリジェントセキュリティシステム」の受注活動を開始

欧州の車載用部品事業会社ASK Industries S.p.Aを連結子会社化

当社の連結子会社で音楽・映像ソフトの企画・制作・販売などを手掛ける株式会社テイチクエンタテインメントの当社が保有するすべての株式を、株式会社エクシングに譲渡

2015 : 4月 : 欧州の車載用部品事業会社ASK Industries S.p.Aを連結子会社化

4月 : 当社の連結子会社で音楽・映像ソフトの企画・制作・販売などを手掛ける株式会社テイチクエンタテインメントの当社が保有するすべての株式を、株式会社エクシングに譲渡

2021年3月期を見据えた中長期経営計画「2020年ビジョン」を策定

5月 : 2021年3月期を見据えた中長期経営計画「2020年ビジョン」を策定

当社の連結子会社で記録済光ディスクの開発・製造・販売を手掛ける株式会社JVCケンウッド・クリエイティブメディアを、株式交換により完全子会社化

8月 : 当社の連結子会社で記録済光ディスクの開発・製造・販売を手掛ける株式会社JVCケンウッド・クリエイティブメディアを、株式交換により完全子会社化

シスメックス社とエクソソームを対象とした診断機器の共同開発を開始

シスメックス株式会社とエクソソームを対象とした診断機器の共同開発を開始

2016 : 3月 : シスメックス株式会社とエクソソームを対象とした診断機器の共同開発を開始

ソリューションビジネス強化を図るため、業務用システム事業と子会社であるJ&Kビジネスソリューションが合併し、JVCケンウッド・公共産業システムが発足

業務用システム事業の拡大を目指して、「株式会社JVCケンウッド・公共産業システム」を設立

当社の連結子会社で光ピックアップ及び光学関連部品の開発・製造・販売を手掛ける株式会社JVCケンウッド・オプティカルコンポーネントを吸収合併

4月 : 業務用システム事業の拡大を目指して、「株式会社JVCケンウッド・公共産業システム」を設立

4月 : 当社の連結子会社で光ピックアップ及び光学関連部品の開発・製造・販売を手掛ける株式会社JVCケンウッド・オプティカルコンポーネントを吸収合併

視線計測装置“Gazefinder（ゲイズファインダー）”を発売

ヘッドホン再生で、リスニングルームのスピーカー音場と定位を再現できる頭外定位音場処理技術「EXOFIELD（エクソフィールド）」の開発を発表

日本ビクターの創立90周年を記念して、Victorブランドを再定義

2017 : 3月 : ヘッドホン再生で、リスニングルームのスピーカー音場と定位を再現できる頭外定位音場処理技術「EXOFIELD（エクソフィールド）」の開発を発表

3月 : 日本ビクターの創立90周年を記念して、Victorブランドを再定義

当社の連結子会社である株式会社JVCケンウッド・ケネックス及び株式会社JVCケンウッド・ホームエレクトロニクスを吸収合併

4月 : 当社の連結子会社である株式会社JVCケンウッド・ケネックス及び株式会社JVCケンウッド・ホームエレクトロニクスを吸収合併

DMR対応した中継器などの開発・販売を手掛けるイタリアの「Radio Activity S.r.l.」の全株式を取得

2015年に策定した中長期経営計画「2020年ビジョン」の進捗および見直しを発表

DMR（Digital Mobile Radio）に対応した中継器などの開発・販売を手掛けるイタリアのRadio Activity S.r.l.の全株式を取得

2018 : 1月 : DMR（Digital Mobile Radio）に対応した中継器などの開発・販売を手掛けるイタリアのRadio Activity S.r.l.の全株式を取得

1月 : 2015年に策定した中長期経営計画「2020年ビジョン」の進捗および見直しを発表

映像システムソリューションを手掛けるドイツの「Rein Medical GmbH」の全株式を取得

OR（Operating Room）映像システムソリューションを手掛けるドイツのRein Medical GmbHの全株式を取得

5月 : OR（Operating Room）映像システムソリューションを手掛けるドイツのRein Medical GmbHの全株式を取得

第三者割当による行使価額修正条項付第2回新株予約権（行使指定・停止指定条項付）を発行

6月 : 第三者割当による行使価額修正条項付第2回新株予約権（行使指定・停止指定条項付）を発行

シスメックス株式会社と微細加工技術を用いた検体検査用バイオデバイスの開発・製造会社「クリエイティブナノシステムズ株式会社」を共同設立

10月 : シスメックス株式会社と微細加工技術を用いた検体検査用バイオデバイスの開発・製造会社「クリエイティブナノシステムズ株式会社」を共同設立

ニュージーランドの業務用無線通信システム事業会社「Tait International Ltd.」の株式取得および資本業務提携を締結

12月 : ニュージーランドの業務用無線通信システム事業会社「Tait International Ltd.」の株式取得および資本業務提携を締結

通信型ドライブレコーダーを三井住友海上とあいおいニッセイ同和損保の「見守るクルマの保険」に供給

当社製通信型ドライブレコーダーを三井住友海上とあいおいニッセイ同和損保の「見守るクルマの保険」に供給

2019 : 1月 : 当社製通信型ドライブレコーダーを三井住友海上とあいおいニッセイ同和損保の「見守るクルマの保険」に供給

東南アジア配車サービス最大手Grab社向けに通信型ドライブレコーダーを活用したドライバー向けセキュリティサービスを商用化

4月 : 東南アジア配車サービス最大手Grab社向けに通信型ドライブレコーダーを活用したドライバー向けセキュリティサービスを商用化

三井住友海上のフリート契約向けドライブレコーダー・テレマティクスサービス「F－ドラ」に当社製通信型ドライブレコーダーを供給

2020 : 1月 : 三井住友海上のフリート契約向けドライブレコーダー・テレマティクスサービス「F－ドラ」に当社製通信型ドライブレコーダーを供給

2021年度を開始年度とする新たな中期経営計画「VISION2023」を策定

米国の当社連結子会社で通信指令・管理システム・機器の開発・生産・販売を手掛けるZetron, Inc.の全株式を、オーストラリアのCodan Limitedへ譲渡

2021 : 5月 : 2021年度を開始年度とする新たな中期経営計画「VISION2023」を策定

5月 : 米国の当社連結子会社で通信指令・管理システム・機器の開発・生産・販売を手がけるZetron, Inc.の全株式を、オーストラリアのCodan Limitedへ譲渡

三井住友海上の自動車保険「見守るクルマの保険(プレミアム　ドラレコ型)」に当社製通信型ドライブレコーダーを供給

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

米国ペンシルバニア州デラウェア郡から「P25」対応業務用デジタル無線システムを受注

2023年度を開始年度とする新たな中期経営計画「VISION2025」を策定

当社の連結子会社である中国生産拠点のShanghai Kenwood Electronics Co., Ltd.の譲渡を完了

横浜本社地区を価値創造の拠点「Value Creation Square」として本格稼働を開始。新ビル「Hybrid Center」が完成し、3つのビルで構成する本社エリアに各事業所から集結

株式会社格付投資情報センターより、3月18日付で新規格付（格付：A－、格付の方向性：安定的）を取得