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01 企業検索JP9739
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NSW株式会社

NSW Inc.別名
銘柄コード
9739 ↗
上場市場
TYO
国
Japan
従業員（連結）
2,536
関連会社
6
§01

基本情報

BASIC
所在地
〒150-8577 東京都渋谷区桜丘町31-11
社長
竹村 大助
資本金
5,500,000,000 　(55 億)
従業員数(単独)
2,070 人
従業員数(連結)
2,536 人
開始日
1966-08-03
終了日
§02

サイト

1 DOMAINS
§03

事業内容

4
エンタープライズソリューションサービスソリューションエンベデッドソリューションデバイスソリューション
§04

関連会社

6 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
NSS株式会社
Group
恩斯達信息技術(北京)有限公司
Group
NSA株式会社
Group
NSW株式会社
Group
NSWソリューションマレーシア株式会社
Group
恩斯达信息技术(北京)有限公司 (NSW China Co.,Ltd.)
Group
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
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§06

沿革

94 EVENTS

1966年8月 : 株式会社事務計算センターを東京都港区に設立。 : ソフトウエア開発事業および受託計算事業を開始。出典

株式会社事務計算センターを東京都港区に設立。ソフトウエア開発事業および受託計算事業を開始。出典

設立 : 1966年8月3日出典

設立出典

1968年10月 : 運用管理サービス事業を開始。出典

運用管理サービス事業を開始。出典

1975年12月 : 自社ビル（現 本店所在地）を東京都渋谷区に取得。出典

自社ビル（現 本店所在地）を東京都渋谷区に取得。出典

1976年2月 : 社団法人ソフトウェア産業振興協会（現 一般社団法人 情報サービス産業協会）に加盟。出典

社団法人ソフトウェア産業振興協会（現 一般社団法人 情報サービス産業協会）に加盟。出典

1978年6月 : ファームウエアおよび論理回路に関する開発事業を開始。出典

ファームウエアおよび論理回路に関する開発事業を開始。出典

1980年6月 : オフィスコンピュータおよびOA機器の販売に関する事業を開始。出典

オフィスコンピュータおよびOA機器の販売に関する事業を開始。出典

1982年3月 : 日本システムウエア株式会社に商号変更。出典

日本システムウエア株式会社に商号変更。出典

1986年3月 : 大阪営業所（現 大阪事業所）を大阪府大阪市に開設。出典

大阪営業所（現 大阪事業所）を大阪府大阪市に開設。出典

1986年9月 : 新本社ビル竣工。出典

新本社ビル竣工。出典

1989年8月 : 福岡営業所（現 福岡事業所）を福岡県福岡市に開設。出典

福岡営業所（現 福岡事業所）を福岡県福岡市に開設。出典

1990年2月 : システムインテグレーション事業を開始。出典

システムインテグレーション事業を開始。出典

1990年8月 : 日本テクノウェイブ株式会社を設立。出典

日本テクノウェイブ株式会社を設立。出典

1996年4月 : 日本証券業協会に株式を店頭登録。出典

日本証券業協会に株式を店頭登録。出典

1997年10月 : 品質保証の国際規格ISO9001認証取得。出典

品質保証の国際規格ISO9001認証取得。出典

1998年8月 : 山梨ITセンターを山梨県一宮町（現 笛吹市）に開設。データセンター事業を開始。出典

山梨ITセンターを山梨県一宮町（現 笛吹市）に開設。データセンター事業を開始。出典

1999年3月 : 山梨ITセンターが通商産業省（現 経済産業省）情報システム安全対策実施事業所として認定。出典

山梨ITセンターが通商産業省（現 経済産業省）情報システム安全対策実施事業所として認定。出典

1999年4月 : 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。出典

東京証券取引所市場第二部に株式を上場。出典

1999年12月 : 渋谷事業所（現 南平台開発センター）を東京都渋谷区に開設。出典

渋谷事業所（現 南平台開発センター）を東京都渋谷区に開設。出典

2000年3月 : 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。出典

東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。出典

2000年7月 : 広島事業所（現 広島オフィス）を広島県広島市に開設。出典

広島事業所（現 広島オフィス）を広島県広島市に開設。出典

2001年4月 : 一般財団法人日本情報処理開発協会からプライバシーマーク使用許諾事業者として認定。出典

一般財団法人日本情報処理開発協会からプライバシーマーク使用許諾事業者として認定。出典

2001年10月 : 名古屋事業所を愛知県名古屋市に開設。出典

名古屋事業所を愛知県名古屋市に開設。出典

2002年7月 : 情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）適合性評価制度認証取得。出典

情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）適合性評価制度認証取得。出典

2002年9月 : エヌエスダブリュ販売株式会社を設立。出典

エヌエスダブリュ販売株式会社を設立。出典

2003年1月 : 渋谷ITコア（現 渋谷ITセンター）および渋谷データセンターを東京都渋谷区に開設。出典

渋谷ITコア（現 渋谷ITセンター）および渋谷データセンターを東京都渋谷区に開設。出典

2005年2月 : 環境に関する国際規格ISO14001認証取得。出典

環境に関する国際規格ISO14001認証取得。出典

2007年3月 : 情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格ISO/IEC27001認証取得。出典

情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格ISO/IEC27001認証取得。出典

2007年4月 : 厚生労働省から次世代育成支援対策を推進している企業として認定。出典

厚生労働省から次世代育成支援対策を推進している企業として認定。出典

2007年10月 : ITサービスマネジメントシステムの国際規格ISO/IEC20000認証取得。出典

ITサービスマネジメントシステムの国際規格ISO/IEC20000認証取得。出典

2009年9月 : クラウドサービス事業を開始。出典

クラウドサービス事業を開始。出典

2009年10月 : NSWウィズ株式会社を設立。出典

NSWウィズ株式会社を設立。出典

2010年4月 : 京石刻恩信息技術（北京）有限公司を設立。出典

京石刻恩信息技術（北京）有限公司を設立。出典

2013年5月 : IoT/M2M事業を開始。出典

IoT/M2M事業を開始。出典

2013年7月 : 日本テクノウェイブ株式会社とエヌエスダブリュ販売株式会社を合併し、NSWテクノサービス株式会社に商号変更。出典

日本テクノウェイブ株式会社とエヌエスダブリュ販売株式会社を合併し、NSWテクノサービス株式会社に商号変更。出典

2016年3月 : 高松データセンター（現 高松ITセンター）を香川県高松市に開設。出典

高松データセンター（現 高松ITセンター）を香川県高松市に開設。出典

2017年4月 : 北九州事業所（現 北九州オフィス）を福岡県北九州市に開設。出典

北九州事業所（現 北九州オフィス）を福岡県北九州市に開設。出典

2018年1月 : 日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社の株式を取得し子会社化。出典

日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社の株式を取得し子会社化。出典

2018年4月 : 台湾オフィスを台湾台北市に開設。出典

台湾オフィスを台湾台北市に開設。出典

2020年4月 : 日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社をNSWに吸収合併。出典

日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社をNSWに吸収合併。出典

2020年11月 : 桜丘開発センターを東京都渋谷区に開設。出典

桜丘開発センターを東京都渋谷区に開設。出典

2021年8月 : 広和システム株式会社の株式を取得し子会社化。出典

広和システム株式会社の株式を取得し子会社化。出典

2022年4月 : 広和システム株式会社をNSWに吸収合併。出典

2022年4月 : 東京証券取引所プライム市場に移行。出典

広和システム株式会社をNSWに吸収合併。出典

東京証券取引所プライム市場に移行。出典

2022年8月 : NSW株式会社に商号変更。出典

NSW株式会社に商号変更。出典

2023年1月 : NSWテクノサービス株式会社をNSS株式会社に商号変更。 : 京石刻恩信息技術（北京）有限公司を恩斯達信息技術（北京）有限公司に商号変更。 : NSWウィズ株式会社をNSA株式会社に商号変更。出典

NSWテクノサービス株式会社をNSS株式会社に商号変更。京石刻恩信息技術（北京）有限公司を恩斯達信息技術（北京）有限公司に商号変更。NSWウィズ株式会社をNSA株式会社に商号変更。出典

2026年4月 : NSW SOLUTION MALAYSIA SDN. BHD.の営業を開始。出典

NSW SOLUTION MALAYSIA SDN. BHD.の営業を開始。出典

§07

ニュース

41 ARTICLES

Data + AI World Tour Tokyo 2026に出展出典

NSW株式会社は、2026年11月27日にザ・プリンス パークタワー東京で開催される「Data + AI World Tour Tokyo 2026」に出展します。ブースでは、デジタルツイン設備管理サービス「ZeugMa」を活用し、設備データと現場情報を結び付けて、製造現場の理解や意思決定につなげるためのコンテキストづくりを紹介します。

第30回日本遠隔医療学会学術大会への出展出典

NSW株式会社は、2026年11月7日～8日にパシフィコ横浜 アネックスホールで開催される「第30回日本遠隔医療学会学術大会」に出展します。ブースでは、ヘッドマウントディスプレイ／スマートグラス「RealWear Navigator」「RealWear Arc3」の実機を展示します。

山梨テクノICTメッセ2026に出展出典

NSW株式会社は、2026年11月6日～7日にアイメッセ山梨で開催される「山梨テクノICTメッセ2026」に出展します。ブース番号はF-09で、実機展示とサービス紹介を実施します。出展内容は「ZeugMa」「LiLz Gauge」「RealWear」「NSW-OCR」「Drive Tracer」です。

Oracle向けレジリエンスサービス提供開始出典

NSWは、Oracle AI Databaseの診断・防御・復旧・移行・運用・活用を支援する「NSWレジリエンスサービス for Oracle」の提供を開始します。6段階のサービス領域から必要なメニューを組み合わせ、顧客システムの優先度に応じた段階的なレジリエンス強化をサポートします。

NSW、Rapidus COREに参画出典

ITソリューションプロバイダのNSW株式会社は、Rapidus株式会社が推進する最先端半導体開発・量産を支えるグローバルエコシステム「Rapidus Collaborative Open Rapid Ecosystem（CORE）」に賛同し、第一弾設計企業群「Design Solution Associate」に参画した。AIや自動運転、先端通信などの需要拡大に対応するため、NSWは半導体・デバイス開発の知見を活かし顧客の半導体開発を支援する方針を示した。

NSW、デジタルツインとスマートグラスで精密工学会賞受賞出典

NSW株式会社がデジタルツインと音声操作型スマートグラスを活用したスマートメンテナンスソリューションを開発し、精密工学会主催の「精密工学会ものづくり賞」を受賞した。受賞は2026年9月16日で、遠隔支援とリアルタイム可視化により設備保全・メンテナンス業務の効率化を支援する取り組みが評価された。

NSW株式会社、RETAIL EXPO Tokyo 2026に出展出典

NSW株式会社は、「RETAIL EXPO Tokyo 2026」に共同出展します。展示会は2026年10月8日から9日に東京国際フォーラムで開催され、マスタデータ管理ソリューションや顧客体験向上の取り組みを紹介します。

第29回 ものづくりワールド[大阪] 製造業DX展 出展案内出典

NSW株式会社は、2026年10月7日から9日までインテックス大阪で開催される第29回 ものづくりワールド[大阪]に出展します。ブース41-11にて、製造業DXに関するソリューションを実機デモとともに紹介し、現場の課題解決や業務効率化を支援します。参加は無料で事前登録制です。

NSW、米国カリフォルニア州で営業開始出典

NSW株式会社は、2026年9月に米国カリフォルニア州で現地法人の営業を開始します。これは、フィジカルAIをはじめとする先端技術の事業化と北米市場進出を目的としています。米国のイノベーション拠点であるシリコンバレーの環境を活用し、先端技術企業との連携を強化します。

NSW、福岡MICE施設でスマートメンテ実証開始出典

NSW株式会社は福岡市のマリンメッセ福岡で、設備点検の自動化やデジタル化を目的としたスマートメンテナンスの実証プロジェクトを開始しました。IoTカメラやAI OCR技術を活用し、設備の異常予兆把握や運営の効率化を検証します。

§09

出典・更新

SOURCES
NEWS ●https://www.nsw.co.jp/topics/収集対象
DOMAIN単独ドメイン：あり
UPDATED2026-11-08 10:27 · Model: gpt-4.1-nano
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