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株式会社エスイー

SE Corporation別名SE Co., Ltd.別名
銘柄コード
上場市場
TYO
国
Japan
従業員(連結)
559
関連会社
14
§01

基本情報

BASIC
所在地
〒163-1343 東京都新宿区西新宿6-5-1 新宿アイランドタワー43階
社長
森元 峯夫
資本金
1,228,050,000  (12 億)
従業員数(単独)
198 人
従業員数(連結)
559 人
開始日
1981-12-01
終了日
§02

サイト

1 DOMAINS
§03

事業内容

15
建設用資機材の製造・販売事業建築用資材の製造・販売事業建設コンサルタント事業補修・補強工事業海外企業への技術輸出関連資機材の開発とレンタル橋梁構造事業分野環境防災事業分野コンクリート事業分野BIM/CIM 業務受託点群データ処理2D⇔3D変換干渉チェック製品・部材の3Dモデル建築・設備
§04

関連会社

14 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
株式会社アンジェロセック
Group 子会社
A&Kホンシュウ株式会社
Group 子会社
エスイー鉄建株式会社
Group 子会社
株式会社ランドプラン
Group 子会社
VJEC(VIETNAM - JAPAN ENGINEERING CONSULTANTS CO.,LTD.)
Group
エスイーリペア株式会社
Group 子会社
ユナイテッド・ビール・カンパニー株式会社
業務提携
CCU (National University of Civil Engineering付属機関)
EN
GTM Construction
韓国SE株式会社
国立土木工学大学
ingérop
九春工業株式会社
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
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§06

沿革

219 EVENTS

フランスで開発されたSEEE工法を日本に普及させるために株式会社エスイーは誕生しました。出典

株式会社エスイーは日本により確かな社会インフラを実現すべく創業。出典

フランスS.E.E.E.社(現INGÉROP社)からSEEE工法を国内に導入。出典

新構造技術株式会社がフランスS.E.E.E.社(現ingérop[アンジェロップ]社)よりSEEE工法を日本に導入し、 : SEEE事業部門として製造・営業開始 : 厚木工場で製造開始出典

1967年に創業した株式会社エスイーは、日本により確かな社会インフラを実現すべく、フランスS.E.E.E.社( 現INGÉROP[アンジェロップ]社)からSEEE工法を初めて国内に導入しました。出典

新構造技術株式会社がフランスS.E.E.E.社(現ingérop[アンジェロップ]社)よりSEEE工法を日本に導入し、SEEE事業部門として製造・営業開始。厚木工場で製造開始出典

1967年8月に新構造技術株式会社が設立され、SEEE事業部門として製造・営業開始。厚木工場で製造開始。出典

「SEEE工法(F型)」の技術導入。出典

「SEEE工法(F型)」の技術導入出典

「SEEEアンカーF型」の販売開始。出典

「SEEEアンカーF型」販売開始出典

落橋防止装置の販売開始。出典

落橋防止装置の販売開始出典

「タイブルアンカーA型(F-TA)」初期タイプ販売開始。出典

地すべり防止用の「SEEEグラウンドアンカー」を開発。出典

「タイブルアンカーA型(F-TA)」初期タイプ販売開始出典

1973年に地すべり防止用の「SEEEグラウンドアンカー」を開発しました。出典

「F360型ケーブル」販売開始。出典

「F360型ケーブル」販売開始出典

「タイブルアンカーB型(F-TB)」販売開始。出典

「タイブルアンカーB型(F-TB)」販売開始出典

1967年8月設立の新構造技術株式会社の一事業部門を分離・独立し、エスイー産業株式会社を設立。東京営業所、仙台営業所、名古屋営業所、大阪営業所、九州営業所を設置。出典

SEEE工法に要する建設用資機材の販売および賃貸を主な事業目的として、新構造技術株式会社 : (1967年8月設立)の一事業部門を分離・独立し、エスイー産業株式会社を設立。 : 同時に東京営業所(現・営業部)、仙台営業所(現・東北支店)、名古屋営業所(現・名古屋支店)、 : 大阪営業所(現・大阪支店)、九州営業所(現・九州支店)を設置出典

SEEE工法に要する建設用資機材の販売および賃貸を主な事業目的として、新構造技術株式会社(1967年8月設立)の一事業部門を分離・独立し、エスイー産業株式会社を設立。同時に東京営業所(現・営業部)、仙台営業所(現・東北支店)、名古屋営業所(現・名古屋支店)、大阪営業所(現・大阪支店)、九州営業所(現・九州支店)を設置出典

「高疲労ケーブルF-PH型ケーブル(F100~360PH)」販売開始。出典

「高疲労ケーブルF-PH型ケーブル(F100~360PH)」販売開始出典

「アンボンドアンカーF-U型」販売開始。出典

「アンボンドアンカーF-U型」販売開始出典

日本初となる鋼材よりも安価なコンクリート製の斜張橋を実現。出典

1989年には日本初となる鋼材よりも安価なコンクリート製の斜張橋を実現しました。出典

「斜張橋用斜材F-PH型」の販売を開始(呼子大橋に採用)出典

新構造技術株式会社より製品製造部門および工業所有権を譲受け、神奈川県厚木市に厚木工場を設置。出典

新構造技術株式会社より製品製造部門および工業所有権を譲受け、神奈川県厚木市に厚木工場を設置出典

新構造技術株式会社より製品製造部門および工業所有権を譲受け、神奈川県厚木市に厚木工場を設置出典

美野里工業株式会社の株式取得とともに、商号を株式会社エスイーに変更。出典

美野里工業株式会社の株式取得 : 商号を株式会社エスイーに変更出典

美野里工業株式会社の株式取得出典

商号を株式会社エスイーに変更出典

商号を株式会社エスイーに変更出典

厚木工場の土地、建物を新構造技術株式会社より譲受け。出典

厚木工場の土地、建物を新構造技術株式会社より譲受け出典

秩父公園橋に採用された「斜張橋用斜材F500PH型」の販売を開始。出典

財団法人砂防・地すべり技術センターの技術審査証明を取得。出典

山口県山口市に山口工場を新設し、西日本・九州市場への供給能力の強化と各種部材の内製化を開始。出典

株式会社コリアエスイーの株式取得。出典

「斜張橋用斜材F500PH型」の販売を開始(秩父公園橋に採用) : 「SEEE永久グラウンドアンカー工法・タイブルアンカーA型」が財団法人砂防・地すべり技術センター : の技術審査証明を取得 : 山口県山口市に山口工場を新設し、西日本・九州市場への供給能力の強化と各種部材の内製化を開始 : 株式会社コリアエスイーの株式取得出典

「斜張橋用斜材F500PH型」の販売を開始(秩父公園橋に採用)出典

「SEEE永久グラウンドアンカー工法・タイブルアンカーA型」が財団法人砂防・地すべり技術センターの技術審査証明を取得出典

山口県山口市に山口工場を新設し、西日本・九州市場への供給能力の強化と各種部材の内製化を開始出典

株式会社コリアエスイーの株式取得出典

「斜張橋用斜材F500PH型」の販売を開始(秩父公園橋に採用)出典

「SEEE永久グラウンドアンカー工法・タイブルアンカーA型」が財団法人砂防・地すべり技術センターの技術審査証明を取得出典

山口県山口市に山口工場を新設し、西日本・九州市場への供給能力の強化と各種部材の内製化を開始出典

株式会社アンジェロセック(現・連結子会社)を設立出典

東京都新宿区西新宿六丁目に本社を移転。登記上の本店所在地を東京都千代田区西神田一丁目に変更。出典

「新型落橋防止装置」の販売を開始。出典

「新型落橋防止装置」を製品化。出典

本社を東京都新宿区西新宿六丁目3番1号に移転 : (登記上の本店所在地を東京都千代田区西神田一丁目3番6号に移転) : 「新型落橋防止装置」の販売を開始出典

1995年には「新型落橋防止装置」を製品化しました。出典

本社を東京都新宿区西新宿六丁目3番1号に移転(登記上の本店所在地を東京都千代田区西神田一丁目3番6号に移転)出典

「新型落橋防止装置」の販売を開始出典

「斜張橋用大型斜材PAC-H型」の販売を開始(サンマリンブリッジに採用)。出典

3次元任意形骨組構造/設計・解析システム『SCOOP』を開発し、運用開始(フランスSEEE社と共同開発)。出典

「斜張橋用大型斜材PAC-H型」の販売を開始(サンマリンブリッジに採用) : 3次元任意形骨組構造/設計・解析トータルシステムのソフト『SCOOP』を開発し、運用開始 : (フランスSEEE社(現:INGEROP社)と共同開発)出典

「斜張橋用大型斜材PAC-H型」の販売を開始(サンマリンブリッジに採用)出典

3次元任意形骨組構造/設計・解析トータルシステムのソフト『SCOOP』を開発し、運用開始(フランスSEEE社(現:INGEROP社)と共同開発)出典

株式の額面金額変更のために形式上の存続会社である株式会社エスイーと合併。出典

株式の額面金額変更のために形式上の存続会社である株式会社エスイー(東京都中央区)と合併出典

「SEEE永久グラウンドアンカー工法・タイブルアンカーU型」の販売を開始。出典

国際規格ISO9001認証を取得。出典

香川県高松市に四国営業所を設置。出典

「SEEE永久グラウンドアンカー工法・タイブルアンカーU型」の販売を開始 : 国際規格ISO9001認証取得 : 香川県高松市に四国営業所を設置 : 「タイブルアンカーU型(F-UA)」販売開始出典

「SEEE永久グラウンドアンカー工法・タイブルアンカーU型」の販売を開始。「タイブルアンカーU型(F-UA)」販売開始出典

国際規格ISO9001認証取得出典

香川県高松市に四国営業所を設置出典

日本証券業協会に株式を店頭登録。出典

国際標準の新定着工法「FUTシステム」の販売を開始。出典

エクストラドーズド橋用「サドルシステム」販売開始。出典

日本証券業協会に株式を店頭登録 : 国際標準の新定着工法「FUTシステム」の販売を開始 : エクストラドーズド橋用「サドルシステム」販売開始出典

日本証券業協会に株式を店頭登録出典

国際標準の新定着工法「FUTシステム」の販売を開始出典

エクストラドーズド橋用「サドルシステム」販売開始出典

「新型落防タイーブリッジシステム」の販売を開始。出典

広島県広島市に中国支店(現・中国営業所)を設置。出典

「新型落防タイ-ブリッジシステム」の販売を開始 : 広島県広島市に中国支店(現・中国営業所)を設置出典

「新型落防タイ-ブリッジシステム」の販売を開始出典

広島県広島市に中国支店(現・中国営業所)を設置出典

株式会社アンジェロセック(現・連結子会社)を設立。出典

フランスのINGÉROP社との合弁で株式会社アンジェロセックを設立。出典

株式会社アンジェロセック(現・連結子会社)を設立出典

2001年、フランスのINGÉROP社との合弁で株式会社アンジェロセックを設立しました。出典

橋梁用斜材ケーブル「FUT-H型斜材ケーブル」が建設技術審査証明を取得。出典

切土法面の崩落防止を目的とした鋼製反力体「KITフレーム」の販売を開始。出典

橋梁用斜材ケーブル「FUT-H型斜材ケーブル」が(一財)土木研究センターの建設技術審査証明を取得 : 切土法面の崩落防止を目的とした鋼製反力体「KITフレーム」の販売を開始出典

橋梁用斜材ケーブル「FUT-H型斜材ケーブル」が(一財)土木研究センターの建設技術審査証明を取得出典

切土法面の崩落防止を目的とした鋼製反力体「KITフレーム」の販売を開始出典

橋梁用斜材ケーブル「FUT-H型斜材ケーブル」が財団法人土木研究センターの建設技術審査証明を取得出典

切土法面の崩落防止を目的とした鋼製受圧板「KITフレーム」の販売を開始出典

登記上の本店所在地を東京都千代田区神田駿河台二丁目に移転。出典

「SEEE永久グラウンドアンカー工法・タイブルアンカーM型」の販売を開始。出典

登記上の本店所在地を東京都千代田区神田駿河台二丁目9番地に移転 : 「SEEE永久グラウンドアンカー工法・タイブルアンカーM型」の販売を開始出典

登記上の本店所在地を東京都千代田区神田駿河台二丁目9番地に移転出典

「SEEE永久グラウンドアンカー工法・タイブルアンカーM型」の販売を開始出典

「SEEE永久グラウンドアンカー工法・タイブルアンカーM型」の販売を開始出典

斜面全体を緑化できるグラウンドアンカー工法向け鋼製受圧板「KIT受圧板」の販売を開始出典

北海道札幌市に北海道営業所を設置。出典

日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。出典

北海道札幌市に北海道営業所を設置 : 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場出典

北海道札幌市に北海道営業所を設置出典

日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場出典

斜張橋斜材実験タワー新設(架設実験開始)出典

落橋防止装置下部工側接続具「ユニバーサルシステム」の販売を開始。出典

環境マネージメントシステムISO14001認証を取得(本社・山口工場)。出典

斜張橋用斜材ケーブル緊張管理システム「AQ Stressing System」を開発。出典

落橋防止装置下部工側接続具「ユニバーサルシステム」の販売を開始 : 環境マネージメントシステムISO14001認証取得(本社・山口工場) : 斜張橋用斜材ケーブル緊張管理システム「AQ Stressing System」を開発出典

落橋防止装置下部工側接続具「ユニバーサルシステム」の販売を開始出典

環境マネージメントシステムISO14001認証取得(本社・山口工場)出典

斜張橋用斜材ケーブル緊張管理システム「AQ Stressing System」を開発出典

有限会社日越建設コンサルタント(現・非連結子会社)を設立出典

登記上の本店所在地を東京都新宿区西新宿六丁目に移転。出典

連結子会社の株式会社アンジェロセックがISO9001認証を取得。出典

「伸縮する鉄筋かご」を用いた場所打ち杭施工法を鹿島建設(株)と協同開発。出典

登記上の本店所在地を東京都新宿区西新宿六丁目3番1号に移転 : 連結子会社株式会社アンジェロセック国際規格ISO9001認証取得 : 「伸縮する鉄筋かご」を用いた場所打ち杭施工法を鹿島建設(株)と協同開発出典

登記上の本店所在地を東京都新宿区西新宿六丁目3番1号に移転出典

連結子会社株式会社アンジェロセック国際規格ISO9001認証取得出典

「伸縮する鉄筋かご」を用いた場所打ち杭施工法を鹿島建設(株)と協同開発出典

山口工場を拡張。出典

「永久グラウンドアンカー工法・スーパーフロテックアンカー」の販売を開始。出典

有限会社日越建設コンサルタント(現・非連結子会社)を設立。出典

生産体制増強を目的として、山口工場を拡張 : 「永久グラウンドアンカー工法・スーパーフロテックアンカー」の販売を開始 : 有限会社日越建設コンサルタント(現・非連結子会社)を設立出典

生産体制増強を目的として、山口工場を拡張出典

「永久グラウンドアンカー工法・スーパーフロテックアンカー」の販売を開始出典

有限会社日越建設コンサルタント(現・非連結子会社)を設立出典

株式会社コリアエスイーが韓国KOSDAQ市場に上場。出典

株式会社コリアエスイーが韓国KOSDAQ市場に上場出典

株式会社コリアエスイー(現・持分法適用会社)韓国KOSDAQ市場に上場出典

山口工場に第2倉庫棟を新設。出典

セパレーターを中心とした建築資材(仮設)の製造販売事業に参入。出典

朝日興業株式会社(現A&Kホンシュウ株式会社)の株式を取得。出典

「岸壁・護岸耐震補強アンカー工法」が(一財)沿岸技術研究センターの『評価証』を取得。出典

生産効率の向上を目的として山口工場第2倉庫棟を新設 : セパレーターを中心とした建築資材(仮設)の製造販売事業に参入 : (朝日興業株式会社(現A&Kホンシュウ株式会社)の株式取得) : 「岸壁・護岸耐震補強アンカー工法」が(一財)沿岸技術研究センターの『評価証』を取得出典

2009年以降、積極的なM&Aを通じて業域の拡大を図り、現在では株式会社エスイーのほか合計5社からなるエスイーグループを形成しています。出典

生産効率の向上を目的として山口工場第2倉庫棟を新設出典

セパレーターを中心とした建築資材(仮設)の製造販売事業に参入(朝日興業株式会社(現A&Kホンシュウ株式会社)の株式取得)出典

「岸壁・護岸耐震補強アンカー工法」が(一財)沿岸技術研究センターの『評価証』を取得出典

生産効率の向上を目的として山口工場第2倉庫棟を新設出典

セパレーターを中心とした建築資材(仮設)の製造販売事業に参入(朝日興業株式会社(現A&Kホンシュウ株式会社)の株式取得)出典

「岸壁・護岸耐震補強アンカー工法」が(財)沿岸技術研究センターの『評価証』を取得出典

吊りボルトを中心とした建築資材(内装)の製造販売事業に参入。出典

広島県広島市に中国支店(現・中国営業所)を設置。出典

登記上の本店所在地を東京都新宿区西新宿六丁目に移転。出典

ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場。出典

補修・補強工事への本格受注に向け、リペア・テクノ事業部を設置。出典

変位制限構造「SEリミッター」の販売開始。出典

吊りボルトを中心とした建築資材(内装)の製造販売事業に参入 : (株式会社キョウエイ(現A&Kホンシュウ株式会社)の株式取得) : 登記上の本店所在地を東京都新宿区西新宿六丁目5番1号に移転 : ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場 : 補修・補強工事への本格受注に向け、リペア・テクノ事業部を設置 : 変位制限構造「SEリミッター」販売開始出典

吊りボルトを中心とした建築資材(内装)の製造販売事業に参入出典

(株式会社キョウエイ(現A&Kホンシュウ株式会社)の株式取得)出典

登記上の本店所在地を東京都新宿区西新宿六丁目5番1号に移転出典

ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場出典

補修・補強工事への本格受注に向け、リペア・テクノ事業部を設置出典

変位制限構造「SEリミッター」販売開始出典

補修・補強工事への本格受注に向け、リペア・テクノ事業部を設置出典

PPP(公民連携)およびコンセッション事業に参入。出典

変位制限構造「CHR緩衝バー」の販売開始。出典

PPP(パブリック・プライベート・パートナーシップ:公民連携)ならびにコンセッション事業への参入 : 変位制限構造「CHR緩衝バー」販売開始出典

PPP(パブリック・プライベート・パートナーシップ:公民連携)ならびにコンセッション事業への参入出典

変位制限構造「CHR緩衝バー」販売開始出典

PPP(パブリック・プライベート・パートナーシップ:公民連携)ならびにコンセッション事業へ参入出典

株式会社キョウエイとエスイー朝日株式会社(旧・朝日興業株式会社)が合併し、エスイーA&K株式会社に商号変更。出典

橋梁、トンネル、コンクリート構造物の補修・補強工事業に参入。出典

株式会社仲田建設(現エスイーリペア株式会社)の株式を取得。出典

株式会社キョウエイとエスイー朝日株式会社(旧商号:朝日興業株式会社)が合併、 : エスイーA&K株式会社(現A&Kホンシュウ株式会社(建築資材の製造販売(現・連結子会社)))への商号変更 : 橋梁、トンネル、コンクリート構造物の補修・補強工事業に参入 : (株式会社仲田建設(現エスイーリペア株式会社)の株式取得)出典

株式会社キョウエイとエスイー朝日株式会社(旧商号:朝日興業株式会社)が合併、エスイーA&K株式会社(現A&Kホンシュウ株式会社(建築資材の製造販売(現・連結子会社)))への商号変更出典

橋梁、トンネル、コンクリート構造物の補修・補強工事業に参入出典

(株式会社仲田建設(現エスイーリペア株式会社)の株式取得)出典

資本金を10億46百万円から12億28百万円に増資。出典

執行役員制度を導入。出典

東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場。出典

株主割当により新株式を発行し、資本金10億46百万円より12億28百万円に増資 : 執行役員制度を導入 : 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場出典

株主割当により新株式を発行し、資本金10億46百万円より12億28百万円に増資出典

執行役員制度を導入出典

東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場出典

土木金物を中心とした建設資材の製造販売事業に参入。出典

鉄建工業株式会社(現エスイー鉄建株式会社)の株式を取得。出典

土木金物を中心とした建設資材の製造販売事業に参入 : (鉄建工業株式会社(現エスイー鉄建株式会社)の株式取得)出典

土木金物を中心とした建設資材の製造販売事業に参入出典

(鉄建工業株式会社(現エスイー鉄建株式会社)の株式取得)出典

建築鉄骨を中心とした建築資材の製造販売事業に参入。出典

株式会社森田工産とエスイー鉄建が合併し、商号をエスイー鉄建株式会社に変更。出典

エスイー鉄建株式会社関東事業所を設置。出典

株式会社中川鉄工所の株式を取得。出典

建築鉄骨を中心とした建築資材の製造販売事業に参入 : (株式会社森田工産(現エスイー鉄建株式会社)の株式取得) : 株式会社森田工産とエスイー鉄建株式会社が合併、商号をエスイー鉄建株式会社に変更 : エスイー鉄建株式会社 関東事業所を設置 : (株式会社中川鉄工所の株式取得)出典

建築鉄骨を中心とした建築資材の製造販売事業に参入出典

(株式会社森田工産(現エスイー鉄建株式会社)の株式取得)出典

株式会社森田工産とエスイー鉄建株式会社が合併、商号をエスイー鉄建株式会社に変更出典

エスイー鉄建株式会社 関東事業所を設置出典

(株式会社中川鉄工所の株式取得)出典

エスイー鉄建株式会社の上越事業所を設置。出典

株式会社丸互の鉄骨事業を事業承継。出典

ESCON協会を発足。出典

ESCONパネルのNETIS登録。出典

「落橋防止装置(F-TD)」がグッドデザイン賞を受賞。出典

エスイー鉄建株式会社 上越事業所を設置 : (株式会社丸互の鉄骨事業の事業承継) : ESCON協会発足 : ESCONパネルのNETIS登録 : 「落橋防止装置(F-TD)」がグッドデザイン賞を受賞出典

エスイー鉄建株式会社 上越事業所を設置出典

(株式会社丸互の鉄骨事業の事業承継)出典

ESCON協会発足出典

ESCONパネルのNETIS登録出典

「落橋防止装置(F-TD)」がグッドデザイン賞を受賞出典

ESCON受圧板のNETIS登録。出典

ESCON受圧板のNETIS登録出典

コンクリートブロックを中心とした一般コンクリート二次製品の製造販売事業に参入。出典

株式会社ホンシュウの株式を取得し、エスイーA&K株式会社と合併。商号をA&Kホンシュウ株式会社に変更。出典

普通株式1株につき2株の株式分割を実施。出典

コンクリートブロックを中心とした一般コンクリート二次製品(建設資材)の製造販売事業に参入出典

(株式会社ホンシュウ(現A&Kホンシュウ株式会社)の株式取得)出典

エスイーA&K株式会社と株式会社ホンシュウが合併、商号をA&Kホンシュウ株式会社に変更出典

普通株式1株につき、2株の割合をもって株式分割を実施出典

東京証券取引所の市場再編に伴い、スタンダード市場に移行。出典

東京証券取引所の市場再編に伴い、スタンダード市場に移行出典

§07

ニュース

0 ARTICLES

ニュースはありません。

§08

公的データ

GOV
国税庁・基本情報4011101042505
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報出典
商号又は名称
株式会社エスイー
フリガナ
エスイー
英語名
法人種別
301
住所
〒160-0023 東京都新宿区西新宿6丁目5番1号
郵便番号
1600023
都道府県コード
13
市区町村コード
104
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日
2015-10-05
更新年月日
2018-07-27
変更年月日
2015-10-05
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴
1
検索対象除外
0
処理区分
01
訂正区分
1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号
1801809
経済産業省・gBizINFO4011101042505
出典:Gビズインフォ(経済産業省)出典
法人番号
4011101042505
商号又は名称
株式会社エスイー
商号又は名称(カナ)
エスイー
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所
東京都新宿区西新宿6丁目5番1号
郵便番号
1600023
都道府県
東京都
都道府県コード
13
市区町村(郡)
新宿区
市区町村コード
104
番地以下
西新宿6丁目5番1号
組織種別
301
処理区分
01
訂正区分
1
状態
代表者名称
代表取締役社長 宮原 一郎
資本金
1228057000
従業員数
217
企業規模詳細(男性)
192
企業規模詳細(女性)
25
事業概要
建設資機材製造販売
WebサイトURL
http://www.se-corp.com/
創業年
事業種目
E:製造業
設立年月日
全省庁統一資格-資格等級
全省庁統一資格-営業品目
更新年月日
2018-07-27
キー情報
4011101042505
§09

出典・更新

SOURCES
↑