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株式会社ONE COMPATH

ONE COMPATH別名ワンコンパス別名株式会社ONE COMPATH(ワンコンパス)別名ONE COMPATH Inc.別名
銘柄コード
—
上場市場
—
国
Japan
従業員(連結)
134
関連会社
20
§01

基本情報

出典
BASIC
所在地
〒108-0023 東京都港区芝浦3-19-26 TOPPAN芝浦ビル
社長
早川 礼
資本金
100,000,000
従業員数(単独)
130 人
従業員数(連結)
134 人
開始日
1997-01-20
終了日
§02

サイト

1 DOMAINS
§03

事業内容

6
Shufoo!出典Mapion Biz出典カジドレ出典U-ROUTE出典インターネットサービス事業出典LocalONE出典
§04

関連会社

20 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
凸版印刷株式会社 出典
Group 子会社
NTT株式会社 出典
業務提携
アルプス株式会社
Dentsu
LocalONE
Mapion Biz
シャープ
Shufoo!
TOPPAN株式会社 出典
株主等
トッパンインタ-America株式会社
Yahoo
シャープ株式会社 出典
株主等
LINEヤフー株式会社 出典
株主等
株式会社博報堂
株式会社BrandXing
株式会社アルプス社 出典
株主等
株式会社サイバーマップ・ジャパン 出典
株主等
株式会社セブン&アイ出版
株式会社マピオン
株式会社電通 出典
株主等
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
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§06

沿革

29 EVENTS

凸版印刷株式会社(現:TOPPAN株式会社)内で、地図情報と店舗広告を連動させたインターネットサービス検討開始出典

凸版印刷株式会社(現:TOPPAN株式会社)と日本電信電話株式会社(NTT)の共同プロジェクト「インターネット・マーケット・モール」開始出典

日本初のインターネット地図検索サービス開始出典

凸版印刷株式会社(現:TOPPAN株式会社)とNTTの共同出資により、マピオンの前身である「株式会社サイバーマップ・ジャパン」設立出典

(資本金1億5千万円)出典

Web地図サービス「マピオン」開始出典

Web地図上に店舗広告を掲載し配信するモデルが、日本初のビジネスモデル特許として特許庁より登録認可を受ける出典

株式会社電通、ヤフー株式会社、シャープ株式会社、株式会社アルプス社が資本参加し増資出典

NTTdocomoのiモードで、携帯電話向け地図検索サービス「地図iマピオン」開始出典

凸版印刷(現:TOPPAN株式会社)にて「Shufoo!」誕生出典

「マピオン」で距離測定サービス「キョリ測」ベータ版開始出典

位置情報ゲーム「ケータイ国盗り合戦」600国で本格サービス開始出典

社名を「株式会社マピオン」に変更出典

「マピオン」の地図がグッドデザイン賞受賞出典

「Shufoo!」がビジネスモデルを変更し、CPV(チラシページビュー)の概念を採用出典

有名俳優を起用した初めての大型プロモーションを実施出典

津波の到達点に桜を植樹し、後世に継げる陸前高田の「認定特定非営利活動法人 桜ライン311」の取り組みへの支援開始出典

事業連携強化に伴い、凸版印刷株式会社(現:TOPPAN株式会社)の完全子会社化出典

位置情報可視化分析ツール「loghouse」開始出典

デジタル地図活用の学校教育向けアプリ「マピオン・アクティブラーニングマップ」提供開始出典

歩くだけで地域名産品が当たるウォーキングアプリ「aruku&」のiOS版提供開始出典

オープンデータを地図上に可視化するサイト「マピオンデータマップ」公開出典

「Shufoo!」の月間UU数が1,000万人を突破出典

凸版印刷株式会社(現:TOPPAN株式会社)より「Shufoo!」事業を承継出典

社名を株式会社ONE COMPATHに変更し、事業を定義する言葉として「ワンマイル・イノベーション・カンパニー」を規定出典

「Shufoo!」が2度目のビジネスモデル変更を実施し、EUU(エンゲージメントユニークユーザー)の概念を採用出典

家事代行比較サービス「カジドレ」提供開始出典

新規事業創出制度POMより誕生したサイクルコンパスアプリ「U-ROUTE」提供開始出典

店舗と生活者をつなぐコミュニケーションプラットフォーム「LocalONE」提供開始出典

§07

ニュース

1 ARTICLES

Shufoo!が実施したブラックフライデー認知度調査出典

国内最大級の電子チラシサービスShufoo!が、7,870名を対象にブラックフライデーに関する意識調査を実施。認知度は84.8%で10年間で約2.7倍に増加し、年末商戦の定番イベントとして定着した一方、物価高の影響で購入意向や予算は慎重な傾向に。AIを活用した情報収集が増加し、2026年は「AI購買元年」とも言われる動きが見られる。

§09

出典・更新

SOURCES
↑