株式会社三越伊勢丹システム・ソリューションズ

1968年に株式会社イセタン・データー・センターが設立された。

1970年に中村計算センター株式会社が設立された。

1978年に伊勢丹グループ各社のコンピュータシステム化が開始され、POSシステムによる百貨店ギフトセンター業務の作業も開始された。

1979年にクレジットセンターが開設され、それに伴うシステムサポートが開始された。

1981年に伊勢丹ギフトオンラインシステムが稼働した。

1986年に伊勢丹全店のPOSオンラインシステムが稼働した。

1987年に伊勢丹クレジットシステムが稼働した。

1989年に伊勢丹顧客商品創造システムが稼働した。

1990年にPOSシステム変更の全面的サポートを行った。

1992年に株式会社名古屋三越コンピュータサービスに商号変更された。

1993年に伊勢丹MDシステムと伊勢丹新アイカードシステムが稼働した。

1995年に伊勢丹新MDシステムが稼働し、ギフト受注・販売・配送システムの大幅変更とギフトイメージ処理システム（GIS）が稼働した。

1996年にPOS導入と新MDシステムが「流通システム通産大臣賞」を受賞した。

1997年に三越情報センター部門の分社化により三越情報サービスが設立され、POSシステムが全面的に変更された。

1998年に伊勢丹新POSシステムと顧客情報管理システム（MMM）が稼働した。

2000年に電子ファイリング事業がスタートした。

2001年に百貨店と取引先とのEDIサービス（IQRS.net）が営業開始された。

2002年に新顧客商品分析システムが稼働し、三越グループ再編の支援（5社統合対応）を行った。また、三越情報サービスと名古屋三越コンピュータサービスが合併した。

2003年にISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）認証を取得し、A・D・O食品ギフト共同配送システムと統合会計システム（MAcS）が稼働した。

2004年に人事システム（StaLION）が稼働した。

2006年に伊勢丹MD4システムと岩田屋（百貨店）システムが稼働し、新基幹システムも稼働した。西葛西センターに移転した。

2007年に統合会計システムと伊勢丹総合ギフトシステムが稼働した。

2008年7月1日に株式会社三越伊勢丹システム・ソリューションズが誕生し、（株）三越と（株）伊勢丹の経営統合により社名変更された。次期アイカードシステムも稼働した。

2009年に新配送管理システムと新外販システムが稼働した。

2010年にインフラ統合基盤と三越・伊勢丹システムの統合、次期人事システムが稼働した。

2011年に首都圏事業会社システム統合、札幌丸井三越システム統合、大阪三越伊勢丹システム稼働、食品宅配サービス稼働、エムアイカード国際ブランド追加対応を行った。

2012年に百貨店クラウドシステムスタート、大沼百貨店稼働、イセタン羽田ストアとイセタンミラーのシステムサポート、次期人事システムの本格的シェアードサービスを開始した。

2013年に百貨店クラウドシステムがプランタン銀座で稼働し、ITSMS（ITサービスマネジメントシステム）の認証を取得した。

2014年にプライバシーマークを取得し、三越・伊勢丹の新ECサイトが稼働した。

2015年に三越伊勢丹フードサービスのサプライチェーン改革に対応し、エムアイカードの新基盤が稼働した。

2016年に三越伊勢丹グループポイントシステムが稼働し、外部アライアンスに対応した。

2017年にPOSシステムの入れ替えとMIポイントのオープン化を行った。

2018年に新分析基盤が稼働し、晴海トリトンスクエアへの事務所移転とOffice365の導入を行った。

2019年に化粧品ECサイトMeeco、YシャツオンラインオーダーHiTAILOR、靴アプリYourFIT365をスタートさせた。

2020年にモード2開発基盤のガイドライン策定、小型POSのリリース、三越伊勢丹リモートショッピングアプリを開発した。

2021年に小型POSの機能拡張、クレジットカード番号の非保持化、グループポイントシステムの再構築、認証基盤の再構築を行った。

2022年にDevOps開発の導入・定着、オブザーバビリティの導入・進化、レガシーシステムのクラウドリフトを実施した。

2023年にエムアイカード基盤更改、オープンリソース社との業務提携、IQRS Gatewayの提供を開始した。

2024年に百貨店関連システムのオンプレ廃止・クラウドリフト完了、百貨店共通プラットフォーム販売開始、共同配送システムに広島・福屋が新規加入した。

2025年に訪日外国人向けアプリ「MITSUKOSHI ISETAN JAPAN」をリリースし、百貨店共通プラットフォームの共同配送システム利用が14社に拡大、Apptioソリューションのライセンス販売と導入・運用支援サービスを開始し、新拠点・長崎事務所の開設を発表した。