経営アカデミー大会2026をオンライン開催 ↗
日本生産性本部は、2026年度第2回生産性シンポジウムとして「経営アカデミー大会2026」の一部をライブ配信します。テーマは「逆境をチャンスに変えるリーダーシップ」で、開催日時は2026年10月20日14時~15時30分、参加費は無料です。申込締切は10月16日17時30分で、本文には申込受付終了と記載されています。
| 会社名 | Group | 親会社 | 子会社 | 得意先 | 仕入先 | 業務提携 | 銀行等 | 株主等 |
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「日本生産性本部」設立
日本生産性本部第1回理事会(1955年3月)
「生産性運動三原則」決定
第1次トップ・マネジメント視察団派遣
「生産性研究所」設立
「日本マテリアル・ハンドリング協会」発足
「日本マーケティング協会」発足
「労使協議制常任委員会」設置
「第1回軽井沢トップ・マネジメント・セミナー」開催
「日本インダストリアル・エンジニアリング(IE)協会」発足
「全国労働組合生産性企画実践委員会(現・全国労働組合生産性会議)」発足
「日本消費者協会」発足
「日本包装技術協会」発足
「生産性本部ビル」(渋谷区渋谷)完成
「企業内における労使協議制の具体的設置基準案」発表
「経営アカデミー」開講
「生産性の船」開始
「メンタル・ヘルス調査研究会」設置
「第1回国際生産性シンポジウム」開催
「新しい日本をつくる国民会議(21世紀臨調)」発足
「生産性運動50周年記念式典」開催
「生産性運動50周年宣言」発表
「ワーク・ライフ・バランス推進会議」発足
令和国民会議(令和臨調)」
日本生産性本部は、2026年度第2回生産性シンポジウムとして「経営アカデミー大会2026」の一部をライブ配信します。テーマは「逆境をチャンスに変えるリーダーシップ」で、開催日時は2026年10月20日14時~15時30分、参加費は無料です。申込締切は10月16日17時30分で、本文には申込受付終了と記載されています。
日本生産性本部は7月8~9日、長野県軽井沢町で第69回軽井沢トップ・マネジメント・セミナーを開催しました。「AI共生時代の生産性改革~新たな付加価値を創造する人と組織~」をテーマに、AIとの共生を前提とする生産性改革や価値創造に向けた組織のあり方、経営者の役割などを議論しました。小林喜光会長は、課題を見つけて問いを立て、AIを動かす起点となるのは人間だと述べました。
日本生産性本部は、2026年9月3日に無料のオンラインシンポジウムを開催します。テーマは「人的資本経営はいかに企業に貢献できるか」。人的資本経営の取り組みが事業戦略・人事戦略と連動し、従業員のワーク・エンゲージメントや生産性の向上につながっているか、その成果が必ずしも明らかでないことを背景に掲げています。申込締切は9月1日で、本文には申込受付終了と記載されています。
日本生産性本部は、2026年度定時評議員会および臨時理事会で評議員・理事を選任し、副会長を選定しました。理事には増田寛也氏ら4名、評議員には岡島真砂樹氏ら7名が再任され、増田氏は副会長に選定されました。
日本生産性本部は2026年3月30日、都内で記者会見を開き、第2回「生産性白書」の刊行を発表しました。白書は「人口減少社会の生産性改革~人とAIの共生~」を掲げ、経済界・労働界・学識者が約1年半にわたり議論し、マクロ・ミクロ両面から生産性と経済社会のあり方に関する提言をまとめています。
日本生産性本部の経営アカデミーは、第9代学長に一橋大学教授の青島矢一氏が就任すると発表しました。沼上幹氏の任期満了に伴うもので、就任日は2026年4月1日です。就任記念講演会は4月24日に開催されます。
生産性運動70周年記念の取り組みとして、日本生産性本部はオリジナルキャラクター「プロプロ」を制作しました。職員とその家族からの公募で誕生し、生産性向上による前向きな変化を伝え、創意工夫で課題に挑む人や組織を応援します。
日本生産性本部の経営品質協議会は、第8回「経営デザイン認証」の認証組織として、過去最多となる28組織を発表しました。同認証は、組織のありたい姿や変革課題などを「経営の設計図」に描き、明確化している組織を認証する制度です。認証式は3月5日に東京・内幸町のイイノホールで開催されます。
日本生産性本部は2026年2月2日、東京で「健康いきいき職場づくりフォーラム 冬季シンポジウム/2025年度第5回生産性シンポジウム」をオンライン併用で開催し、約200人が参加しました。新概念「朗働学」を軸に、健康と生産性の両立や生き方・働き方について議論しました。基調講演で島津明人慶應義塾大学教授は、「朗働学」をほがらかに働くことを探究する新たな学問と定義し、個人の成長と組織の成熟を両立させる視点の必要性を強調しました。
日本生産性本部は1月7日、都内で2026年正副会長年頭会見を開催しました。小林喜光会長は年頭所感を発表し、「未来から学ぶ」姿勢で中長期戦略を描き、持続可能な経済社会につなぐことや、新たな時代の生産性改革を実践することを訴えました。各副会長も日本の重要課題や新年の抱負を表明しました。