株式会社日本経営協会総合研究所

企業名

株式会社日本経営協会総合研究所

NOMA Research Institute, Inc. 別名

NOMA総研別名

株式会社日本経営協会総合研究所(NOMA総研) 別名

NOMA Research Institute ,Inc. 別名

サイト

https://www.noma.co.jp/

開始日

1989-07-01

終了日

銘柄コード

上場市場

国

Japan

事業内容

採用支援

昇進・昇格支援

組織開発支援

人と組織に関わる調査研究

人材教育支援

適性検査

昇進・昇格試験

採用面接

採用業務の効率化

応募者の論理・文章評価

応募者数増加

管理職の能力・行動診断

マネジメント能力評価

オンライン学習

組織の強み・課題把握

採用候補者

管理職候補者

監督職候補者

一般社員

管理職

監督職

採用担当者

全従業員

マークシート方式

テストセンター方式

Web方式

記述式

自社採点方式

質問紙方式

会場実施

オンライン実施

所在地

〒163-0726 東京都新宿区西新宿2-7-1 新宿第一生命ビルディング26階

社長

神吉雅彦

資本金

60,000,000

従業員数(単独)

従業員数(連結)

60 人

関連図

沿革

73 件

日付	概要
1949年	社団法人日本事務能率協会（1971年日本経営協会に改称）創立
1959年	P.F.ドラッカー教授を初めて日本に招聘（以降8回来日）
1964年	1964年（昭和39年）
1964年	DISA（管理・監督者適応性診断検査）
1964年	TAPOC（事務職適性配置検査）
1964年	MOAT（キーオペレーター適性検査）
1966年	株式会社日本経営出版会　設立
1968年	株式会社日本ビジネスプラン（当社の前身）設立
1979年	能力評価事業（現適性評価事業）を本格化人事テスト開発に着手
1979年	能力評価事業（現適性評価事業）を本格化
1979年	人事テスト開発に着手
1982年	1982年（昭和57年）
1982年	VERAC（性格検査）
1982年	TAPOCⅡ（事務職適性配置検査）
1982年	SAT（ビジネスマナー自己診断テスト）
1985年	人事テスト開発研究委員会（現適性評価開発研究委員会）を設置 SCOA総合適性検査を開発
1985年	1985年（昭和60年）
1985年	人事テスト開発研究委員会（現適性評価開発研究委員会）を設置
1985年	SCOA総合適性検査を開発
1985年	人事テスト開発研究委員会（現人事測定・評価開発研究委員会）を設置
1985年	SCOA総合適性検査
1989年	株式会社日本経営協会総合研究所　創設（グループ事業再編として、人事測定事業、株式会社日本経営出版会、株式会社日本ビジネスプランを統合）
1989年	株式会社日本経営協会総合研究所　創設
1989年	(グループ事業再編として、人事測定事業、株式会社日本経営出版会、株式会社日本ビジネスプランを統合)
1993年	1993年（平成05年）
1993年	MSCAD（教育ニーズサーベイ）
1994年	1994年（平成06年）
1994年	CSP（自己理解プロフィール）
1996年	経営協力事業（現人材教育事業）を社団法人日本経営協会から移管
1997年	組織変革事業（現組織開発事業）を本格化 NEOS（従業員意識調査）を開発
1997年	組織変革事業（現組織開発事業）を本格化
1997年	NEOS（従業員意識調査）を開発
1998年	1998年（平成10年）
1998年	NEOS（従業員意識調査）
2002年	2002年（平成14年）
2002年	多面観察リーダーシップ版（変革創造型リーダーのための多面観察）
2002年	多面観察マネジメント版（戦略型ミドルマネジメントのための適性多面観察）
2004年	2004年（平成16年）
2004年	昇進・昇格試験
2006年	個人情報保護事務局を設置プライバシーマーク取得東海地域の事業拠点として東海事業所（現名古屋営業所）を開設
2006年	個人情報保護事務局を設置
2006年	プライバシーマーク取得
2006年	東海地域の事業拠点として東海事業所（現名古屋営業所）を開設
2009年	昇進選抜支援事業（現適性評価事業）の中枢機能として昇進選抜支援センター（業界随一）を設置
2009年	2009年（平成21年）
2009年	実用英語試験
2010年	2010年（平成22年）
2010年	コンプライアンス意識調査
2010年	安全意識調査
2014年	現在地に本社を移転
2016年	能力開発事業（現人材教育事業）をグループ経営戦略として株式会社日本経営協会（NKK Lab.）に移管株式会社日本経営協会（NKK Lab.）を一般社団法人日本経営協会と協同で事業経営
2016年	能力開発事業（現人材教育事業）をグループ経営戦略として株式会社日本経営協会（NKK Lab.）に移管
2016年	株式会社日本経営協会（NKK Lab.）を一般社団法人日本経営協会と協同で事業経営
2017年	2017年（平成29年）
2017年	TAPOC Web化
2017年	VERAC Web化
2017年	ダイバーシティ意識調査
2018年	株式会社日本経営協会（NKK Lab.）を連結子会社化
2018年	2018年（平成30年）
2018年	昇進・昇格試験のテストセンター化
2018年	SCOA総合適性検査　パーソナリティ検査 SCOA-B Web化
2020年	東海事業部を人事測定事業部（現適性評価部）に統合
2020年	2020年（令和02年）
2020年	情報分析基礎力検査 BEL
2020年	パワハラ実態調査
2020年	SCOA総合適性検査　基礎能力検査 SCOA-i
2021年	2021年（令和03年）
2021年	基礎英語検査 BETS
2025年	人材教育事業を株式会社日本経営協会（NKK Lab.）に統合
2025年	2025年（令和07年）
2025年	エンゲージメント･サーベイ NEOS-Engagement
2026年	2026年（令和08年）
2026年06月	SCOA総合適性検査　基礎能力検査 SCOA-i2（2026年6月リリース）

ニュース

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国税庁・基本情報

3011001017517

商号又は名称	株式会社日本経営協会総合研究所
フリガナ	ニホンケイエイキョウカイソウゴウケンキュウジョ
英語名
法人種別	301
住所	〒160-0023 東京都新宿区西新宿２丁目７番１号
郵便番号	1600023
都道府県コード	13
市区町村コード	104
国外所在地
国内所在地（都道府県）英語
国内所在地（市区町村等）英語
国外所在地（英語）
法人番号指定年月日	2015-10-05
更新年月日	2022-06-24
変更年月日	2015-10-05
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴	1
検索対象除外	0
処理区分	01
訂正区分	1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号	1638516

出典：国税庁法人番号公表サイト基本3情報

経済産業省・gBizINFO

3011001017517

法人番号	3011001017517
商号又は名称	株式会社日本経営協会総合研究所
商号又は名称（カナ）	ニホンケイエイキョウカイソウゴウケンキュウジョ
商号又は名称（英字）
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所	東京都新宿区西新宿２丁目７番１号
郵便番号	1600023
都道府県	東京都
都道府県コード	13
市区町村（郡）	新宿区
市区町村コード	104
番地以下	西新宿２丁目７番１号
組織種別	301
処理区分	01
訂正区分	1
状態
代表者名称	代表取締役　神吉　雅彦
資本金
従業員数
企業規模詳細(男性)
企業規模詳細(女性)
事業概要
WebサイトURL
創業年
事業種目
設立年月日	1968-05-01
全省庁統一資格-資格等級	\|\|C\|
全省庁統一資格-営業品目	315
更新年月日	2022-06-24
キー情報	3011001017517

出典：Gビズインフォ（経済産業省）

データソース

https://www.noma.co.jp/company/profile/

https://www.noma.co.jp/company/history/index.html

https://www.noma.co.jp/research/history/index.html

https://nkklab.noma.co.jp/about/profile.html

https://www.noma.co.jp/about/

ニュースページ

✅ https://nkklab.noma.co.jp/news/index.html

✅ https://www.noma.co.jp/news/index.html

単独ドメイン

✅

最終更新

2026-08-05 23:07 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )