株式会社マースエンジニアリング
Mars Engineering Corporation 別名
2018-10-01
Japan
各種電子機器の設計・試作並びに製造販売
ソフトウェアの開発
建設工事の請負及び設計・施工・監理
電子機器の開発、企画並びに販売
東京都新宿区新宿一丁目10番7号
江藤 征弘
480,000,000  (4 億)

68 件
日付概要
1974年 昭和49年、4人の男たちが知恵と技術を持ち寄って誕生したマースは、幾多の試練を経ながらも常に「開発者魂」を忘れることなく前進を続けてきました。
1974年09月 昭和49年9月、新宿1丁目の小さな雑居ビルの12坪のオフィス。4人の男たちが、「自分たちの培ったコンピュータ技術の経験とノウハウを試してみたい」という気持ちだけを胸に会社を設立しました。
1974-09-13 株式会社マースエンジニアリングは、東京都新宿区新宿において、各種電子機器の設計・試作並びに製造・販売を目的として設立されました。
1979年05月 昭和54年5月に開催された「第54回ビジネスショー」で、MC6809SBCやプログラム開発支援システム、ローコスト版OCRリーダーなどを展示し、とうとう「MEブランド」のオリジナル性を大いにアピールすることとなったのです。
1980年05月 昭和55年の5月に1軒の設計事務所へオフコン販売の飛び込み営業を行います。ここで、「オフコンは買えないが、こんな機械をつくれるか?」と紹介されたのが、パチンコ店の景品管理システムでした。
1983年 1983(昭和58)年には銀行向けへカード振込機を開発しました。
1983年 また、新宿に本社を置くアミューズメント関連企業へ複数の業種のオンラインシステムとして、MC800コンセントレートコンピュータを納入しました。これは後にパチンコホールの各店舗のデータ集信を目的とした全自動集信装置「MSー9」の開発につながる画期的なシステムでした。
1986年 磁気カードによるプリペイドカードが導入されたこと
1986年 日本信号(株)のVISMACカードに出会い、業務提携を行い、台間玉貸機向けにリーダライターのユニット開発を進める
1986年 磁気カードを用いた景品管理POS「CX-80CR」を誕生させる
1987年01月 社内報「らっしゅ」を創刊
1988年 本社を移転し、新たな製品生産拠点の取得を目指す
1989年01月 社内報「らっしゅ」を創刊
1990年 静岡県御殿場市の東富士に工場を取得し、自社工場を稼動させる
1991年 「チャレンジ100」スローガンを掲げて年商100億円を目指す
1991年 景品自動払出機「CX-90」を開発・販売
1992年 東富士に第二工場を建設
1992年 M-NETシステムを展示会で発表し、貯玉システムを導入
1993年 支店・営業所を北海道から沖縄まで開設し、全国展開を進める
1994年 株式の店頭公開準備を開始
1994年 会員カードシステム対応のEXシリーズを開発・展示会で発表
1994年 ハイパーコントローラ「HC-2000」を発売
1995年03月 三島技術センターを竣工
1995年07月 全国8ヵ所で「NEW来店戦略M-NETフェア」を実施
1995年07月 府中研修センター及び府中寮を竣工させる。
1995年10月 テクノ流通センターを竣工させる。
1996年07月 高速化・小型化に対応したホールコンピュータ「M-Ⅲ」を発売
1996-11-25 店頭公開を果たす
1996年12月 新本社ビルが竣工し、設備投資ラッシュに湧く。
1997年 創業20周年を迎え、売上高100億円を突破
1997年 景品管理システムの市場シェアが45~50%に達する
1997年01月 米ドル建ワラント債1億米ドルの社債を発行し、資金調達を行う。
1997年03月 「CX-90」景品自動払出機を開発・販売
1997年04月 裾野技術センターを新本社ビルにオープンさせる。
1997年04月 パチンコホール「新宿ランドマーク店」をオープンさせる。
1997年07月 全国8ヵ所で「N-METフェア」を実施
1997年09月 東証二部へ上場を果たす。
1998年 業界の逆風により売上減少や偽造被害拡大、販売代理店依存の営業体質の問題が浮き彫りとなる。
1998年 新規事業は撤退・解消となる。
1998年 業績立て直しのため新製品開発に注力する方針を決定。
1998年07月 「トータルインテグレーションフェア」を全国で開催
1998-11-25 店頭公開を果たす
1999年 「初代パーソナル」登場
1999年05月 プリペイドカード(PC)事業に参戦。
1999年05月 会員貸玉システムを開発し、既設のCRサンドに併設可能なシステムを構築。
2000年 マースが設立して26年を迎える。
2000年 松波廣和を会長に、古宮重雄を新社長とする新体制がスタート。
2000年 株式会社ウインテックをグループに迎え、カードリーダーの開発・製造を依頼。
2000年 PCサンド販売が好調となり、過去最高の増収増益を達成。
2001年 ICコインシステムの開発に着手し、関係者と協力して独自のシステムを完成させる。
2001年09月 東京証券取引所市場第一部に株式の指定替えを行う。
2002年 ICコインシステム「RB-70紙幣識別機」の導入に成功し、導入店が1,000店舗を突破。
2004年09月 平成16年9月に30周年を迎えると、翌月には経営体制を一新。松波明宏現社長が代表取締役社長に就任します。
2004年11月 この年11月に発行された新紙幣の対応を行い、グループ企業の(株)ウインテックの高度な紙幣識別技術を駆使して対応を完了させました。
2005年 行政による規制の実施により、事業環境が悪化し、業績も下降していきました。
2005年03月 平成17年3月期の連結決算では、売上・利益ともに史上最高額を記録しました。
2006年 平成18年に満を持して新「パーソナルPCシステム」を導入し、ホール経営を根底から変革しました。
2006年 平成18年に新「パーソナルPCシステム」をリリースし、業界標準へと成長させました。
2008年 平成20年に島工事が不要な「PERSONAL Ⅱ」「PERSONAL Ⅲ」を相次いでリリースしました。
2008年 空気の力で紙幣を運ぶ世界初の技術を駆使した「Air紙幣搬送システム」を発売しました。
2009年 平成19年に漢字情報処理システムを手掛ける昭和情報機器株式会社と業務及び資本提携を行い、経営基盤の安定化と業容の拡大を図りました。
2011年 平成21年に自動認識システムに強みを持つ株式会社東研と業務及び資本提携を行いました。
2018-10-01 持株会社体制へと移行し、株式会社マースエンジニアリングは、グループ会社を統括する株式会社マースグループホールディングスに商号変更。同時に、株式会社マースエンジニアリングが設立されました。
2018年10月 株式会社マースグループホールディングスからアミューズメント関連事業を会社分割し、株式会社マースエンジニアリングを設立。
2019年04月 株式会社マースエンジニアリングのアミューズメント関連機器部門の一部を会社分割し、株式会社マースシステムズを設立。
2020年04月 アミューズメント関連事業の販売を3社体制に変更し、株式会社マースシステムズを株式会社マースシステムズ東日本に商号変更。株式会社マースシステムズ東海及び株式会社マースシステムズ西日本を設立。
2024年07月 2024年新製品発表展示会を開催し、「EVOALL(エヴォール)シリーズ:EVOLUTION ALL IN ONE SYSTEM」を発表。
2026年04月 株式会社マースシステムズ東海のアミューズメント関連機器の販売及びアフターサービス事業の一部を株式会社マースシステムズ西日本に承継させる吸収分割を行い、株式会社マースシステムズ東海を消滅会社とし、株式会社マースエンジニアリングを存続会社として吸収合併。
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8011101085582
商号又は名称株式会社マースエンジニアリング
フリガナマースエンジニアリング
英語名
法人種別301
住所〒160-0022 東京都新宿区新宿1丁目10番7号
郵便番号1600022
都道府県コード13
市区町村コード104
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日2018-10-09
更新年月日2018-10-12
変更年月日2018-10-09
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴1
検索対象除外0
処理区分01
訂正区分0
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号2399973
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報
8011101085582
法人番号8011101085582
商号又は名称株式会社マースエンジニアリング
商号又は名称(カナ)マースエンジニアリング
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所東京都新宿区新宿1丁目10番7号
郵便番号1600022
都道府県東京都
都道府県コード13
市区町村(郡)新宿区
市区町村コード104
番地以下新宿1丁目10番7号
組織種別301
処理区分01
訂正区分0
状態
代表者名称
資本金
従業員数405
企業規模詳細(男性)348
企業規模詳細(女性)57
事業概要
WebサイトURL
創業年
事業種目E:製造業
設立年月日
全省庁統一資格-資格等級
全省庁統一資格-営業品目
更新年月日2018-10-12
キー情報8011101085582
出典:Gビズインフォ(経済産業省)
2026-09-05 19:57 (Model: gpt-4.1-nano )
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