株式会社マースシステムズ西日本

東京都田無市（現在の西東京市）の中央図書館の開館に合わせて、図書の貸し出し・返却システムを提案し、4ヶ月余りの開発期間で開館に間に合わせることに成功。

昭和49年、4人の男たちが知恵と技術を持ち寄って誕生したマースは、幾多の試練を経ながらも常に「開発者魂」を忘れることなく前進を続けてきました。

昭和４９年９月、新宿１丁目の小さな雑居ビルの１２坪のオフィスで、4人の男たちが会社を設立。名前は「マース」とし、「株式会社マースエンジニアリング」として始動。

設立3年目に本社を移転し、製品開発受託及びソフト開発受託の両分野が軌道に乗り出す。フロッピーディスクに着目し、サブシステムを開発・拡販。

MC6809SBC（シングルボードコンピュータ）の開発に着手し、シリーズ化に成功。売上は1億円を超えるも、経常利益は6桁台の小企業の苦闘が続く。

環境モニタリング装置の開発に取り組み、NOx、SOx、Oxx濃度や騒音計のアナログデータを電光掲示板に表示する製品を開発。

第54回ビジネスショーでMC6809SBCやプログラム開発支援システム、ローコスト版OCRリーダーなどを展示し、「MEブランド」のオリジナル性をアピール。売上高は3億円を突破し、経常利益も1,000万円を超える。

昭和55年の5月に1軒の設計事務所へオフコン販売の飛び込み営業を行い、パチンコ店の景品管理システム「大入」を提案。

「大入」景品管理システムの導入が進み、業界誌に取り上げられてから3年後に認知度が高まり、売上構成比が逆転。

パチンコ業界において技術者の引き抜きや競合他社の製品開発により、特許取得の困難や社員の退社、警察の許可取得の問題などの課題に直面。

銀行向けにカード振込機を開発。キャッシュカードを読み取り、振込先を入力し、預金口座から引き落とす機能を持つ振込機を実現。

新宿に本社を置くアミューズメント関連企業へ、MC800コンセントレートコンピュータを納入。

磁気カードによるプリペイドカードが導入されたこと

日本信号（株）のVISMACカードに出会い、業務提携を行い、台間玉貸機向けにリーダライターのユニット開発を進める

磁気カードを用いた景品管理POS「CX-80CR」を誕生させる

本社を移転し、新たな製品生産拠点の取得を目指す

社内報「らっしゅ」を創刊

静岡県御殿場市の東富士に工場を取得し、自社工場を稼動させる

「チャレンジ100」スローガンを掲げて年商100億円を達成する目標を設定

景品自動払出機「CX-90」を開発・販売

東富士に第二工場を建設

M-NETシステムを発表し、貯玉システムを導入

支店・営業所を全国に展開

株式の店頭公開準備を開始

会員カードシステム対応のEXシリーズを開発・展示会で発表

ハイパーコントローラ「HC-2000」を発売

景品管理システムの市場シェアが45～50％に達する

全国8ヵ所で「NEW来店戦略M-NETフェア」を実施

府中研修センター及び府中寮を竣工させる。

テクノ流通センターを竣工させる。

高速化・小型化に対応したホールコンピュータ「M-Ⅲ」を発売

店頭公開を果たす

新本社ビルを竣工させ、設備投資ラッシュに湧く。

創業20周年を迎える

売上高が100億円を突破

米ドル建ワラント債1億米ドルの社債を発行し、資金調達を行う。

裾野技術センターを新本社ビルにオープンさせる。

パチンコホール「新宿ランドマーク店」をオープンさせる。

東証二部へ上場を果たす。

不適合機の撤去やプリペイドカードの偽造などの社会問題により、業界全体が不況に陥る。

販売代理店依存の営業体質や新規事業の撤退により業績悪化。

本業に回帰し、新製品の開発に取り組む決意を固める。

プリペイドカード（PC）事業に参戦。

松波廣和を会長に、古宮重雄を新社長とする新体制に移行。

カードリーダーの開発・製造を依頼した株式会社ウインテックをグループに迎える。

PCサンド販売が好調となり、過去最高の増収増益を達成。

ICコインシステムの開発に着手し、関係者を東富士工場に集めて取り組む。

東京証券取引所市場第一部に株式の指定替えを行う。

ICコインシステム「RB-70紙幣識別機」の導入と普及に成功し、導入店数が1,000店舗を突破。

平成16年9月に30周年を迎えると、翌月には経営体制を一新。松波明宏現社長が代表取締役社長に就任します。

同年11月に発行された新紙幣の対応を行い、グループ企業の（株）ウインテックの高度な紙幣識別技術を駆使して対応を完了させました。

平成17年3月期の連結決算では、売上・利益ともに史上最高額を記録しました。

平成18年に満を持して新「パーソナルPCシステム」を世に送り出し、業界に一大センセーションを巻き起こしました。

2年後の平成20年に島工事が不要な「PERSONAL Ⅱ」「PERSONAL Ⅲ」を相次いでリリースしました。

平成18年に新「パーソナルPCシステム」を導入し、ホール経営を根底から変革しました。

平成21年に自動認識システムに強みを持つ株式会社東研との業務及び資本提携を行い、経営基盤の安定化と業容の拡大を図りました。

多様化する顧客ニーズに対応することを目的として、アミューズメント関連事業の販売を３社体制に変更。株式会社マースシステムズを株式会社マースシステムズ東日本（現　連結子会社）に商号変更。株式会社マースシステムズ東海（現　連結子会社）及び株式会社マースシステムズ西日本（現　連結子会社）を設立。

2024年新製品発表展示会を開催。「進化」×「真価」×「深化」をテーマに掲げた新製品「EVOALL（エヴォール）シリーズ：EVOLUTION ALL IN ONE SYSTEM」を発表。

株式会社マースシステムズ東海のアミューズメント関連機器の販売及びアフターサービス事業の一部を、株式会社マースシステムズ西日本に承継させる吸収分割を行うとともに、マースシステムズ東海を消滅会社とし、当社の完全子会社とする。