| 1985年 |
NTTシステム技術株式会社設立 : ※日本電信電話株式会社100％出資 |
| 1985年 |
NTTシステム技術株式会社設立 : ※日本電信電話株式会社100％出資 |
| 1985年 |
NTTシステム技術株式会社設立 : ※日本電信電話株式会社100％出資 |
| 1987年 |
新卒採用社員入社開始 |
| 1987年 |
新卒採用社員入社開始 |
| 1987年 |
新卒採用社員入社開始 |
| 1988年 |
出資比率の変更により筆頭株主がNTTデータ通信（株）へ変更 |
| 1988年 |
出資比率の変更により筆頭株主がNTTデータ通信（株）へ変更 |
| 1988年 |
出資比率の変更により筆頭株主がNTTデータ通信（株）へ変更 |
| 1989年 |
保険システム分野へ参入 |
| 1989年 |
保険システム分野へ参入 |
| 1989年 |
保険システム分野へ参入 |
| 1991年 |
資金証券システム分野へ参入 |
| 1991年 |
資金証券システム分野へ参入 |
| 1991年 |
資金証券システム分野へ参入 |
| 1993年 |
保険業界における企業年金システムの開発・稼働 : タイ中央銀行システム開発へ参画 |
| 1993年 |
保険業界における企業年金システムの開発・稼働 : タイ中央銀行システム開発へ参画 |
| 1993年 |
保険業界における企業年金システムの開発・稼働 : タイ中央銀行システム開発へ参画 |
| 1994年 |
社会保険庁の年金管理システム開発へ参画 : JAバンク JASTEM開発に参画 |
| 1994年 |
社会保険庁の年金管理システム開発へ参画 : JAバンク JASTEM開発に参画 |
| 1994年 |
社会保険庁の年金管理システム開発へ参画 : JAバンク JASTEM開発に参画 |
| 1997年 |
住宅金融公庫 システム開発に参画 |
| 1997年 |
住宅金融公庫 システム開発に参画 |
| 1997年 |
住宅金融公庫 システム開発に参画 |
| 1998年 |
NTTデータネッツ設立 |
| 1998年 |
NTTデータネッツ設立 |
| 1998年 |
NTTデータネッツ設立 |
| 2000年 |
NTTデータフィット設立 |
| 2000年 |
NTTデータフィット設立 |
| 2000年 |
NTTデータフィット設立 |
| 2002年 |
初めてのオフショア開発（中国）を実施 : ※オフショア開発：システム開発・運用管理などを海外の開発会社や子会社にアウトソースすること。 : NTTデータシステム技術に社名変更 |
| 2002年 |
初めてのオフショア開発（中国）を実施 : ※オフショア開発：システム開発・運用管理などを海外の開発会社や子会社にアウトソースすること。 : NTTデータシステム技術に社名変更 |
| 2002年 |
初めてのオフショア開発（中国）を実施 : ※オフショア開発：システム開発・運用管理などを海外の開発会社や子会社にアウトソースすること。 : NTTデータシステム技術に社名変更 |
| 2004年 |
ISO14001の認証取得（適用範囲：本社ビル) EC99J1048 |
| 2004年 |
ISO14001の認証取得（適用範囲：本社ビル) EC99J1048 |
| 2004年 |
ISO14001の認証取得（適用範囲：本社ビル) EC99J1048 |
| 2006年 |
金融庁は、主要企業に対しXBRLを使った統一フォーマット運用の義務化を宣言 : 金融庁が旗振りをする国家プロジェクトに参画 : ※XBRL（Extensible Business Reporting Language）：企業の財務・経営・投資などの様々な情報をフォーマット化し : 作成・流通・利用できるように標準化されたXMLベースのコンピュータ言語。 |
| 2006年 |
金融庁は、主要企業に対しXBRLを使った統一フォーマット運用の義務化を宣言 : 金融庁が旗振りをする国家プロジェクトに参画 : ※XBRL（Extensible Business Reporting Language）：企業の財務・経営・投資などの様々な情報をフォーマット化し : 作成・流通・利用できるように標準化されたXMLベースのコンピュータ言語。 |
| 2006年 |
金融庁は、主要企業に対しXBRLを使った統一フォーマット運用の義務化を宣言 : 金融庁が旗振りをする国家プロジェクトに参画 : ※XBRL（Extensible Business Reporting Language）：企業の財務・経営・投資などの様々な情報をフォーマット化し : 作成・流通・利用できるように標準化されたXMLベースのコンピュータ言語。 |
| 2009年 |
クレジット領域に参入 : NTTデータネッツとNTTデータフィットの2社を統合し、NTTデータ・フィナンシャルコア設立 : NTTデータファイナンス・ソリューション株式会社と合併 |
| 2009年 |
クレジット領域に参入 : NTTデータネッツとNTTデータフィットの2社を統合し、NTTデータ・フィナンシャルコア設立 : NTTデータファイナンス・ソリューション株式会社と合併 |
| 2009年 |
クレジット領域に参入 : NTTデータネッツとNTTデータフィットの2社を統合し、NTTデータ・フィナンシャルコア設立 : NTTデータファイナンス・ソリューション株式会社と合併 |
| 2013年 |
ISO14001の認証更新（適用範囲：本社ビル）EC99J1048-12 |
| 2013年 |
ISO14001の認証更新（適用範囲：本社ビル）EC99J1048-12 |
| 2013年 |
ISO14001の認証更新（適用範囲：本社ビル）EC99J1048-12 |
| 2015年 |
中央銀行次世代システム全面稼働 |
| 2015年 |
中央銀行次世代システム全面稼働 |
| 2015年 |
中央銀行次世代システム全面稼働 |
| 2018年 |
NTTデータ・フィナンシャルコアにてクレジットシステム分野参入 |
| 2018年 |
NTTデータ・フィナンシャルコアにてクレジットシステム分野参入 |
| 2018年 |
NTTデータ・フィナンシャルコアにてクレジットシステム分野参入 |
| 2019年 |
NTTデータ・フィナンシャルコアにて営業組織設立 |
| 2019年 |
NTTデータ・フィナンシャルコアにて営業組織設立 |
| 2019年 |
NTTデータ・フィナンシャルコアにて営業組織設立 |
| 2022年 |
NTTデータシステム技術株式会社と株式会社NTTデータ・フィナンシャルコアが統合し : 株式会社NTTデータ フィナンシャルテクノロジーを設立 |
| 2022年 |
NTTデータシステム技術株式会社と株式会社NTTデータ・フィナンシャルコアが統合し : 株式会社NTTデータ フィナンシャルテクノロジーを設立 |
| 2022年 |
NTTデータシステム技術株式会社と株式会社NTTデータ・フィナンシャルコアが統合し : 株式会社NTTデータ フィナンシャルテクノロジーを設立 |
| 2022-04-01 |
設立 : 2022年4月1日 |
| 2022-04-01 |
設立 : 2022年4月1日 |
| 2022-04-01 |
設立 : 2022年4月1日 |
