NTTデータグループ
1990-03-07
TYO
Japan
調査・研究・研修・コンサルティング
情報システムに係る建設工事、その他の建築工事及び設備工事の請負
データ通信システムの開発および保守
ソフトウエアまたは装置の開発および保守
〒530-0003 大阪府大阪市北区堂島3-1-21 NTTDATA堂島ビル
中島 弘嗣
400,000,000  (4 億)
0 人
1,321 人
会社名
Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
NTT Global Data Center NSA-1 LLC
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
NTT Global Data Centers TCG-1 LLC
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
NTT Global Data Centers TCG-2 LLC
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
NTTクラウドコミュニケーションズ・ジャパン株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
NTTグローバルデータセンター・ジャパン株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
NTTセキュリティ株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
PC1-J株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
エフエム品川特定目的会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
鏡野光サービス株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group

50 件
日付概要
1967年 1967年 : 日本電信電話公社にデータ通信本部設置
1967年 日本電信電話公社にデータ通信本部設置
1985年 1985年 : 日本電信電話公社の民営化により日本電信電話株式会社(NTT)設立
1985年 日本電信電話公社の民営化により日本電信電話株式会社(NTT)設立
1988年 1988年 : 日本電信電話株式会社からの企業分割によりNTTデータ通信株式会社設立
1988年 日本電信電話株式会社からの企業分割によりNTTデータ通信株式会社設立
1990-03-07 1990年 03月07日 : NTTデータ通信株式会社の開発子会社として『関西テクシス株式会社』設立
1990-03-07 創立年月日 : 1990年3月7日
1990-03-07 NTTデータ通信株式会社の開発子会社として『関西テクシス株式会社』設立
1990-03-07 創立
1990-11-14 1990年 11月14日 : NTTデータ通信株式会社の販売子会社として『関西NTTデータ通信システムズ株式会社』設立
1990-11-14 NTTデータ通信株式会社の販売子会社として『関西NTTデータ通信システムズ株式会社』設立
1998-04-01 1998年 04月01日 : 商号変更 : 『関西テクシス株式会社』から『NTTデータ関西テクシス株式会社』に社名変更
1998-04-01 商号変更 : 『関西テクシス株式会社』から『NTTデータ関西テクシス株式会社』に社名変更
1999-07-28 1999年 07月28日 : 「ISO14001」認証取得
1999-07-28 「ISO14001」認証取得
2003-07-01 2003年 07月01日 : 『NTTデータ関西テクシス株式会社』と『関西NTTデータ通信システムズ株式会社』との合併及び、『株式会社NTTデータ西日本支社』との体制再編により、 : 『株式会社NTTデータ関西』設立。
2003-07-01 設立:2003年7月1日
2003-07-01 『NTTデータ関西テクシス株式会社』と『関西NTTデータ通信システムズ株式会社』との合併及び、『株式会社NTTデータ西日本支社』との体制再編により、『株式会社NTTデータ関西』設立
2003-07-01 設立
2005-12-01 2005年 12月01日 : 組織編制「公共ビジネス事業部」「金融ビジネス事業部」「法人ビジネス事業部」設置
2005-12-01 組織編制「公共ビジネス事業部」「金融ビジネス事業部」「法人ビジネス事業部」設置
2006-04-01 2006年 04月01日 : 組織編制「クロスビジネス推進部」「品質管理部」新設
2006-04-01 組織編制「クロスビジネス推進部」「品質管理部」新設
2006-04-24 2006年 04月24日 : 「プライバシーマーク」認証取得
2006-04-24 「プライバシーマーク」認証取得
2007-02-02 2007年 02月02日 : 「ISO9001」認証取得
2007-02-02 「ISO9001」認証取得
2007-03-26 2007年 03月26日 : 「システムインテグレータ登録企業」認定取得
2007-03-26 「システムインテグレータ登録企業」認定取得
2008-01-18 2008年 01月18日 : 「ISO27001」認証取得
2008-01-18 「ISO27001」認証取得
2008-04-01 2008年 04月01日 : 組織編制「法人ビジネス事業部」を「法人ソリューション事業部」と「法人システム事業部」に再編し、「コンサルティング事業推進室」新設
2008-04-01 組織編制「法人ビジネス事業部」を「法人ソリューション事業部」と「法人システム事業部」に再編し、「コンサルティング事業推進室」新設
2008-06-13 2008年 06月13日 : 執行役員制度の導入
2008-06-13 執行役員制度の導入
2008-10-01 2008年 10月01日 : 組織編制「クロスビジネス推進部」の廃止
2008-10-01 組織編制「クロスビジネス推進部」の廃止
2009-03-06 2009年 03月06日 : 「ISO20000」認証取得
2009-03-06 「ISO20000」認証取得
2010-09-28 2010年 09月30日 : 「品質管理部」の廃止
2010-09-28 「品質管理部」の廃止
2011-04-01 2011年 04月01日 : 「法人分野」の再編 : 「法人ソリューション事業部」・「法人システム事業部」・「テレコムビジネス事業部(新設)」のマネジメント組織として、「法人事業本部」を設置
2011-04-01 「法人分野」の再編 : 「法人ソリューション事業部」・「法人システム事業部」・「テレコムビジネス事業部(新設)」のマネジメント組織として、「法人事業本部」を設置
2016-03-28 2016年 03月31日 : 「法人事業本部」廃止 : 「テレコムビジネス事業部」廃止
2016-03-28 「法人事業本部」廃止 : 「テレコムビジネス事業部」廃止
2019-04-01 2019年 04月01日 : 「公共ビジネス事業部」の変更 : 「公共ソリューション事業部」、「公共システム事業部」を設置 : 組織名称変更 : 「法人ソリューション事業部」を「第一法人事業部」に変更 : 「法人システム事業部」を「第二法人事業部」に変更 : 「公共システム事業部」を「第一公共事業部」に変更 : 「公共ソリューション事業部」を「第二公共事業部」に変更 : 「金融ビジネス事業部」を「金融事業部」に変更 : 「企画総務部」の変更 : 「経営企画部」、「人事総務部」を設置
2019-04-01 「公共ビジネス事業部」の変更 : 「公共ソリューション事業部」、「公共システム事業部」を設置 : 組織名称変更 : 「法人ソリューション事業部」を「第一法人事業部」に変更 : 「法人システム事業部」を「第二法人事業部」に変更 : 「公共システム事業部」を「第一公共事業部」に変更 : 「公共ソリューション事業部」を「第二公共事業部」に変更 : 「金融ビジネス事業部」を「金融事業部」に変更 : 「企画総務部」の変更 : 「経営企画部」、「人事総務部」を設置
2023-04-01 2023年 04月01日 : 「第一法人事業部」「第二法人事業部」「ビジネスイノベーション室」を「第一法人事業部」「第二法人事業部」「第三法人事業部」に再編し、「ヘルステック事業部」を新設
2023-04-01 「第一法人事業部」「第二法人事業部」「ビジネスイノベーション室」を「第一法人事業部」「第二法人事業部」「第三法人事業部」に再編し、「ヘルステック事業部」を新設
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2026-07-20 05:31 (Model: gpt-4.1-nano )
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