無架橋発泡体用ポリエチレンを開発 ↗
東ソーは中央物産との共同開発により、高い耐熱性を持つ無架橋発泡体用ポリエチレン「ペトロセンCZ11」を開発しました。国内初の高耐熱性を備えた無架橋発泡体用ポリエチレンで、中央物産の空調保温パイプの発泡層向け材料として採用が決定しています。従来の架橋ポリエチレン発泡体は再溶融が難しく、端材の多くが廃棄されていました。
設立
岩瀬徳三郎によりソーダ工業における “近代的一大理想工場” を目指し、「東洋曹達工業」として山口県都濃郡(現周南市)に誕生。岩瀬が目指した理想工場とは、アンモニア法ソーダと電解ソーダおよびセメントを兼営することであった。ソーダとセメントの兼営は、ソーダの生産工程で発生する副生物をセメント原料に利用し、セメント焼成時の余熱をソーダ生産に必要な蒸気の発生に利用することで、競争力を有するソーダ生産とゼロ・エミッションを同時に実現するものであった。
設立時の正門(現 東門)と本館(現 ソーダ製造部事務所)
東洋曹達工業(株)設立
アンモニア法ソーダ(ソーダ灰、苛性ソーダ) 生産開始
臭素 生産開始
クロル・アルカリ事業 芒硝、塩酸 生産開始
クロル・アルカリ事業 セメント 生産開始
ニューヨーク駐在員事務所開設 当社初の海外拠点。1979年閉鎖。
機能商品事業 二塩化エチレン(EDC) 生産開始
クロル・アルカリ事業 塩ビモノマー(VCM) 生産開始
石油化学事業 低密度ポリエチレン(LDPE)、エチレン酢ビコポリマー(EVA) 生産開始
石油化学事業 富山工場(現 東ソー・ゼオラム)で 合成ゼオライト の生産開始
当時、当社は南陽地区1拠点のみで発展してきたが、全国区の総合化学企業に飛躍すべくエチレンまでの原料遡及のため、四日市への進出を決定した。四日市工場の運営を担う当社の完全子会社として設立。1975年、当社と鐵興社の合併に合わせて四日市東曹も合併。
機能商品事業 エチレンアミン 生産開始
四日市東曹設立 当時、当社は南陽地区1拠点のみで発展してきたが、全国区の総合化学企業に飛躍すべくエチレンまでの原料遡及のため、四日市への進出を決定した。四日市工場の運営を担う当社の完全子会社として設立。1975年、当社と鐵興社の合併に合わせて四日市東曹も合併。
電解ソーダ、塩ビモノマー、塩酸、次亜塩素酸ソーダ生産開始
塩ビ樹脂生産開始(現 大洋塩ビ㈱四日市工場)
低密度ポリエチレン生産開始
高速液体クロマトグラフ 生産開始
鐵興社と合併。鐵興社はフェロアロイの生産を目的に1925年に設立。東北地方を中心に多くの工場を建設すると共に、鉱山経営、自家発電も展開。金属電解、アセチレン有機化学、肥料事業への多角化を図り、カーバイド法塩化ビニルの製造では先駆。鐵興社から引き継いだ複数の事業は、現在も当社を支える重要な事業である。
当社と合併 霞コンビナート(1972年)
IJPC(イラン・ジャパン石油化学)設立 1989.10 合弁事業解消。
石油樹脂 生産開始 C9系石油樹脂(ペトコール®) C5-C9系石油樹脂(ペトロタック®)
ペースト塩ビ 生産開始(リューロンペースト®)
ジルコニア粉末 生産開始
クロロスルフォン化ポリエチレン(TOSO-CSM®) 生産開始
直鎖状低密度ポリエチレン 生産開始
次亜塩素酸ソーダ 生産開始
ハイシリカゼオライト 生産開始
東ソー株式会社に社名変更
合弁事業解消。
新大協和石油化学は1968年、三重県四日市市に新たに造成された霞コンビナートのエチレンセンター会社として、大協石油・当社・鐵興社を含む7社による合弁会社として設立。途中、当社は筆頭株主となり業界の厳しい戦争に勝ち抜くべく石油化学事業の強化・拡大が不可欠と判断し合併。当社は石油化学部門の一貫体制を有する総合化学会社となった。これにより当社の四日市工場および新大協和石油化学四日市工場は統合されて“四日市事業所”となり、南陽工場は“南陽事業所”となった。
新大協和石油化学と合併 当社は筆頭株主となり、石油化学事業の強化・拡大を目的に合併。四日市工場および新大協和石油化学四日市工場は統合されて“四日市事業所”となり、南陽工場は“南陽事業所”となった。
ビニル・チェーン100万トン体制構築 塩ビモノマーの新プラント建設を決断。生産能力増強と自家発電所の増設、エチレンプラントのボトルネック解消工事を実施。1999年には南陽・四日市事業所合計の年産能力が、塩ビモノマー103.4万トン、電解ソーダ102.6万トン(東北東ソー化学含む)と国内最大規模の体制に。
日本ポリウレタン工業は1960年、ポリウレタン原料生産の企業化を目的に設立された。当社は1963年に資本参加し、ビニル・イソシアネート・チェーンの拡大を目的に、2006年に完全子会社、2014年に合併。
日本ポリウレタン工業と合併 日本ポリウレタン工業は1960年、ポリウレタン原料生産の企業化を目的に設立。当社は1963年に資本参加し、ビニル・イソシアネート・チェーンの拡大を目的に、2006年に完全子会社、2014年に合併。
機能商品事業 導電性高分子(SELFTRON®) 開発
東ソーは中央物産との共同開発により、高い耐熱性を持つ無架橋発泡体用ポリエチレン「ペトロセンCZ11」を開発しました。国内初の高耐熱性を備えた無架橋発泡体用ポリエチレンで、中央物産の空調保温パイプの発泡層向け材料として採用が決定しています。従来の架橋ポリエチレン発泡体は再溶融が難しく、端材の多くが廃棄されていました。
東ソーは、旭化成が保有する南陽化成の全株式(50%)を取得し、完全子会社化することを決定しました。HDIモノマーの安定確保を通じてHDI誘導品事業の安定運営を図り、2026年9月末に商業運転を開始した新プラントへの安定調達にもつなげます。
東ソーは全自動化学発光酵素免疫測定装置AIA-CL600を開発し、2026年10月8日から国内販売を開始しました。AIA-CLシリーズの中型機で、既存の大型・準大型・小型機とラインアップを揃え、測定目的や設置環境に応じた柔軟な提案が可能となります。今後も臨床現場の多様なニーズに応える方針を示しています。
東ソー株式会社は、企業価値向上と持続可能な社会の実現を目的に、2026年版の統合報告書「TOSOH REPORT」とサステナビリティレポートをウェブサイトに公開しました。報告書は社会課題解決への貢献や事業の価値をわかりやすく伝える内容で、解説動画も公式YouTubeチャンネルで公開されています。
東ソー株式会社は、2026年10月7日から9日にパシフィコ横浜で開催されるBioJapan2026に出展します。ブースでは、細胞培養器材や生体分子精製用磁性粒子、細胞外小胞精製剤などのライフサイエンス製品を紹介します。展示会は事前登録制で、無料入場です。
東ソーはクロロプレンゴム(CR)の価格を改定し、スカイプレン全品種でカルボキシル変性チップグレードは現行価格から+110円/kg以上、その他グレードは+60円/kg以上とする。実施は2026年9月24日出荷分からである。価格改定の理由は、原料価格や固定費の上昇が自助努力の限界を超えているためである。
東ソーはクロロスルホン化ポリエチレン(CSM)の価格を2026年9月24日出荷分から現行価格+40円/kg以上に改定します。物価高騰による固定費・物流コスト上昇を背景に、事業継続と安定供給維持のための措置としています。
東ソー株式会社は、令和8年熊本地震の被災者支援のために日本赤十字社を通じて1500万円を寄付しました。被災地の早期復旧と復興を願っています。
東ソーを含む化学品業界の関係者が、危険物物流の動きを全国規模で可視化し、輸送の安定化に向けた取り組みを進めている。
東ソーを含む化学品業界は、輸送力不足に対応するため、物流のデータ標準化と業界初のデータ連携基盤を導入したガイドラインを策定しました。