東ソー・ファインケム株式会社

東ソー・ファインケムは1965年、東洋曹達工業(現・東ソー)と米国のストウファー・ケミカルとの折半出資によって東洋ストウファー・ケミカルとして発足しました。創業の目的はDCP(第二リン酸カルシウム)の国産化でした。

東ソー・エフテックは1975年に東洋曹達工業（現・東ソー）と小野田セメント（現・太平洋セメント）の折半出資によって日本ハロンとして発足しました。設立の目的は日本初となる消火剤用ハロンガスの製造・販売でした。当時の小野田セメントは事業多角化策としてリン酸肥料に進出し、製造過程で副生するフッ素の用途開拓によってハロンガスの製造技術を確立。事業化のパートナーを探していました。東洋曹達工業はハロンガスの原料である苛性ソーダ、塩素、臭素の国内主力メーカーであったことから、両社が共同でハロンガス事業を展開することになりました。

東ソー有機化学は1981年、東洋曹達工業（現・東ソー）の100%子会社として発足しました。設立の目的は、東洋曹達工業が製造する臭素や塩素を活用した合成香料中間体、医農薬中間体、有機工業製品の製造・販売でした。

東ソー有機化学の設立当初の主力事業はPTBBA（p-tert-ブチルベンズアルデヒド）の製造販売でした。PTBBAは合成香料の中間体であり、同事業を展開していた板橋化学工業から事業を譲受し、1982年に年産800トンの生産能力を保有する専用設備（Tプラント）を設置、生産を開始しました。

同年には、事業強化に向けて医農薬中間体であるT-220、有機工業製品であるDBTの受託生産を開始しました。

東ソー有機化学はバブル崩壊や円高を要因としてPTBBAの国際競争力が低下し、経営状況は厳しい局面を迎えていました。1993年に創業以来初となる赤字に陥ると、

1994年にはコストセンターに移行、東ソーの有機中間体事業と一体運営することで収益改善を図りました。

1999年にはMOSで生産されていた東ソーの有機中間体事業を、

2000年にはNaSSの製造事業を東ソー有機化学に移管しました。これは、ハロゲン誘導体の製造部門集約によって事業運営を効率化および省力化するという狙いがありました。

その後は不採算製品の見直しが進められ、2002年には創業時を支えたPTBBA事業からの撤退へと至りました。

東ソー・ファインケム株式会社、東ソー・エフテック株式会社、および東ソー有機化学株式会社は、東ソーグループのファインケミカルメーカーとして、互いに連携しながら、それぞれで事業を行ってまいりましたが、一層の経営力の強化、充実を目指し、2017年10月1日付で経営統合いたしました。