| 1916年 |
1916年 : 名古屋電燈（株）から製鋼部門を分離し（株）電気製鋼所を設立。下出民義が社長に就任、合金鉄および工具鋼の生産を開始 |
| 1916年 |
名古屋電燈（株）から製鋼部門を分離し（株）電気製鋼所を設立。下出民義が社長に就任、合金鉄および工具鋼の生産を開始 |
| 1917年 |
1917年 : 名古屋電燈(株)に製鉄部を設置、電気製鉄の試作に着手 |
| 1917年 |
名古屋電燈(株)に製鉄部を設置、電気製鉄の試作に着手 |
| 1918年 |
1918年 : 名古屋電燈(株)から電力開発事業および製鉄部を分離、木曽電気製鉄(株)を設立、電気銑の第一回出銑に成功 |
| 1918年 |
名古屋電燈(株)から電力開発事業および製鉄部を分離、木曽電気製鉄(株)を設立、電気銑の第一回出銑に成功 |
| 1919年 |
1919年 : 木曽福島工場操業開始 |
| 1919年 |
木曽福島工場操業開始 |
| 1921年 |
1921年 : 木曽電気興業(株)は日本水力(株)とともに大阪送電(株)に合併。商号を大同電力(株)に変更、製鉄工場を名古屋製鉄所と改称 |
| 1921年 |
木曽電気興業(株)は日本水力(株)とともに大阪送電(株)に合併。商号を大同電力(株)に変更、製鉄工場を名古屋製鉄所と改称 |
| 1922年 |
1922年 : 大同製鋼(株)は(株)電気製鋼所から熱田・福島両工場の現物出資を受け、商号を(株)大同電気製鋼所に変更 |
| 1922年 |
大同電力(株)から名古屋製鉄所を分離し、大同製鋼(株)を設立 |
| 1925年 |
1925年 : 我が国最初のマンガン製特殊軌条の製作に成功 |
| 1925年 |
我が国最初のマンガン製特殊軌条の製作に成功 |
| 1934年 |
1934年 : 帝国発条(株)を合併 |
| 1934年 |
帝国発条(株)を合併 |
| 1937年 |
1937年 : 星崎工場新設 |
| 1937年 |
星崎工場新設 |
| 1938年 |
1938年 : (株)大同電気製鋼所の商号を大同製鋼(株)に変更 |
| 1938年 |
(株)大同電気製鋼所の商号を大同製鋼(株)に変更 |
| 1941年 |
1941年 : 富永鋼業(株)を合併、大型鋳鋼品・鋼材・線材・普通鋼の生産が加わる |
| 1941年 |
富永鋼業(株)を合併、大型鋳鋼品・鋼材・線材・普通鋼の生産が加わる |
| 1950年 |
1950年 : 企業再建整備法により大同製鋼(株)を解散、新大同製鋼(株)として再発足 |
| 1950年 |
企業再建整備法により大同製鋼(株)を解散、新大同製鋼(株)として再発足 |
| 1953年 |
1953年 : 新大同製鋼(株)の商号を大同製鋼(株)に変更 |
| 1953年 |
新大同製鋼(株)の商号を大同製鋼(株)に変更 |
| 1955年 |
1955年 : 新理研工業(株)を合併 |
| 1955年 |
新理研工業(株)を合併 |
| 1957年 |
1957年 : (株)東京製鋼所を合併 |
| 1957年 |
(株)東京製鋼所を合併 |
| 1958年 |
1958年 : 東京タワーのテレビジョンアンテナ部に当社製高張力鋼使用 |
| 1958年 |
東京タワーのテレビジョンアンテナ部に当社製高張力鋼使用 |
| 1959年 |
1959年 : 伊勢湾台風により星崎・築地工場水没 |
| 1959年 |
伊勢湾台風により星崎・築地工場水没 |
| 1963年 |
1963年 : 志村化工(株)特殊鋼部門の人員・商権を継承 |
| 1963年 |
志村化工(株)特殊鋼部門の人員・商権を継承。本店事務所を興銀ビルに移転。知多工場第二期工事完成 |
| 1964年 |
1964年 : 関東製鋼(株)を合併 |
| 1964年 |
関東製鋼(株)を合併 |
| 1965年 |
1965年 : ニューヨーク事務所開設 |
| 1965年 |
ニューヨーク事務所開設 |
| 1969年 |
1969年 : 型鍛造部門を知多工場に集約 |
| 1969年 |
型鍛造部門を知多工場に集約 |
| 1973年 |
1973年 : ハンドボール部四冠（全日本実業団、国体、全日本総合、NHK杯）達成、その後3年連続四冠 |
| 1973年 |
ハンドボール部四冠（全日本実業団、国体、全日本総合、NHK杯）達成、その後3年連続四冠 |
| 1976年 |
1976年 : 大同製鋼(株)、日本特殊鋼(株)、特殊製鋼(株)が合併、商号を大同特殊鋼(株)に変更 |
| 1976年 |
大同製鋼(株)、日本特殊鋼(株)、特殊製鋼(株)が合併、商号を大同特殊鋼(株)に変更 |
| 1980年 |
1980年 : 星崎・知多工場で連続鋳造機稼動開始 |
| 1980年 |
星崎・知多工場で連続鋳造機稼動開始 |
| 1981年 |
1981年 : 知多帯鋼工場新設 |
| 1981年 |
知多帯鋼工場新設 |
| 1985年 |
1985年 : 売上高3,000億円達成 |
| 1985年 |
売上高3,000億円達成 |
| 1987年 |
1987年 : 決算期を6月30日から3月31日に変更 |
| 1987年 |
決算期を6月30日から3月31日に変更 |
| 1988年 |
1988年 : 登記上の本店住所を、名古屋市南区星崎町字繰出66から名古屋市中区錦一丁目11-18に変更 |
| 1988年 |
登記上の本店住所を、名古屋市南区星崎町字繰出66から名古屋市中区錦一丁目11-18に変更。米国金属協会が「社宝 エルー式1.5トンアーク炉」を歴史的遺産に認証 |
| 1990年 |
1990年 : 中津川テクノセンター新設 |
| 1990年 |
中津川テクノセンター新設 |
| 1991年 |
1991年 : 創業75周年にあたり、経営理念を発表 |
| 1991年 |
創業75周年にあたり、経営理念を発表 |
| 1992年 |
1992年 : 知多工場 最新鋭連続鋳造機稼動開始 |
| 1992年 |
知多工場 最新鋭連続鋳造機稼動開始 |
| 1995年 |
1995年 : 星崎工場 製鋼部門を休止 |
| 1995年 |
星崎工場 製鋼部門を休止。香港事務所開設 |
| 1997年 |
1997年 : 香港事務所開設 |
| 1997年 |
バンコク事務所開設 |
| 2000年 |
2000年 : 磁材事業を(株)ダイドー電子に完全移管 |
| 2000年 |
磁材事業を(株)ダイドー電子に完全移管 |
| 2001年 |
2001年 : 連結中期経営計画をはじめて発表 |
| 2001年 |
連結中期経営計画をはじめて発表。星崎工場に熱間帯鋼圧延機を導入、高級帯鋼名古屋地区一貫生産開始 |
| 2002年 |
2002年 : 総合鋳鋼メーカー(株)大同キャスティングス設立 |
| 2002年 |
総合鋳鋼メーカー(株)大同キャスティングス設立 |
| 2003年 |
2003年 : 知多型鍛造工場に大型熱間高速精密鍛造機「AMP70XL」を導入 |
| 2003年 |
知多型鍛造工場に大型熱間高速精密鍛造機「AMP70XL」を導入。東京本社を西新橋から品川へ移転 |
| 2004年 |
2004年 : 知多工場 大断面鋳造機（PHキャスター）稼動開始 |
| 2004年 |
知多工場 大断面鋳造機（PHキャスター）稼動開始 |
| 2005年 |
2005年 : 広州事務所開設 |
| 2005年 |
広州事務所開設。本社を伏見から久屋大通へ移転 |
| 2006年 |
2006年 : 知多工場 累計製鋼量5,000万トン達成 |
| 2006年 |
知多工場 累計製鋼量5,000万トン達成 |
| 2007年 |
2007年 : ハンドボール部三冠（全日本実業団・全日本総合・日本リーグ）達成 |
| 2007年 |
ハンドボール部三冠達成（全日本実業団・全日本総合・日本リーグ） |
| 2007年 |
ハンドボール部三冠達成 |
| 2008年 |
2008年 : 渋川工場 7,000トンプレス稼動開始 |
| 2008年 |
渋川工場 7,000トンプレス稼動開始 |
| 2009年 |
2009年 : 集光型太陽光発電 実証テスト開始 |
| 2009年 |
集光型太陽光発電 実証テスト開始 |
| 2013年 |
2013年 : 知多工場 製鋼革新合理化 150トンアーク炉導入 |
| 2013年 |
知多工場 製鋼革新合理化 150トンアーク炉導入 |
| 2016年 |
2016年 : 創業100周年 |
| 2016年 |
創業100周年 |
| 2020年 |
2020年 : 知多第2工場を新設 : 中津川先進磁性材料開発センター開所 |
| 2020年 |
知多第2工場を新設、中津川先進磁性材料開発センター開所 |
