| 1915年03月 |
（大正4年） : 牧田茂三郎により名古屋において牧田電機製作所（個人経営）創業、電灯器具、モータ、変圧器の販売修理を開始 |
| 1915年03月 |
牧田茂三郎により名古屋において牧田電機製作所（個人経営）創業、電灯器具、モータ、変圧器の販売修理を開始 |
| 1935年09月 |
（昭和10年） : ソ連へ発電機、モータを初輸出 |
| 1935年09月 |
ソ連へ発電機、モータを初輸出 |
| 1938年12月 |
（昭和13年） : 個人経営を株式会社に改組、株式会社牧田電機製作所設立 |
| 1938年12月 |
個人経営を株式会社に改組、株式会社牧田電機製作所設立 |
| 1945年04月 |
（昭和20年） : 工場疎開を兼ねて安城市住吉町の現在地に移転 |
| 1945年04月 |
工場疎開を兼ねて安城市住吉町の現在地に移転 |
| 1958年01月 |
（昭和33年） : 国産第一号の携帯用電気カンナ 1000を発売 |
| 1958年01月 |
国産第一号の携帯用電気カンナ 1000を発売 |
| 1959年11月 |
（昭和34年） : 電動工具メーカーへ転換 : オーストラリアに小型電気カンナ 1300を出荷（電動工具の輸出開始） |
| 1959年11月 |
電動工具メーカーへ転換 : オーストラリアに小型電気カンナ 1300を出荷（電動工具の輸出開始） |
| 1962年05月 |
（昭和37年） : 商号を株式会社マキタ電機製作所に変更 |
| 1962年05月 |
商号を株式会社マキタ電機製作所に変更 |
| 1962年08月 |
（昭和37年） : 名古屋証券取引所市場第二部に上場 |
| 1962年08月 |
名古屋証券取引所市場第二部に上場 |
| 1963年03月 |
（昭和38年） : 完全無借金会社となる |
| 1963年03月 |
完全無借金会社となる |
| 1968年08月 |
（昭和43年） : 東京・大阪両証券取引所市場第二部に上場 |
| 1968年08月 |
東京・大阪両証券取引所市場第二部に上場 |
| 1969年04月 |
（昭和44年） : 電池ドリル 6500Dを発売（充電式工具第1号） |
| 1969年04月 |
電池ドリル 6500Dを発売（充電式工具第1号） |
| 1970年07月 |
（昭和45年） : マキタU.S.A.Inc.（米国）設立（初の海外現地法人） : 岡崎工場（愛知県岡崎市）新設 |
| 1970年07月 |
（昭和45年） : 東京・名古屋・大阪証券取引所市場第一部に指定 : （2003年2月 大阪証券取引所の上場を廃止） : マキタU.S.A.Inc.（米国）設立（初の海外現地法人） : 岡崎工場（愛知県岡崎市）新設 |
| 1970年07月 |
東京・名古屋・大阪証券取引所市場第一部に指定 : （2003年2月 大阪証券取引所の上場を廃止） : マキタU.S.A.Inc.（米国）設立（初の海外現地法人） : 岡崎工場（愛知県岡崎市）新設 |
| 1971年09月 |
（昭和46年） : マキタ・フランスS.A.（フランス）設立 |
| 1971年09月 |
（昭和46年） : マキタ・フランスS.A.（フランス）設立 : （欧州初の現地法人 2004年4月からマキタ・フランス SASに社名変更） |
| 1971年09月 |
マキタ・フランスS.A.（フランス）設立 : （欧州初の現地法人 2004年4月からマキタ・フランス SASに社名変更） |
| 1972年12月 |
（昭和47年） : マキタ・エレクトリック（U.K.）Ltd.（英国）設立 |
| 1972年12月 |
（昭和47年） : マキタ・エレクトリック（U.K.）Ltd.（英国）設立 : （1992年12月からマキタ（U.K.）Ltd.に社名変更） |
| 1972年12月 |
マキタ・エレクトリック（U.K.）Ltd.（英国）設立 : （1992年12月からマキタ（U.K.）Ltd.に社名変更） |
| 1973年05月 |
（昭和48年） : マキタ・オーストラリアPty.Ltd.（オーストラリア）設立 |
| 1973年05月 |
（昭和48年） : マキタ・オーストラリアPty.Ltd.（オーストラリア）設立 : （オセアニア初の現地法人） |
| 1973年05月 |
マキタ・オーストラリアPty.Ltd.（オーストラリア）設立 : （オセアニア初の現地法人） |
| 1973年06月 |
（昭和48年） : アムステルダム証券取引所に大陸預託証券（CDR）形式により株式上場 |
| 1973年06月 |
（昭和48年） : アムステルダム証券取引所に大陸預託証券（CDR）形式により株式上場 : （2004年2月 同取引所の上場を廃止） |
| 1973年06月 |
アムステルダム証券取引所に大陸預託証券（CDR）形式により株式上場 : （2004年2月 同取引所の上場を廃止） |
| 1973年11月 |
（昭和48年） : マキタ・パワー・ツールズ・カナダLtd.（カナダ）設立 |
| 1973年11月 |
（昭和48年） : マキタ・パワー・ツールズ・カナダLtd.（カナダ）設立 : （1991年1月からマキタ・カナダInc.に社名変更） |
| 1973年11月 |
マキタ・パワー・ツールズ・カナダLtd.（カナダ）設立 : （1991年1月からマキタ・カナダInc.に社名変更） |
| 1977年02月 |
（昭和52年） : ADR （米国預託証券）発行に伴いNASDAQ（全米証券業会自動表示システム）にて取引開始 |
| 1977年02月 |
（昭和52年） : ADR （米国預託証券）発行に伴いNASDAQ（全米証券業会自動表示システム）にて取引開始 : （2013年4月 同取引所の上場を廃止） |
| 1977年02月 |
ADR （米国預託証券）発行に伴いNASDAQ（全米証券業会自動表示システム）にて取引開始 : （2013年4月 同取引所の上場を廃止） |
| 1977年04月 |
（昭和52年） : マキタ・ヴェルクツォイクG.m.b.H.（ドイツ）設立 |
| 1977年04月 |
マキタ・ヴェルクツォイクG.m.b.H.（ドイツ）設立 |
| 1978年12月 |
（昭和53年） : 充電式ドリル6010Dを発売（ニッカド電池第1号） |
| 1978年12月 |
充電式ドリル6010Dを発売（ニッカド電池第1号） |
| 1980年04月 |
（昭和55年） : カナダにおいて電動工具の生産開始、初の海外生産 |
| 1980年04月 |
（昭和55年） : カナダにおいて電動工具の生産開始、初の海外生産 : （2009年1月 生産終了） |
| 1980年04月 |
カナダにおいて電動工具の生産開始、初の海外生産 : （2009年1月 生産終了） |
| 1981年02月 |
（昭和56年） : エア釘打 AN5000、エアコンプレッサ AC6001を発売（エア工具第1号） |
| 1981年02月 |
エア釘打 AN5000、エアコンプレッサ AC6001を発売（エア工具第1号） |
| 1981年06月 |
（昭和56年） : マキタ・ド・ブラジルLtda.（ブラジル）設立 |
| 1981年06月 |
（昭和56年） : マキタ・ド・ブラジルLtda.（ブラジル）設立 : （南米で電動工具の生産開始） |
| 1981年06月 |
マキタ・ド・ブラジルLtda.（ブラジル）設立 : （南米で電動工具の生産開始） |
| 1982年02月 |
（昭和57年） : 欧州預託証券（EDR）発行に伴いルクセンブルグ証券取引所に上場 |
| 1982年02月 |
（昭和57年） : 欧州預託証券（EDR）発行に伴いルクセンブルグ証券取引所に上場 : （1998年6月 同取引所の上場を廃止） |
| 1982年02月 |
欧州預託証券（EDR）発行に伴いルクセンブルグ証券取引所に上場 : （1998年6月 同取引所の上場を廃止） |
| 1983年04月 |
（昭和58年） : マキタ・パワー・ツールズ・シンガポールPte.Ltd.設立 |
| 1983年04月 |
（昭和58年） : マキタ・パワー・ツールズ・シンガポールPte.Ltd. : （シンガポール）設立（1991年4月からマキタ・シンガポールPte.Ltd.に社名変更） |
| 1983年04月 |
マキタ・パワー・ツールズ・シンガポールPte.Ltd. : （シンガポール）設立（1991年4月からマキタ・シンガポールPte.Ltd.に社名変更） |
| 1984年06月 |
（昭和59年） : 電池生垣バリカン（UH3000D）を発売 |
| 1984年06月 |
（昭和59年） : 電池生垣バリカン（UH3000D）を発売 : （充電式園芸用機器第1号） |
| 1984年06月 |
電池生垣バリカン（UH3000D）を発売 : （充電式園芸用機器第1号） |
| 1984年09月 |
（昭和59年） : マキタ・コーポレーション・オブ・アメリカ設立 |
| 1984年09月 |
（昭和59年） : マキタ・コーポレーション・オブ・アメリカ（米国）設立 |
| 1984年09月 |
マキタ・コーポレーション・オブ・アメリカ（米国）設立 |
| 1985年11月 |
（昭和60年） : 米国において電動工具の生産開始 |
| 1985年11月 |
米国において電動工具の生産開始 |
| 1987年03月 |
（昭和62年） : 日米半導体摩擦で電動工具が報復的課税対象品目となる |
| 1987年03月 |
日米半導体摩擦で電動工具が報復的課税対象品目となる |
| 1989年05月 |
（平成元年） : 決算期を2月20日から3月31日に変更 |
| 1989年05月 |
決算期を2月20日から3月31日に変更 |
| 1989年07月 |
（平成元年） : 名古屋市で開催された世界デザイン博覧会で工業デザイナー ジョルジェット・ジウジアーロ氏デザインの電動工具3機種（マルノコ、グラインダ、ドリル）を紹介 |
| 1989年07月 |
名古屋市で開催された世界デザイン博覧会で工業デザイナー ジョルジェット・ジウジアーロ氏デザインの電動工具3機種（マルノコ、グラインダ、ドリル）を紹介 |
| 1989年12月 |
（平成元年） : マキタ・マニュファクチュアリング・ヨーロッパLtd.（英国）設立 |
| 1989年12月 |
（平成元年） : マキタ・マニュファクチュアリング・ヨーロッパLtd.（英国）設立 : （欧州における初の生産子会社） |
| 1989年12月 |
マキタ・マニュファクチュアリング・ヨーロッパLtd.（英国）設立 : （欧州における初の生産子会社） |
| 1991年01月 |
（平成3年） : チェンソーメーカーのザックス・ドルマーG.m.b.H.（ドイツ）を買収 |
| 1991年01月 |
（平成3年） : チェンソーメーカーのザックス・ドルマーG.m.b.H.（ドイツ）を買収 : （現マキタ・エンジニアリング・ジャーマニーG.m.b.H.） |
| 1991年01月 |
チェンソーメーカーのザックス・ドルマーG.m.b.H.（ドイツ）を買収 : （現マキタ・エンジニアリング・ジャーマニーG.m.b.H.） |
| 1991年04月 |
（平成3年） : 商号を株式会社マキタに変更 |
| 1991年04月 |
商号を株式会社マキタに変更 |
| 1991年07月 |
（平成3年） : 欧州（英国）において電動工具の生産開始 |
| 1991年07月 |
欧州（英国）において電動工具の生産開始 |
| 1992年05月 |
（平成4年） : 日進事業所開設 : 米国でダンピング提訴を受ける |
| 1992年05月 |
日進事業所開設 : 米国でダンピング提訴を受ける |
| 1993年03月 |
（平成5年） : マキタ地球環境憲章策定（マキタ環境元年） |
| 1993年03月 |
マキタ地球環境憲章策定（マキタ環境元年） |
| 1993年12月 |
（平成5年） : 牧田（中国）有限公司（中国）設立 |
| 1993年12月 |
（平成5年） : 牧田（中国）有限公司（中国）設立 : （中国における生産子会社） |
| 1993年12月 |
牧田（中国）有限公司（中国）設立 : （中国における生産子会社） |
| 1995年07月 |
（平成7年） : 中国において電動工具の生産開始 |
| 1995年07月 |
中国において電動工具の生産開始 |
| 1997年04月 |
（平成9年） : マキタ・ガルフFZE（アラブ首長国連邦）設立 |
| 1997年04月 |
マキタ・ガルフFZE（アラブ首長国連邦）設立 |
| 1997年08月 |
（平成9年） : 米国シカゴ ハードウェアショーに充電式ドライバドリル 6213D出展（ニッケル水素電池第1号） |
| 1997年08月 |
米国シカゴ ハードウェアショーに充電式ドライバドリル 6213D出展（ニッケル水素電池第1号） |
| 2000年11月 |
（平成12年） : 牧田（昆山）有限公司（中国）設立 |
| 2000年11月 |
牧田（昆山）有限公司（中国）設立 |
| 2005年02月 |
（平成17年） : 充電式インパクトドライバ TD130D発売（リチウムイオン電池第1号） |
| 2005年02月 |
充電式インパクトドライバ TD130D発売（リチウムイオン電池第1号） |
| 2005年05月 |
（平成17年） : マキタEU S.R.L.（ルーマニア）設立 |
| 2005年05月 |
マキタEU S.R.L.（ルーマニア）設立 |
| 2006年01月 |
（平成18年） : 兼松日産農林株式会社の自動釘打機事業を譲り受ける |
| 2006年01月 |
兼松日産農林株式会社の自動釘打機事業を譲り受ける |
| 2007年04月 |
（平成19年） : ルーマニアにおいて電動工具の生産開始 |
| 2007年04月 |
ルーマニアにおいて電動工具の生産開始 |
| 2007年05月 |
（平成19年） : 富士ロビン株式会社を連結子会社化 |
| 2007年05月 |
（平成19年） : 富士ロビン株式会社を連結子会社化 : （2007年8月に社名を株式会社マキタ沼津に変更、2013年4月 株式会社マキタに吸収合併） |
| 2007年05月 |
富士ロビン株式会社を連結子会社化 : （2007年8月に社名を株式会社マキタ沼津に変更、2013年4月 株式会社マキタに吸収合併） |
| 2011年03月 |
（平成23年） : マキタ･マニュファクチュアリング・タイCo.,Ltd.（タイ）設立 |
| 2011年03月 |
マキタ･マニュファクチュアリング・タイCo.,Ltd.（タイ）設立 |
| 2012年07月 |
（平成24年） : タイにおいて電動工具の生産開始 |
| 2012年07月 |
タイにおいて電動工具の生産開始 |
| 2015年03月 |
（平成27年） : 創業100周年 |
| 2015年03月 |
創業100周年 |
| 2018年05月 |
（平成30年） : マキタ・エンジニアリング・コリアCo.,Ltd.（韓国）設立 |
| 2018年05月 |
（平成30年） : マキタ・エンジニアリング・コリアCo.,Ltd. : （韓国）設立 |
| 2018年05月 |
マキタ・エンジニアリング・コリアCo.,Ltd.（韓国）設立 |
| 2018年08月 |
（平成30年） : マキタ・アフリカLIMITED（タンザニア）設立 |
| 2018年08月 |
マキタ・アフリカLIMITED（タンザニア）設立 |
| 2019年03月 |
（平成31年） : 尼寺空圧工業株式会社を連結子会社化（2021年6月 株式会社マキタに吸収合併） |
| 2019年03月 |
（平成31年） : 尼寺空圧工業株式会社を連結子会社化 : （2021年6月 株式会社マキタに吸収合併） |
| 2019年03月 |
尼寺空圧工業株式会社を連結子会社化 : （2021年6月 株式会社マキタに吸収合併） |
| 2019年10月 |
（平成31年） : Li-ion 40Vmaxシリーズを発売 |
| 2019年10月 |
Li-ion 40Vmaxシリーズを発売 |
| 2022年03月 |
（令和4年） : エンジン製品の生産を終了 |
| 2022年03月 |
エンジン製品の生産を終了 |
| 2022年07月 |
（令和4年） : マキタ・インターナショナル・プロキュアメント Co., Ltd.（台湾）設立 |
| 2022年07月 |
マキタ・インターナショナル・プロキュアメント Co., Ltd.（台湾）設立 |
| 2022年10月 |
（令和4年） : 電子制御開発センター（東京オフィス） 営業開始 |
| 2022年10月 |
電子制御開発センター（東京オフィス） 営業開始 |
