株式会社マキタ

（大正4年） : 牧田茂三郎により名古屋において牧田電機製作所（個人経営）創業、電灯器具、モータ、変圧器の販売修理を開始

牧田茂三郎により名古屋において牧田電機製作所（個人経営）創業、電灯器具、モータ、変圧器の販売修理を開始

（昭和10年） : ソ連へ発電機、モータを初輸出

ソ連へ発電機、モータを初輸出

（昭和13年） : 個人経営を株式会社に改組、株式会社牧田電機製作所設立

個人経営を株式会社に改組、株式会社牧田電機製作所設立

（昭和20年） : 工場疎開を兼ねて安城市住吉町の現在地に移転

工場疎開を兼ねて安城市住吉町の現在地に移転

（昭和33年） : 国産第一号の携帯用電気カンナ 1000を発売

国産第一号の携帯用電気カンナ 1000を発売

（昭和34年） : 電動工具メーカーへ転換 : オーストラリアに小型電気カンナ 1300を出荷（電動工具の輸出開始）

電動工具メーカーへ転換 : オーストラリアに小型電気カンナ 1300を出荷（電動工具の輸出開始）

電動工具メーカーへ転換

オーストラリアに小型電気カンナ 1300を出荷（電動工具の輸出開始）

（昭和37年） : 商号を株式会社マキタ電機製作所に変更

商号を株式会社マキタ電機製作所に変更

（昭和37年） : 名古屋証券取引所市場第二部に上場

名古屋証券取引所市場第二部に上場

（昭和38年） : 完全無借金会社となる

完全無借金会社となる

（昭和43年） : 東京・大阪両証券取引所市場第二部に上場

東京・大阪両証券取引所市場第二部に上場

（昭和44年） : 電池ドリル 6500Dを発売（充電式工具第1号）

電池ドリル 6500Dを発売（充電式工具第1号）

（昭和45年） : マキタU.S.A.Inc.（米国）設立（初の海外現地法人） : 岡崎工場（愛知県岡崎市）新設

（昭和45年） : 東京・名古屋・大阪証券取引所市場第一部に指定 : （2003年2月 大阪証券取引所の上場を廃止） : マキタU.S.A.Inc.（米国）設立（初の海外現地法人） : 岡崎工場（愛知県岡崎市）新設

東京・名古屋・大阪証券取引所市場第一部に指定 : （2003年2月 大阪証券取引所の上場を廃止） : マキタU.S.A.Inc.（米国）設立（初の海外現地法人） : 岡崎工場（愛知県岡崎市）新設

東京・名古屋・大阪証券取引所市場第一部に指定

マキタU.S.A.Inc.（米国）設立（初の海外現地法人）

岡崎工場（愛知県岡崎市）新設

（昭和46年） : マキタ・フランスS.A.（フランス）設立

（昭和46年） : マキタ・フランスS.A.（フランス）設立 : （欧州初の現地法人 2004年4月からマキタ・フランス SASに社名変更）

マキタ・フランスS.A.（フランス）設立 : （欧州初の現地法人 2004年4月からマキタ・フランス SASに社名変更）

マキタ・フランスS.A.（フランス）設立（欧州初の現地法人）

（昭和47年） : マキタ・エレクトリック（U.K.）Ltd.（英国）設立

（昭和47年） : マキタ・エレクトリック（U.K.）Ltd.（英国）設立 : （1992年12月からマキタ（U.K.）Ltd.に社名変更）

マキタ・エレクトリック（U.K.）Ltd.（英国）設立 : （1992年12月からマキタ（U.K.）Ltd.に社名変更）

マキタ・エレクトリック（U.K.）Ltd.（英国）設立

（昭和48年） : マキタ・オーストラリアPty.Ltd.（オーストラリア）設立

（昭和48年） : マキタ・オーストラリアPty.Ltd.（オーストラリア）設立 : （オセアニア初の現地法人）

マキタ・オーストラリアPty.Ltd.（オーストラリア）設立 : （オセアニア初の現地法人）

マキタ・オーストラリアPty.Ltd.（オーストラリア）設立（オセアニア初の現地法人）

（昭和48年） : アムステルダム証券取引所に大陸預託証券（CDR）形式により株式上場

（昭和48年） : アムステルダム証券取引所に大陸預託証券（CDR）形式により株式上場 : （2004年2月 同取引所の上場を廃止）

アムステルダム証券取引所に大陸預託証券（CDR）形式により株式上場 : （2004年2月 同取引所の上場を廃止）

アムステルダム証券取引所に大陸預託証券（CDR）形式により株式上場

（昭和48年） : マキタ・パワー・ツールズ・カナダLtd.（カナダ）設立

（昭和48年） : マキタ・パワー・ツールズ・カナダLtd.（カナダ）設立 : （1991年1月からマキタ・カナダInc.に社名変更）

マキタ・パワー・ツールズ・カナダLtd.（カナダ）設立 : （1991年1月からマキタ・カナダInc.に社名変更）

マキタ・パワー・ツールズ・カナダLtd.（カナダ）設立

（昭和52年） : ADR （米国預託証券）発行に伴いNASDAQ（全米証券業会自動表示システム）にて取引開始

（昭和52年） : ADR （米国預託証券）発行に伴いNASDAQ（全米証券業会自動表示システム）にて取引開始 : （2013年4月 同取引所の上場を廃止）

ADR （米国預託証券）発行に伴いNASDAQ（全米証券業会自動表示システム）にて取引開始 : （2013年4月 同取引所の上場を廃止）

ADR （米国預託証券）発行に伴いNASDAQ（全米証券業会自動表示システム）にて取引開始

（昭和52年） : マキタ・ヴェルクツォイクG.m.b.H.（ドイツ）設立

マキタ・ヴェルクツォイクG.m.b.H.（ドイツ）設立

（昭和53年） : 充電式ドリル6010Dを発売（ニッカド電池第1号）

充電式ドリル6010Dを発売（ニッカド電池第1号）

（昭和55年） : カナダにおいて電動工具の生産開始、初の海外生産

（昭和55年） : カナダにおいて電動工具の生産開始、初の海外生産 : （2009年1月 生産終了）

カナダにおいて電動工具の生産開始、初の海外生産 : （2009年1月 生産終了）

カナダにおいて電動工具の生産開始、初の海外生産

（昭和56年） : エア釘打 AN5000、エアコンプレッサ AC6001を発売（エア工具第1号）

エア釘打 AN5000、エアコンプレッサ AC6001を発売（エア工具第1号）

（昭和56年） : マキタ・ド・ブラジルLtda.（ブラジル）設立

（昭和56年） : マキタ・ド・ブラジルLtda.（ブラジル）設立 : （南米で電動工具の生産開始）

マキタ・ド・ブラジルLtda.（ブラジル）設立 : （南米で電動工具の生産開始）

マキタ・ド・ブラジルLtda.（ブラジル）設立（南米で電動工具の生産開始）

（昭和57年） : 欧州預託証券（EDR）発行に伴いルクセンブルグ証券取引所に上場

（昭和57年） : 欧州預託証券（EDR）発行に伴いルクセンブルグ証券取引所に上場 : （1998年6月 同取引所の上場を廃止）

欧州預託証券（EDR）発行に伴いルクセンブルグ証券取引所に上場 : （1998年6月 同取引所の上場を廃止）

欧州預託証券（EDR）発行に伴いルクセンブルグ証券取引所に上場

（昭和58年） : マキタ・パワー・ツールズ・シンガポールPte.Ltd.設立

（昭和58年） : マキタ・パワー・ツールズ・シンガポールPte.Ltd. : （シンガポール）設立（1991年4月からマキタ・シンガポールPte.Ltd.に社名変更）

マキタ・パワー・ツールズ・シンガポールPte.Ltd. : （シンガポール）設立（1991年4月からマキタ・シンガポールPte.Ltd.に社名変更）

マキタ・パワー・ツールズ・シンガポールPte.Ltd.（シンガポール）設立

（昭和59年） : 電池生垣バリカン（UH3000D）を発売

（昭和59年） : 電池生垣バリカン（UH3000D）を発売 : （充電式園芸用機器第1号）

電池生垣バリカン（UH3000D）を発売 : （充電式園芸用機器第1号）

電池生垣バリカン（UH3000D）を発売（充電式園芸用機器第1号）

（昭和59年） : マキタ・コーポレーション・オブ・アメリカ設立

（昭和59年） : マキタ・コーポレーション・オブ・アメリカ（米国）設立

マキタ・コーポレーション・オブ・アメリカ（米国）設立

（昭和60年） : 米国において電動工具の生産開始

米国において電動工具の生産開始

（昭和62年） : 日米半導体摩擦で電動工具が報復的課税対象品目となる

日米半導体摩擦で電動工具が報復的課税対象品目となる

（平成元年） : 決算期を2月20日から3月31日に変更

決算期を2月20日から3月31日に変更

（平成元年） : 名古屋市で開催された世界デザイン博覧会で工業デザイナー ジョルジェット・ジウジアーロ氏デザインの電動工具3機種（マルノコ、グラインダ、ドリル）を紹介

名古屋市で開催された世界デザイン博覧会で工業デザイナー ジョルジェット・ジウジアーロ氏デザインの電動工具3機種（マルノコ、グラインダ、ドリル）を紹介

（平成元年） : マキタ・マニュファクチュアリング・ヨーロッパLtd.（英国）設立

（平成元年） : マキタ・マニュファクチュアリング・ヨーロッパLtd.（英国）設立 : （欧州における初の生産子会社）

マキタ・マニュファクチュアリング・ヨーロッパLtd.（英国）設立 : （欧州における初の生産子会社）

マキタ・マニュファクチュアリング・ヨーロッパLtd.（英国）設立（欧州における初の生産子会社）

（平成3年） : チェンソーメーカーのザックス・ドルマーG.m.b.H.（ドイツ）を買収

（平成3年） : チェンソーメーカーのザックス・ドルマーG.m.b.H.（ドイツ）を買収 : （現マキタ・エンジニアリング・ジャーマニーG.m.b.H.）

チェンソーメーカーのザックス・ドルマーG.m.b.H.（ドイツ）を買収 : （現マキタ・エンジニアリング・ジャーマニーG.m.b.H.）

マキタ・カナダInc.に社名変更

チェンソーメーカーのザックス・ドルマーG.m.b.H.（ドイツ）を買収（現マキタ・エンジニアリング・ジャーマニーG.m.b.H.）

（平成3年） : 商号を株式会社マキタに変更

商号を株式会社マキタに変更

マキタ・シンガポールPte.Ltd.に社名変更

（平成3年） : 欧州（英国）において電動工具の生産開始

欧州（英国）において電動工具の生産開始

（平成4年） : 日進事業所開設 : 米国でダンピング提訴を受ける

日進事業所開設 : 米国でダンピング提訴を受ける

日進事業所開設

米国でダンピング提訴を受ける

マキタ（U.K.）Ltd.に社名変更

（平成5年） : マキタ地球環境憲章策定（マキタ環境元年）

マキタ地球環境憲章策定（マキタ環境元年）

（平成5年） : 牧田（中国）有限公司（中国）設立

（平成5年） : 牧田（中国）有限公司（中国）設立 : （中国における生産子会社）

牧田（中国）有限公司（中国）設立 : （中国における生産子会社）

牧田（中国）有限公司（中国）設立（中国における生産子会社）

（平成7年） : 中国において電動工具の生産開始

中国において電動工具の生産開始

（平成9年） : マキタ・ガルフFZE（アラブ首長国連邦）設立

マキタ・ガルフFZE（アラブ首長国連邦）設立

（平成9年） : 米国シカゴ ハードウェアショーに充電式ドライバドリル 6213D出展（ニッケル水素電池第1号）

米国シカゴ ハードウェアショーに充電式ドライバドリル 6213D出展（ニッケル水素電池第1号）

ルクセンブルグ証券取引所の上場を廃止

（平成12年） : 牧田（昆山）有限公司（中国）設立

牧田（昆山）有限公司（中国）設立

大阪証券取引所の上場を廃止

アムステルダム証券取引所の上場を廃止

マキタ・フランス SASに社名変更

（平成17年） : 充電式インパクトドライバ TD130D発売（リチウムイオン電池第1号）

充電式インパクトドライバ TD130D発売（リチウムイオン電池第1号）

（平成17年） : マキタEU S.R.L.（ルーマニア）設立

マキタEU S.R.L.（ルーマニア）設立

（平成18年） : 兼松日産農林株式会社の自動釘打機事業を譲り受ける

兼松日産農林株式会社の自動釘打機事業を譲り受ける

（平成19年） : ルーマニアにおいて電動工具の生産開始

ルーマニアにおいて電動工具の生産開始

（平成19年） : 富士ロビン株式会社を連結子会社化

（平成19年） : 富士ロビン株式会社を連結子会社化 : （2007年8月に社名を株式会社マキタ沼津に変更、2013年4月 株式会社マキタに吸収合併）

富士ロビン株式会社を連結子会社化 : （2007年8月に社名を株式会社マキタ沼津に変更、2013年4月 株式会社マキタに吸収合併）

富士ロビン株式会社を連結子会社化

富士ロビン株式会社を連結子会社化（2007年8月に社名を株式会社マキタ沼津に変更、2013年4月 株式会社マキタに吸収合併）

社名を株式会社マキタ沼津に変更

カナダにおける電動工具の生産終了

（平成23年） : マキタ･マニュファクチュアリング・タイCo.,Ltd.（タイ）設立

マキタ･マニュファクチュアリング・タイCo.,Ltd.（タイ）設立

（平成24年） : タイにおいて電動工具の生産開始

タイにおいて電動工具の生産開始

NASDAQの上場を廃止

株式会社マキタ沼津を株式会社マキタに吸収合併

（平成27年） : 創業100周年

創業100周年

（平成30年） : マキタ・エンジニアリング・コリアCo.,Ltd.（韓国）設立

（平成30年） : マキタ・エンジニアリング・コリアCo.,Ltd. : （韓国）設立

マキタ・エンジニアリング・コリアCo.,Ltd.（韓国）設立

（平成30年） : マキタ・アフリカLIMITED（タンザニア）設立

マキタ・アフリカLIMITED（タンザニア）設立

（平成31年） : 尼寺空圧工業株式会社を連結子会社化（2021年6月 株式会社マキタに吸収合併）

（平成31年） : 尼寺空圧工業株式会社を連結子会社化 : （2021年6月 株式会社マキタに吸収合併）

尼寺空圧工業株式会社を連結子会社化 : （2021年6月 株式会社マキタに吸収合併）

尼寺空圧工業株式会社を連結子会社化

尼寺空圧工業株式会社を連結子会社化（2021年6月 株式会社マキタに吸収合併）

（平成31年） : Li-ion 40Vmaxシリーズを発売

Li-ion 40Vmaxシリーズを発売

尼寺空圧工業株式会社を株式会社マキタに吸収合併

（令和4年） : エンジン製品の生産を終了

エンジン製品の生産を終了

（令和4年） : マキタ・インターナショナル・プロキュアメント Co., Ltd.（台湾）設立

マキタ・インターナショナル・プロキュアメント Co., Ltd.（台湾）設立

（令和4年） : 電子制御開発センター（東京オフィス）　営業開始

電子制御開発センター（東京オフィス）　営業開始

電子制御開発センター（東京オフィス）営業開始