NGK株式会社
日本碍子株式会社 旧社名
NGK Corporation 別名
1919-05-05
TYO
Japan
自動車排ガス浄化用セラミックスの製造販売
産業用セラミック製品の製造販売
電子電気機器用セラミック製品の製造販売
特殊金属製品の製造販売
がいし・電力関連装置の製造販売
〒467-8530 名古屋市瑞穂区須田町2番56号
小林 茂
70,100,000,000  (701 億)
5,024 人
19,869 人
会社名
Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
NGK BERYLCO U.K. LTD.
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
NGK Group's Technologies
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
NGK METEX CORPORATION
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
NGK OKHOTSK, LTD.
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
NGKのクロコくん
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
TOTO株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
森村グループ
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group

103 件
日付概要
1919年 日本碍子株式会社設立
1919年 日本陶器のガイシ部門が独立し、日本碍子が誕生
1923年 ブッシングの生産を開始
1929年 100万V級の高電圧電気試験設備が完成
1930年 「NGスパークプラグ」の製造販売を開始
1931年 耐酸ポンプを初納入
1932年 化学磁器の販売を開始
1934年 1934年に「NGKスパークプラグ」に改称
1934年 散気板を初納入
1936年 日本特殊陶業の設立に伴いスパークプラグの生産を移管
1936年 スパークプラグ部門が日本特殊陶業として分離独立
1938年 チタニウム磁器を開発
1939年 江副孫右衛門社長(第2代)就任
1942年 愛知県半田市に知多工場が完成
1943年 短波ガイシの生産を開始
1944年 森村義行社長(第3代)就任
1946年 日本碍子労働組合発足
1948年 吉本熊夫社長(第4代)就任
1950年 旭可鍛鉄(現旭テック)に資本参加
1951年 社内報『みづほ』創刊(1958年『みずほ』に改題)
1953年 中実SPガイシの生産を開始
1954年 炭化ケイ素系の焼成窯用棚材・支柱を開発
1955年 ベリリウムの研究を開始
1956年 富士窯業(現NGKアドレック)に資本参加
1957年 熱田工場が完成
1958年 ベリリウム銅母合金の製造販売を開始
1959年 野淵三治社長(第5代)就任
1961年 長幹ガイシを開発
1961年 明知碍子(現明知ガイシ)に資本参加
1962年 大型ガイ管(押出製法)を開発
1962年 愛知県小牧市に小牧工場が完成
1963年 ガイシ洗浄装置を初納入
1965年 NGKアメリカ(現NGKロック)を設立
1967年 上水汚泥脱水装置を初納入
1968年 透光性アルミナ「ハイセラム」を開発
1968年 超高圧試験所(現電力技術研究所)が完成
1969年 福田克美社長(第6代)就任
1970年 産業廃棄物焼却炉を初納入
1970年 日本万国博覧会に日本陶器と共同で「風のモビール」を出展
1972年 100万V級試験変圧器用油浸紙コンデンサーブッシングを開発
1973年 ロックインシュレーターズ(米国)を設立
1974年 流動床式汚泥焼却装置を初納入
1974年 超高圧試験所内に碍子博物館が完成
1975年 トーチューベリアロイ工業(現NGKメテックス)に資本参加
1976年 自動車排ガス浄化用触媒担体セラミックスの生産を開始
1976年 ブランドマークを「NGK」に統一、コーポレートカラーを決定
1977年 竹見淳一社長(第7代)就任
1978年 低レベル放射性廃棄物処理装置を初納入
1979年 超高圧研究所にUHV用汚損ホールが完成
1982年 自動車用酸素センサーの生産を開始
1984年 NGKエレクトロニクスを設立
1985年 NGKセラミックスヨーロッパ(ベルギー)を設立
1986年 セラミック・ターボチャージャー・ローターを初納入
1986年 小原敏人社長(第8代)就任
1987年 ウィカNGKインシュレーターズ(インドネシア)を設立
1989年 ディーゼル・パティキュレート・フィルター(DPF)の生産を開始
1989年 長期経営計画「Kプラン21」策定
1990年 NGKオホーツクを設立
1991年 旋回流式汚泥溶融設備を初納入
1991年 双信電機に資本参加
1993年 NGKスタンガー(オーストラリア)を設立
1994年 柴田昌治社長(第9代)就任
1995年 UHV用ガスブッシングを製品化
1996年 半導体製造装置用セラミックスの量産を開始
1996年 NGKモールドとNGKベアロンを合併してNGKファインモールドを設立
1997年 光ファイバージャイロ用光導波路デバイスの量産を開始
1997年 中期経営計画「EXCÉL-01」を策定
1999年 プラズマディスプレーパネル(PDP)製造用乾燥炉・焼成炉を開発
2000年 NGKセラミックスサウスアフリカを設立
2001年 高出力・高性能青色レーザー用SHG素子を開発
2001年 NGK(蘇州)環保陶瓷(ACC、中国)を設立
2002年 家庭用浄水器「C1(シー・ワン)」を発売
2002年 松下雋社長(第10代)就任
2003年 NAS電池の量産を開始
2003年 旭テックの株式を米投資ファンドに譲渡
2004年 小児がん予後診断用DNAマイクロアレイを開発
2005年 HDD用圧電マイクロアクチュエーターを開発
2005年 取締役会を改革し、執行役員制度を導入
2006年 AEP社(米国)でNAS電池が海外初の商用稼働を開始
2006年 NGK(蘇州)電瓷(NGK蘇州、中国)を設立
2007年 サブナノセラミック膜を開発
2007年 名古屋市総合体育館のネーミングライツを取得
2008年 2008年に富士電機との合併会社メタウォーター設立
2008年 車載用高精度NOxセンサーを開発
2008年 NGKセラミックスメキシコを設立
2009年 平板円筒型(流路内蔵)セルを用いた固体酸化物形燃料電池(SOFC)を開発
2009年 ものづくり構造革新スタート
2011年 C1スリムタイプを発売
2011年 加藤太郎社長(第11代)就任
2012年 超高輝度LED(発光ダイオード)用の窒化ガリウム(GaN)ウエハーを開発
2012年 厚生労働省から子育てサポート企業として認定
2013年 ジルコニウム銅ワイヤーを開発
2014年 大島卓社長(第12代)就任
2015年 コンテナ型NAS電池を開発
2015年 NGKエレクトロデバイスをグループ会社化
2016年 ACCでGPF生産を発表
2018年 紫外LED用マイクロレンズを事業化
2018年 プロセステクノロジー事業本部を新設し4事業本部制へ
2019年 チップ型セラミックス二次電池「EnerCera」シリーズを事業化
2019年 NGKグループ企業行動指針を改定
2021年 ハニセラム累計生産個数20億個を達成
2021年 小林茂社長(第13代)就任
2023年 NGKグループ企業行動指針を改定し、NGKグループ行動規範を制定
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3180001010829
商号又は名称日本碍子株式会社
フリガナニホンガイシ
英語名
法人種別301
住所〒467-0871 愛知県名古屋市瑞穂区須田町2番56号
郵便番号4670871
都道府県コード23
市区町村コード108
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日2015-10-05
更新年月日2022-03-15
変更年月日2015-10-05
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴1
検索対象除外0
処理区分01
訂正区分1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号3549147
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報
3180001010829
法人番号3180001010829
商号又は名称NGK株式会社
商号又は名称(カナ)エヌジーケイ
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所愛知県名古屋市瑞穂区須田町2番56号
郵便番号4670871
都道府県愛知県
都道府県コード23
市区町村(郡)名古屋市瑞穂区
市区町村コード108
番地以下須田町2番56号
組織種別301
処理区分11
訂正区分1
状態
代表者名称代表取締役社長  小林 茂
資本金70064000000
従業員数5417
企業規模詳細(男性)4487
企業規模詳細(女性)720
事業概要がいしなど電力関連機器、産業用セラミックス製品、特殊金属製品の製造販売及びプラントエンジニアリング事業
WebサイトURLhttps://www.ngk.co.jp/sustainability/society-diversity.html
創業年
事業種目E:製造業
設立年月日1919-05-05
全省庁統一資格-資格等級A|A|A|
全省庁統一資格-営業品目103|104|111|115|116|117|118|121|124|129|215|216|217|218|221|224|229|303|315
更新年月日2026-04-24
キー情報3180001010829
出典:Gビズインフォ(経済産業省)
2026-07-20 16:23 (Model: gpt-4.1-nano )
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