株式会社IMAGICA GROUP
基本情報
- 所在地
- 東京都港区
- 社長
- 長瀬 俊二郎
- 資本金
- 100,000,000
- 従業員数(単独)
- 4,293 人
- 従業員数(連結)
- 4,293 人
- 開始日
- 1974-06-10
- 終了日
サイト
事業内容
関連会社
関連図
沿革
関東大震災の復興に追われる1926年頃、長瀬徳太郎は映画用生フィルムの輸入販売に乗り出しました。
関東大震災の復興に追われる1926年頃、株式会社長瀬商店（現・長瀬産業株式会社）の常務取締役を務めていた長瀬徳太郎は、映画用生フィルムの輸入販売に乗り出しました。
映画用フィルムの現像・上映用プリント事業を目的に創業。創業時に日本初の自動現像機を輸入し、日本トーキー映画の自動現像及び外国映画の複製と日本語字幕版の複製加工を開始。
映画フィルムの現像・上映用プリント事業を目的に、(株)極東現像所として京都・太秦で創業。
1935年2月18日、「極東フィルム研究所」は長瀬商店から独立し、「株式会社極東現像所」が設立されました。
映画用フィルムの現像・上映用プリント事業を目的に創業。創業時に日本初の自動現像機を輸入し、日本トーキー映画の自動現像及び外国映画の複製と日本語字幕版の複製加工を開始。映画フィルムの現像・上映用プリント事業を目的に、(株)極東現像所として京都・太秦で創業。
1935年の創業以来、私たちは「映像」に関連するあらゆるサービスを、エンタテインメントから産業まで幅広い分野にて提供してまいりました。
映画用フィルムの現像・上映用プリント事業を目的に、(株)極東現像所として京都・太秦で創業。創業時に日本初の自動現像機を輸入し、日本トーキー映画の自動現像及び外国映画の複製と日本語字幕版の複製加工を開始。
1935年2月18日、「極東フィルム研究所」は長瀬商店から独立し、「株式会社極東現像所」が設立されました。長瀬徳太郎は、初代の代表取締役社長に就任しました。
「極東フィルム研究所」は長瀬商店から独立し、「株式会社極東現像所」が設立されました。長瀬徳太郎は、初代の代表取締役社長に就任しました。
1936年に竣工した横浜工場
1936年に横浜工場が竣工しました。
太平洋戦争が開戦されると、1942年に「極東現像所」は「東洋現像所」へ改称することになります。
「極東現像所」は「東洋現像所」へ改称しました。
1942年に「極東現像所」は「東洋現像所」へ改称することになります。
日本万国博覧会（大阪万博）が開催された1970年に創業35周年を迎えました。
1970年に創業35周年を迎えました。
「日本万国博覧会」（大阪万博）が開催された1970年に創業35周年を迎えました。
1982年には、NHKが開発していたハイビジョンによる映像制作と3DCGの本格的な研究開発に取り組むために大阪大学電子工学科と共同で「株式会社トーヨーリンクス」を設立しました。
1982年にNHKと共同で「株式会社トーヨーリンクス」を設立し、CGや映像技術の研究開発に取り組み始めました。
「株式会社トーヨーリンクス」を設立。
CG事業に本格進出を目的として株式会社トーヨーリンクスを設立
1985年に開催されたつくば科学博において、トーヨーリンクスは世界初のフルCGを用いたIMAXドーム立体映像を制作し、映像業界に革新をもたらしました。
1985年に富士通パビリオンの『ザ・ユニバース』で世界初のフルCGを用いたIMAXドーム立体映像を制作しました。
1985年に開催された国際科学技術博覧会（つくば科学博）における富士通パビリオン『ザ・ユニバース』で、世界初のフルCGを用いたIMAXドーム立体映像を制作し、映像業界に革新をもたらしました。
1986年1月、「株式会社IMAGICA」が誕生しました。
1986年1月「株式会社IMAGICA」が誕生しました。
1989年に東京・品川（五反田）の新東京映像センターが竣工しました。
1989年に竣工した東京・品川（五反田）の新東京映像センター
1990年代に日本最大手のCGプロダクションへと成長し、映画やテーマパークの映像制作を担当しました。
1992年にハイスピードカメラの自社開発・製造を行い、衛星放送事業に進出しました。
応用技術の高度化こそが新たな競争力になると判断し、1992年にハイスピードカメラの自社開発・製造や販売の経験を数多く有する株式会社フォトロンをグル－プに迎えました。
映画分野において、1993年にシネマコンプレックスが登場して以降、大量焼き増しプリント作業が増加し、デジタル化の波に対応して映画のポストプロダクション作業をすべてデジタル化していきました。
映画分野においては、1993年にシネマコンプレックスが登場して以降、大量焼き増しプリント作業が爆発的に増加していく一方で、デジタル化の波に対応するため、映画におけるポストプロダクション作業をすべてデジタル化して行うプロセスを構築していきました。
映画専門チャンネルとして「シネフィル・イマジカ」を開局
日本初の食専門チャンネルとして「食チャンネル」を開局して衛星放送事業に進出しました。
2000年から日本で最初のデジタルシネママスタリングを実施し、2001年に公開された『千と千尋の神隠し』のデジタルマスタリングを担当しました。
2000年に日本最初のデジタルシネママスタリングを実施し、2001年に『千と千尋の神隠し』のデジタルマスタリングを担当しました。
2000年からはデジタルシネマ分野の技術サービスの開発にも積極的に取り組み、日本で最初のデジタルシネママスタリングを実施。
2001年に公開されたスタジオジブリの宮崎駿監督作品『千と千尋の神隠し』のデジタルマスタリングを担当しました。
2001年に公開されたスタジオジブリの宮﨑駿監督作品『千と千尋の神隠し』（東宝）のデジタルマスタリングを担当しました
2002年以降、映像制作における「人」「クリエイティビティ」の重要性に着目し、グループに様々な企業が参画しました。
（株）ピクスがグループに参画。
2002年以降は「川上」領域で事業を展開する様々な企業がグループに参画していくことになります。
(株)ピクスがグループに参画
（株）ロボットと経営統合し、（株）イマジカ・ロボット ホールディングスに商号変更（純粋持株会社化）。
(株)ロボットと経営統合し、(株)イマジカ・ロボット ホールディングスに商号変更（純粋持株会社化）
㈱IMAGICA GEEQ（旧・㈱デジタルスケープ）がグループに参画。株式公開、グローバル化。
㈱IMAGICA GEEQ（旧・㈱デジタルスケープ）がグループに参画
大阪証券取引所ジャスダックスタンダードに上場。
大阪証券取引所ジャスダックスタンダードに上場
東京証券取引所市場第二部に上場。 (株)IMAGICA IRISを設立。 (株)主婦の友インフォス（現：(株)イマジカインフォス）がグループに参画。
東京証券取引所市場第二部に上場
(株)IMAGICA IRISを設立
(株)主婦の友インフォス（現：(株)イマジカインフォス）がグループに参画
東京証券取引所市場第一部に上場。
東京証券取引所市場第一部に上場
2016年には、IoT、AI等の新技術を利用したビジネスの拡大や映像技術の高度化に対応する研究開発を推進しました。
2016年にIoT、AI等の新技術を利用したビジネスの拡大と映像技術の高度化に向けた研究開発を推進し、2017年に「Advanced Research Group（ARG）」を設立しました。
IoT、AI等の新技術を利用したビジネスの拡大、映像技術の高度化に対応する積極的な研究開発を推進していきます。
2017年に、グループ横断の研究開発機関「Advanced Research Group（ARG）」を設立し、各社のR&D組織と連携して研究開発に取り組み始めました。
グループ横断の研究開発機関「Advanced Research Group（ARG）」を設立。グループ各社のR&D組織と連携し、国内外の大学とオープンイノベーションで各種の研究開発にも取り組んでいきます。
2018年にグループのブランディングを刷新し、「IMAGICA GROUP」と名称を変更しました。
国内外におけるグループ一体経営をより強化するために全社的なブランディング刷新を実施し、グループ企業の集合体を表す名称を「映像を通じて世の中に貢献する」という想いを込め「IMAGICA GROUP」と定めました。
Pixelogic Media Partners LLC. がグループに参画。グループ経営管理体制の強化と、グローバル事業展開を推進。
Pixelogic Media Partners LLC. がグループに参画
（株）IMAGICA EEXを設立。 （株）フォトニックラティスがグループに参画。
(株)IMAGICA EEXを設立
(株)フォトニックラティスがグループに参画
（株）IMAGICAエンタテインメントメディアサービスを設立。
(株)IMAGICAエンタテインメントメディアサービスを設立
東京証券取引所プライム市場へ移行。 （株）シネマコネクトを設立。
東京証券取引所 プライム市場へ移行
(株)シネマコネクトを設立
mediafellows がグループに参画。
mediafellows がグループに参画
創業90周年を迎える。
2025年に、映像を通じて世の中に貢献するグループとして、エンタテインメントから産業分野まで幅広くサービスを提供し、IP作品も展開しています。
創業90周年を迎える。 MBOの実施に伴い、株式を非公開化（上場廃止）。 AOS Technologies AG がグループに参画。
創業90周年を迎える
MBOの実施に伴い、株式を非公開化（上場廃止）
AOS Technologies AG がグループに参画
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