| 1883年07月 |
故藤井石松が鍛冶業を目的として藤井屋を創業。8月に「松」の石碑が建立される。 |
| 1883年07月 |
故藤井石松が鍛冶業を目的として藤井屋を創業 |
| 1947年08月 |
三代目（故）藤井清が、先代からの鍛冶業のほか金物関係の商売を目的として藤井産業有限会社を設立。 |
| 1947年08月 |
三代目（故）藤井清が、先代からの鍛冶業のほか金物関係の商売を目的として藤井産業有限会社を設立 |
| 1949年05月 |
商号を有限会社藤井金物本店と変更。 |
| 1949年05月 |
商号を有限会社藤井金物本店と変更 |
| 1955年12月 |
有限会社藤井金物本店の事業を譲り受け、藤井産業株式会社を設立（資本金100万円、所在地栃木県宇都宮市清住）。 |
| 1955年12月 |
有限会社藤井金物本店一切の事業を譲り受け、藤井産業株式会社設立（資本金100万円、所在地 栃木県宇都宮市清住） |
| 1967年07月 |
コンクリート打設業の専門会社として藤井コンクリート圧送株式会社を設立。 |
| 1967年07月 |
コンクリート打設業の専門会社として、藤井コンクリート圧送株式会社を設立 |
| 1969年06月 |
本社を現所在地に移転。 |
| 1969年06月 |
本社を現所在地に移転 |
| 1969年08月 |
フォークリフト販売の専門会社として栃木小松フォークリフト株式会社を設立。 |
| 1969年08月 |
フォークリフト販売の専門会社として、栃木小松フォークリフト株式会社を設立 |
| 1974年01月 |
土木建設用機械販売の専門会社として栃木小松株式会社（現コマツ栃木株式会社）を設立。 |
| 1974年01月 |
土木建設用機械販売の専門会社として、栃木小松株式会社（現「コマツ栃木株式会社」）を設立 |
| 1979年05月 |
コンクリート打設業の専門会社として藤和コンクリート圧送株式会社を設立。 |
| 1979年05月 |
コンクリート打設業の専門会社として、藤和コンクリート圧送株式会社を設立 |
| 1984年12月 |
情報機器の施工部門としてアイ通信株式会社（藤井通信株式会社）を設立。 |
| 1984年12月 |
制御機器取扱いの専門会社として藤井電産株式会社を設立。 |
| 1984年12月 |
情報機器の施工部門として、アイ通信株式会社（「藤井通信株式会社」）を設立 |
| 1984年12月 |
制御機器取扱いの専門会社として、藤井電産株式会社を設立 |
| 1991年10月 |
日本証券業協会に株式店頭登録。 |
| 1991年10月 |
日本証券業協会に株式店頭登録 |
| 1993年12月 |
小工事の即応体制の強化のため藤井テクノ株式会社を設立。 |
| 1993年12月 |
小工事の即応体制の強化のため、藤井テクノ株式会社を設立 |
| 1995年09月 |
住宅資材の多様化に対応するため栃木マテリアル建材株式会社を設立。 |
| 1995年09月 |
住宅資材の多様化に対応するため、栃木マテリアル建材株式会社を設立 |
| 1997年11月 |
大島光電株式会社を買収し100％子会社とする。 |
| 1997年11月 |
大島光電株式会社を買収し100％子会社とする |
| 1998年07月 |
土木建設用機械のレンタル専門会社としてコマツ栃木株式会社との共同出資により栃木リース株式会社を設立。 |
| 1998年07月 |
土木建設用機械のレンタル専門会社として、コマツ栃木株式会社との共同出資により、栃木リース株式会社を設立 |
| 1999年04月 |
藤和コンクリート圧送株式会社と藤井コンクリート圧送株式会社を合併し、藤和コンクリート圧送株式会社を存続会社とする。 |
| 1999年04月 |
経営効率化のため、藤和コンクリート圧送株式会社と藤井コンクリート圧送株式会社を合併し、藤和コンクリート圧送株式会社を存続会社とする |
| 2000年04月 |
電設資材卸業の基盤強化を狙い株式会社イーエムシーを設立。 |
| 2000年04月 |
電設資材卸業の基盤強化を狙い、株式会社イーエムシーを設立 |
| 2002年07月 |
弘電商事株式会社を買収し100％子会社とする。 |
| 2002年07月 |
弘電商事株式会社を買収し100％子会社とする |
| 2004年03月 |
藤井電産株式会社を清算。 |
| 2004年03月 |
藤井電産株式会社を清算 |
| 2004年12月 |
日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。 |
| 2004年12月 |
日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
| 2005年03月 |
栃木マテリアル建材株式会社を清算。 |
| 2005年03月 |
栃木マテリアル建材株式会社を清算 |
| 2006年08月 |
藤井テクノ株式会社を清算。 |
| 2006年08月 |
藤井テクノ株式会社を清算 |
| 2009年12月 |
大島光電株式会社と株式会社イーエムシーが合併し、関東総合資材株式会社へ名称変更。 |
| 2009年12月 |
大島光電株式会社と株式会社イーエムシーが合併し、関東総合資材株式会社へ名称変更 |
| 2010年04月 |
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合弁に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場。 |
| 2010年04月 |
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合弁に伴い、大阪証券取引所JASDAQ（現 大阪証券取引所JASDAQ（スタンダード））に上場 |
| 2010年06月 |
杉本電機産業株式会社と資本・業務提携契約を締結。 |
| 2010年06月 |
杉本電機産業株式会社と資本・業務提携契約を締結 |
| 2013年07月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の合弁に伴い、東京証券取引所JASDAQに上場。 |
| 2013年07月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の合弁に伴い、東京証券取引所JASDAQに上場 |
| 2018年12月 |
株式会社サンユウを買収し100%子会社とする。 |
| 2018年12月 |
株式会社サンユウを買収し100%子会社とする |
| 2019年04月 |
経営効率化のため藤井通信株式会社を吸収合併。 |
| 2019年04月 |
経営効率化のため、藤井通信株式会社を吸収合併する |
| 2019年11月 |
株式会社日本切削工業を買収し100％子会社とする。 |
| 2019年11月 |
株式会社日本切削工業を買収し100％子会社とする |
| 2020年04月 |
経営効率化のため弘電商事株式会社を吸収合併。 |
| 2020年04月 |
経営効率化のため、弘電商事株式会社を吸収合併する |
| 2020年10月 |
合同会社帯広ソーラーパークの出資持分及び匿名組合出資持分を取得し、100％子会社とする。 |
| 2020年10月 |
合同会社帯広ソーラーパークの出資持分及び匿名組合出資持分を取得し、100％子会社とする |
| 2021年09月 |
株式会社コアミ計測機を買収し100％子会社とする。 |
| 2021年09月 |
株式会社コアミ計測機を買収し100％子会社とする |
| 2022年04月 |
社内カンパニー制を導入。 |
| 2022年04月 |
社内カンパニー制を導入 |
| 2023年03月 |
ショーエイ株式会社を買収し100%子会社とする。 |
| 2023年03月 |
ショーエイ株式会社を買収し100%子会社とする |
