Japan
〒105-0022 東京都港区海岸1-4-8
会社名
Group
親会社
子会社
得意先
仕入先
業務提携
銀行等
株主等
16 件
| 日付 | 概要 |
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| 1970年04月 |
当社設立 |
| 1990年03月 |
九州支社（現：九州事業部）設置 |
| 1991年07月 |
沖縄支社（現：沖縄事業部）設置 |
| 1995年11月 |
大阪支社（現：関西事業部）設置 |
| 1997年03月 |
アジアパシフィックシステム総研 株式会社に商号変更 : （旧商号／アジアコンピュータ株式会社 略称：アジコン） |
| 1999年08月 |
株式店頭公開 |
| 2002年03月 |
コンパックコンピュータ株式会社（現：日本ヒューレット・パッカード合同会社）とSIサービス事業全般での戦略提携とプライムSIパートナー契約締結 |
| 2005年07月 |
株式会社フルキャストとの包括業務提携 |
| 2005年10月 |
株式会社フルキャストに対して第三者割当増資 |
| 2008年05月 |
日本ヒューレット・パッカード合同会社と、無停止を前提としたITインフラストラクチャの設計・構築とHP NonStopサーバー技術者の集約・育成のために、日本NonStopイノベーション株式会社を設立 |
| 2008年10月 |
キヤノン電子株式会社と業務資本提携 |
| 2008年11月 |
キヤノン電子株式会社実施の株式公開買付け（TOB）により同社の連結子会社化 |
| 2009年11月 |
親会社であるキヤノン電子株式会社と完全子会社化に関する株式交換契約を締結 |
| 2010年02月 |
株式交換によりキヤノン電子株式会社の完全子会社となる（これにともない当社株式の上場を廃止） |
| 2010年07月 |
ASPAC株式会社に商号変更（旧商号／アジアパシフィックシステム総研株式会社） |
| 2012年12月 |
キヤノン電子テクノロジー株式会社に商号変更（旧商号／ASPAC株式会社） |
3010401089133
| 商号又は名称 | キヤノン電子テクノロジー株式会社 |
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| フリガナ | キヤノンデンシテクノロジー |
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| 英語名 | Canon Electronics Technology Inc. |
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| 法人種別 | 301 |
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| 住所 | 〒105-0022 東京都港区海岸１丁目４番８号 |
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| 郵便番号 | 1050022 |
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| 都道府県コード | 13 |
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| 市区町村コード | 103 |
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| 国外所在地 | |
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| 国内所在地（都道府県）英語 | Tokyo |
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| 国内所在地（市区町村等）英語 | 1-4-8, Kaigan, Minato ku |
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| 国外所在地（英語） | |
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| 法人番号指定年月日 | 2015-10-05 |
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| 更新年月日 | 2024-10-07 |
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| 変更年月日 | 2015-10-05 |
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| 登記記録の閉鎖等年月日 | |
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| 登記記録の閉鎖等の事由 | |
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| 承継先法人番号 | |
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| 変更事由の詳細 | |
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| 最新履歴 | 1 |
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| 検索対象除外 | 0 |
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| 処理区分 | 01 |
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| 訂正区分 | 1 |
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| 商号又は名称イメージID | |
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| 国内所在地イメージID | |
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| 一連番号 | 1597629 |
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出典：国税庁法人番号公表サイト 基本3情報
3010401089133
| 法人番号 | 3010401089133 |
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| 商号又は名称 | キヤノン電子テクノロジー株式会社 |
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| 商号又は名称（カナ） | キヤノンデンシテクノロジー |
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| 商号又は名称（英字） | Canon Electronics Technology Inc. |
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| 登記記録の閉鎖等年月日 | |
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| 登記記録の閉鎖等の事由 | |
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| 登記住所 | 東京都港区海岸１丁目４番８号 |
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| 郵便番号 | 1050022 |
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| 都道府県 | 東京都 |
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| 都道府県コード | 13 |
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| 市区町村（郡） | 港区 |
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| 市区町村コード | 103 |
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| 番地以下 | 海岸１丁目４番８号 |
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| 組織種別 | 301 |
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| 処理区分 | 01 |
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| 訂正区分 | 1 |
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| 状態 | |
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| 代表者名称 | 代表取締役 内山 毅 |
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| 資本金 | |
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| 従業員数 | 428 |
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| 企業規模詳細(男性) | |
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| 企業規模詳細(女性) | |
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| 事業概要 | キヤノン電子テクノロジーは、ICTソリューションサービス企業です。
当社は創業以来、ITのプロフェッショナルとして、基幹系・汎用系・基盤系からオープン系・ネットワーク系にいたるまで、お客さまのもつ戦略、課題に対して、常にお客さま視点に立って知恵を絞り、時代の変化とお客さまのニーズに応じて、最先端の技術力をもって、最適な解決策を提供しています。
そして、長年に渡り培った開発に対する取組み姿勢やプロセスを守りつつ、技術力と知的総合力を駆使して、上流工程であるシステムコンサルティング／要件定義から開発・運用保守まで、一貫した体制でお客さまのニーズにお応えします。 |
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| WebサイトURL | http://www.canon-electec.co.jp/ |
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| 創業年 | |
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| 事業種目 | G:情報通信業 |
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| 設立年月日 | 1970-04-22 |
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| 全省庁統一資格-資格等級 | |A|A| |
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| 全省庁統一資格-営業品目 | 208|216|217|220|221|223|229|304|306|308|313|315 |
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| 更新年月日 | 2024-10-07 |
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| キー情報 | 3010401089133 |
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出典：Gビズインフォ（経済産業省）
2026-08-31 19:07 (Model: gpt-oss-20b(99) )
