一般社団法人 日本経営協会
NOMA Alias
一般社団法人 日本経営協会(NOMA) Alias
Japan
セミナー・講座
eラーニング
調査研究報告書
経営科学研究奨励金
改善・提案活動
コンサルティング
eラーニングサービス
コンベンション/展示会
公開セミナー
講師派遣(インハウス研修)
eラーニング/診断ツール
資格検定
改善・提案研究会
交流/研究会
D-OMNi
オウンドメディア運営
公開セミナー開催
調査報告書発行
デジタル化支援サービス
イベント企画・運営
マネジメント検定
研修教材・パッケージ
出版物
経営情報の発信
イベント・セミナーの企画・運営
賞の運営
企業向けコンサルティング
展示会事業
企業向けサービス
ウェビナー
診断ツール
オリジナル教材制作
動画制作
企業・団体向けサービス(戦略・課題対応)
公共団体向けサービス(組織方針・行政課題対応)
人材育成体系構築・人事制度設計
行政組織診断・コンサルティング・業務支援
交流・研究会
日本経営文献賞
NOMAeラーニングサービス
研修・コンサルティング
展示会
コンベンション
検定
調査診断
行政支援サービス
経営情報誌の発行
調査研究報告書の作成
経営科学研究奨励金の提供
改善・提案活動支援
セミナー
講座
研修
行政向けサービス
経営情報誌
行政支援
通信教育
研修企画・講師派遣
行政管理講座
研修・講師派遣事業
Company name
Group Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank Shareholder
mqt.jp
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Group
noma-tsushin.com
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Group
株式会社日本経営データ・センター(JBD)
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Group
株式会社日本経営データ・センター(JBD)
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Group
株式会社日本経営出版会
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Group Subsidiary

37 entries
DateDescription
1949-02 「日本事務能率協会」(旧称)として創立
1949-04 機関誌『事務と経営』を創刊
1949-09 「一目でわかる経営合理化展」(「ビジネスシヨウ」の前身)を開催
1951-06 事務の機械化展覧会を開催(のちのビジネスショウ)
1953-05 第1回全国事務能率大会を開催
1954-01 『事務機ハンドブック』(『ビジネスマシンダイジェスト』)を刊行
1956-04 訪米事務管理専門視察団を派遣
1957-11 自治庁主催、地方自治法制定10周年記念「地方自治近代化展」の開催に協力
1958-11 ビジネス手帳『ビジネス・ダイアリー』を発売
1959-07 P.F.ドラッカー教授を日本に初招聘(以後8回来日)
1959-12 創立10周年記念式典を挙行。 創立記念事業として「日本経営文献賞」を設置
1962-02 「事務管理研究会議」の行政部会を人事院・行政管理庁・自治省と協議改変し、第1回公務能率研究会議として開催
1964-01 第1回カナタイプ技能検定試験を全国各地で実施
1965 第1回全国地方自治体トップマネジメント研究会議を開催
1965-01 通信教育「電子計算機講座・基礎コース」を開講
1966-04 出版事業部門を分離、(株)日本経営出版会を設立
1968-05 手帳部門を分離し、(株)日本ビジネスプランを設立
1969-07 創立20周年記念式典を挙行。 創立記念事業として「経営科学研究基金」を設置。
1971-02 電子計算機部門の(株)日本経営データセンターを設立
1971-12 「社団法人日本経営協会」に名称変更
1974-05 第1回ホスピタルショウ(独立展:現・国際モダンホスピタルショウ)を開催
1979-03 創立30周年記念式典を挙行。 記念出版『’79日本の経営』を刊行。全国縦断記念講演会を開催。
1981 「グッド・ファイリング賞」を創設。
1982-01 第1回国内洋上研修「’82考動と創造の船」(日本提案活動協会と共催)を名古屋~苫小牧航路で開催
1985 総合適性検査「SCOA」を開発
1989-07 出版事業、人事テスト事業を分離、(株)日本ビジネスプランと統合し、(株)日本経営協会総合研究所(略称:NOMA総研)を設立
1990-05 経営哲学伝承塾を開塾
1992-05 機関誌『オムニ・マネジメント』を創刊(『事務と経営』から移行
1997 公務能率研究会議併設「自治体総合フェア’97」を開催
1998-06 ビジネスシヨウ東京開催50回記念としてビジネスシヨウ'98TOKYOを開催。皇太子殿下・同妃殿下がご視察
2011 NPO法人から移管を受け「経営学検定」(2023年「マネジメント検定®」に改称)を開始
2011-04 国の法制改正により、一般社団法人に移行
2012-04 「能力自己診断」を開発
2018-04 「NOMAeラーニング」サービスを開始
2024-08 本部事務所を現在地(渋谷区千駄ヶ谷5丁目)に移転
2026-03-06 NOMA公開セミナーお申込み方法について
2026-07-02 NOMA公開セミナーにおける「請求書・領収書」の運用変更について
+ Loaded when opened
2026-09-21 18:09 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
↑