一般社団法人 日本経営協会
NOMA
別名
一般社団法人 日本経営協会(NOMA)
別名
Japan
セミナー・講座
eラーニング
調査研究報告書
経営科学研究奨励金
改善・提案活動
コンサルティング
eラーニングサービス
コンベンション/展示会
公開セミナー
講師派遣（インハウス研修）
eラーニング/診断ツール
資格検定
改善・提案研究会
交流/研究会
D-OMNi
オウンドメディア運営
公開セミナー開催
調査報告書発行
デジタル化支援サービス
イベント企画・運営
マネジメント検定
研修教材・パッケージ
出版物
経営情報の発信
イベント・セミナーの企画・運営
賞の運営
企業向けコンサルティング
展示会事業
企業向けサービス
ウェビナー
診断ツール
オリジナル教材制作
動画制作
企業・団体向けサービス（戦略・課題対応）
公共団体向けサービス（組織方針・行政課題対応）
人材育成体系構築・人事制度設計
行政組織診断・コンサルティング・業務支援
交流・研究会
日本経営文献賞
NOMAeラーニングサービス
研修・コンサルティング
展示会
コンベンション
検定
調査診断
行政支援サービス
経営情報誌の発行
調査研究報告書の作成
経営科学研究奨励金の提供
改善・提案活動支援
セミナー
講座
研修
行政向けサービス
経営情報誌
行政支援
通信教育
研修企画・講師派遣
行政管理講座
研修・講師派遣事業
会社名
Group
親会社
子会社
得意先
仕入先
業務提携
銀行等
株主等
株式会社日本経営データ・センター(JBD)
Group
株式会社日本経営データ・センター(JBD)
Group
37 件
| 日付 | 概要 |
|---|
| 1949年02月 |
「日本事務能率協会」（旧称）として創立 |
| 1949年04月 |
機関誌『事務と経営』を創刊 |
| 1949年09月 |
「一目でわかる経営合理化展」（「ビジネスシヨウ」の前身）を開催 |
| 1951年06月 |
事務の機械化展覧会を開催（のちのビジネスショウ） |
| 1953年05月 |
第1回全国事務能率大会を開催 |
| 1954年01月 |
『事務機ハンドブック』（『ビジネスマシンダイジェスト』）を刊行 |
| 1956年04月 |
訪米事務管理専門視察団を派遣 |
| 1957年11月 |
自治庁主催、地方自治法制定10周年記念「地方自治近代化展」の開催に協力 |
| 1958年11月 |
ビジネス手帳『ビジネス・ダイアリー』を発売 |
| 1959年07月 |
P.F.ドラッカー教授を日本に初招聘（以後8回来日） |
| 1959年12月 |
創立10周年記念式典を挙行。 創立記念事業として「日本経営文献賞」を設置 |
| 1962年02月 |
「事務管理研究会議」の行政部会を人事院・行政管理庁・自治省と協議改変し、第1回公務能率研究会議として開催 |
| 1964年01月 |
第1回カナタイプ技能検定試験を全国各地で実施 |
| 1965年 |
第1回全国地方自治体トップマネジメント研究会議を開催 |
| 1965年01月 |
通信教育「電子計算機講座・基礎コース」を開講 |
| 1966年04月 |
出版事業部門を分離、(株)日本経営出版会を設立 |
| 1968年05月 |
手帳部門を分離し、(株)日本ビジネスプランを設立 |
| 1969年07月 |
創立20周年記念式典を挙行。 創立記念事業として「経営科学研究基金」を設置。 |
| 1971年02月 |
電子計算機部門の(株)日本経営データセンターを設立 |
| 1971年12月 |
「社団法人日本経営協会」に名称変更 |
| 1974年05月 |
第1回ホスピタルショウ（独立展：現・国際モダンホスピタルショウ）を開催 |
| 1979年03月 |
創立30周年記念式典を挙行。 記念出版『’79日本の経営』を刊行。全国縦断記念講演会を開催。 |
| 1981年 |
「グッド・ファイリング賞」を創設。 |
| 1982年01月 |
第1回国内洋上研修「’82考動と創造の船」（日本提案活動協会と共催）を名古屋～苫小牧航路で開催 |
| 1985年 |
総合適性検査「SCOA」を開発 |
| 1989年07月 |
出版事業、人事テスト事業を分離、(株)日本ビジネスプランと統合し、(株)日本経営協会総合研究所（略称：NOMA総研）を設立 |
| 1990年05月 |
経営哲学伝承塾を開塾 |
| 1992年05月 |
機関誌『オムニ・マネジメント』を創刊（『事務と経営』から移行 |
| 1997年 |
公務能率研究会議併設「自治体総合フェア’97」を開催 |
| 1998年06月 |
ビジネスシヨウ東京開催50回記念としてビジネスシヨウ'98TOKYOを開催。皇太子殿下・同妃殿下がご視察 |
| 2011年 |
NPO法人から移管を受け「経営学検定」（2023年「マネジメント検定®」に改称）を開始 |
| 2011年04月 |
国の法制改正により、一般社団法人に移行 |
| 2012年04月 |
「能力自己診断」を開発 |
| 2018年04月 |
「NOMAeラーニング」サービスを開始 |
| 2024年08月 |
本部事務所を現在地（渋谷区千駄ヶ谷５丁目）に移転 |
| 2026-03-06 |
NOMA公開セミナーお申込み方法について |
| 2026-07-02 |
NOMA公開セミナーにおける「請求書・領収書」の運用変更について |
2026-08-09 10:57 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
