| 1935-02-11 |
設立 |
| 1936 |
岩瀬徳三郎によりソーダ工業における “近代的一大理想工場” を目指し、「東洋曹達工業」として山口県都濃郡（現周南市）に誕生。岩瀬が目指した理想工場とは、アンモニア法ソーダと電解ソーダおよびセメントを兼営することであった。ソーダとセメントの兼営は、ソーダの生産工程で発生する副生物をセメント原料に利用し、セメント焼成時の余熱をソーダ生産に必要な蒸気の発生に利用することで、競争力を有するソーダ生産とゼロ・エミッションを同時に実現するものであった。 |
| 1936 |
設立時の正門（現 東門）と本館（現 ソーダ製造部事務所） |
| 1936-02 |
東洋曹達工業（株）設立 |
| 1942 |
アンモニア法ソーダ（ソーダ灰、苛性ソーダ） 生産開始 |
| 1943-02 |
臭素 生産開始 |
| 1947-09 |
クロル・アルカリ事業 芒硝、塩酸 生産開始 |
| 1953-10 |
クロル・アルカリ事業 セメント 生産開始 |
| 1964-08 |
ニューヨーク駐在員事務所開設 当社初の海外拠点。1979年閉鎖。 |
| 1966-10 |
機能商品事業 二塩化エチレン（EDC） 生産開始 |
| 1967-05 |
クロル・アルカリ事業 塩ビモノマー（VCM） 生産開始 |
| 1967-09 |
石油化学事業 低密度ポリエチレン（LDPE）、エチレン酢ビコポリマー（EVA） 生産開始 |
| 1969-08 |
石油化学事業 富山工場（現 東ソー・ゼオラム）で 合成ゼオライト の生産開始 |
| 1971 |
当時、当社は南陽地区１拠点のみで発展してきたが、全国区の総合化学企業に飛躍すべくエチレンまでの原料遡及のため、四日市への進出を決定した。四日市工場の運営を担う当社の完全子会社として設立。1975年、当社と鐵興社の合併に合わせて四日市東曹も合併。 |
| 1971-01 |
機能商品事業 エチレンアミン 生産開始 |
| 1971 |
四日市東曹設立 当時、当社は南陽地区１拠点のみで発展してきたが、全国区の総合化学企業に飛躍すべくエチレンまでの原料遡及のため、四日市への進出を決定した。四日市工場の運営を担う当社の完全子会社として設立。1975年、当社と鐵興社の合併に合わせて四日市東曹も合併。 |
| 1971 |
電解ソーダ、塩ビモノマー、塩酸、次亜塩素酸ソーダ生産開始 |
| 1973 |
塩ビ樹脂生産開始（現 大洋塩ビ㈱四日市工場） |
| 1973-04 |
低密度ポリエチレン生産開始 |
| 1973-09 |
高速液体クロマトグラフ 生産開始 |
| 1975 |
鐵興社と合併。鐵興社はフェロアロイの生産を目的に1925年に設立。東北地方を中心に多くの工場を建設すると共に、鉱山経営、自家発電も展開。金属電解、アセチレン有機化学、肥料事業への多角化を図り、カーバイド法塩化ビニルの製造では先駆。鐵興社から引き継いだ複数の事業は、現在も当社を支える重要な事業である。 |
| 1975 |
当社と合併 霞コンビナート（1972年） |
| 1979-04 |
IJPC（イラン・ジャパン石油化学）設立 1989.10 合弁事業解消。 |
| 1981-04 |
石油樹脂 生産開始 C9系石油樹脂（ペトコール®） C5-C9系石油樹脂（ペトロタック®） |
| 1983-09 |
ペースト塩ビ 生産開始（リューロンペースト®） |
| 1984-11 |
ジルコニア粉末 生産開始 |
| 1985-05 |
クロロスルフォン化ポリエチレン（ＴＯＳＯ－ＣＳＭ®） 生産開始 |
| 1986-03 |
直鎖状低密度ポリエチレン 生産開始 |
| 1986-07 |
次亜塩素酸ソーダ 生産開始 |
| 1987-07 |
ハイシリカゼオライト 生産開始 |
| 1987-10 |
東ソー株式会社に社名変更 |
| 1989-10 |
合弁事業解消。 |
| 1990 |
新大協和石油化学は1968年、三重県四日市市に新たに造成された霞コンビナートのエチレンセンター会社として、大協石油・当社・鐵興社を含む7社による合弁会社として設立。途中、当社は筆頭株主となり業界の厳しい戦争に勝ち抜くべく石油化学事業の強化・拡大が不可欠と判断し合併。当社は石油化学部門の一貫体制を有する総合化学会社となった。これにより当社の四日市工場および新大協和石油化学四日市工場は統合されて“四日市事業所”となり、南陽工場は“南陽事業所”となった。 |
| 1990-10 |
新大協和石油化学と合併 当社は筆頭株主となり、石油化学事業の強化・拡大を目的に合併。四日市工場および新大協和石油化学四日市工場は統合されて“四日市事業所”となり、南陽工場は“南陽事業所”となった。 |
| 1994 |
ビニル・チェーン100万トン体制構築 塩ビモノマーの新プラント建設を決断。生産能力増強と自家発電所の増設、エチレンプラントのボトルネック解消工事を実施。1999年には南陽・四日市事業所合計の年産能力が、塩ビモノマー103.4万トン、電解ソーダ102.6万トン（東北東ソー化学含む）と国内最大規模の体制に。 |
| 2006 |
日本ポリウレタン工業は1960年、ポリウレタン原料生産の企業化を目的に設立された。当社は1963年に資本参加し、ビニル・イソシアネート・チェーンの拡大を目的に、2006年に完全子会社、2014年に合併。 |
| 2014-10 |
日本ポリウレタン工業と合併 日本ポリウレタン工業は1960年、ポリウレタン原料生産の企業化を目的に設立。当社は1963年に資本参加し、ビニル・イソシアネート・チェーンの拡大を目的に、2006年に完全子会社、2014年に合併。 |
| 2019-03 |
機能商品事業 導電性高分子（SELFTRON®） 開発 |
