GI基金事業サイトにインタビュー掲載
NEDOの「グリーンイノベーション（GI）基金事業」サイトに、三洋テクノマリンが参画する海藻バンクコンソーシアムの「漁港を利活用した海藻バンクによるブルーカーボン生態系拡大プロジェクト」に関するインタビュー記事が掲載されました。記事では、対馬・豊漁港での藻場の計測やCO2吸収量の算出などが紹介されています。
三洋テクノマリン株式会社
Sanyo Technomarine Corporation別名
銘柄コード
—
上場市場
—
国
従業員（単独）
212
関連会社
23
§01
基本情報
- 所在地
- 〒103-0012 東京都中央区日本橋堀留町一丁目3番17号
- 社長
- 𠮷川 勝志
- 資本金
- 250,000,000 (2 億)
- 従業員数(単独)
- 212 人
- 従業員数(連結)
- 開始日
- 1959-07-10
- 終了日
§02
サイト
§03
事業内容
海洋環境保全（放射線関連事業、海洋投入処分）放射能関連事業海洋再生エネルギー研究所環境総合コンサルタント里海づくり関連事業（藻場・干潟・浅場造成、ブルーカーボン創出）シミュレーション（ごみ）、底質改善防災（ハザードマップ）建設コンサルタント環境アセスメント港湾・海岸施設の維持管理（維持管理計画、航路埋没・海岸浸食）港湾・海岸の施設整備（施設の設計、静穏度解析・シミュレーション）再生エネルギー開発（現地調査、各種解析）洋上風力発電に関する調査・解析（海底地形・海象・ケーブル陸揚検討等）水産コンサルタント水産基盤整備事業（水産資源調査、漁場造成、漁場環境保全）水産振興（水産エコラベル、漁業経営診断、海業支援）洋上風力発電を含む再生可能エネルギー開発・発電関連事業パイプライン、通信・電力ケーブル敷設事業水産関連事業沿岸防災対策関連事業生物生態研究所海辺のまちづくり研究所測量地質調査環境調査環境コンサルタント水産基盤整備事業関連（魚礁効果調査・藻場造成）里海づくり関連事業生物生態研究所通信生物生態研究所通信Ⅱ三洋図鑑海辺のまちづくり研究所通信技師長・技術顧問の部屋
§04
関連会社
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05
関連図
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§06
沿革
当社は、1959年(昭和34年)海域の測量会社「三洋水路測量株式会社」として設立されました。
昭和34年7月10日に、民間として初めての水路測量専門会社として設立されました。
測量業者登録（旧建設省）
計量証明事業者登録（東京都）
地質調査業者登録（旧建設省）
東京都中央区日本橋堀留町1-3-17に新社屋を建設し、本社を移転。建設コンサルタント登録（旧建設省）
社名を三洋テクノマリン株式会社に変更
計量証明事業者登録 濃度・音圧レベル（東京都）
三洋測量調査コンサルタント株式会社設立
ISO9001取得
大宮環境分析センター開設
生物生態研究所開設
2011年の東日本大震災
海洋資源プロジェクト室開設
春日部機材センターの名称を春日部技術センターへ変更
数値解析室開設
海洋資源プロジェクト室をコンサルタント部門に統合
沿岸域マネジメント部開設
計量証明事業者登録 濃度・音圧レベル・振動加速度レベル（埼玉県）
計量証明事業者廃止 濃度・音圧レベル・振動加速度レベル（東京都）
環境DNA室開設
ＫＥＳステップ１登録
企画室開設
海辺のまちづくり研究所創設
海洋再生エネルギー研究所創設
東京支社開設
佐賀営業所開設
2024年1月の能登半島地震
応用地質株式会社グループ傘下へ
2024年2月、応用地質グループとして新たな一歩を踏み出しました。
ISO14001・ISO45001認証取得
令和8年7月に発生した熊本地震
§07
ニュース
GI基金事業サイトにインタビュー掲載
三洋テクノマリン、RIOE Post第5号にインタビュー掲載
三洋テクノマリン株式会社は、一般社団法人海洋産業研究・振興協会が発行する『RIOE Post 第5号』に、当社の取り組みや今後の展望に関するインタビュー記事を掲載しました。記事は2026年9月15日に発表され、同社の最新動向を紹介しています。
三洋テクノマリン、OYOフェア2026に出展
三洋テクノマリン株式会社は、2026年10月22日～23日に開催される応用地質株式会社主催の「OYOフェア2026」に出展します。開催場所は東京都中央区日本橋室町の室町三井ホール＆カンファレンスで、オンラインセミナー配信も行われます。事前登録は無料で、特設サイトから申し込みが可能です。
令和７年度業務表彰受賞
三洋テクノマリン株式会社は、国土交通省から令和７年度実施の業務に対する表彰を受けました。表彰は同省の業務表彰一覧に掲載されています。詳細はニュースリリースで確認できます。
東海正氏、三洋テクノマリン技術顧問に就任
三洋テクノマリン株式会社は、東京海洋大学名誉教授の東海正氏を技術顧問に就任させました。東海氏は水産・海洋分野で長年研究・教育に従事し、同大学の理事・副学長や日本水産学会会長を歴任しています。今後は彼の知見と経験を活かし、同社の技術力向上と人材育成に助言を行う予定です。
技師長・技術顧問の部屋 No.5を公開しました
三洋テクノマリン株式会社は、技師長・技術顧問の部屋 No.5を公開したことを発表しました。詳細は同社のニュースリリースで確認できます。
技師長・技術顧問の部屋 No.4を公開
三洋テクノマリン株式会社は2026年6月8日に技師長・技術顧問の部屋 No.4を公開したことを発表しました。
三洋テクノマリン、みなとSDGsパートナー登録更新
三洋テクノマリン株式会社は、港湾関連企業等の事業活動によるSDGs普及促進を目的とした「みなとSDGsパートナー登録制度」の登録更新を行った。今後はカーボンニュートラル推進の再生可能エネルギー開発・発電事業やブルーカーボン調査・育成事業に積極的に参画し、みなとSDGsの実現に向けて取り組む方針を示した。
三洋テクノマリン、Jブルークレジットを購入
三洋テクノマリン株式会社は、JBEが認証・発行した「Jブルークレジット®」のうち、「海の森を救おう：みやぎのワカメが育む、未来の海づくり！」のクレジットを1.0 t-CO₂購入しました。今後もブルーカーボン生態系の調査・育成に積極的に参画し、2050年カーボンニュートラルに向けた取り組みを継続します。
第68回定時株主総会を開催しました
第68回定時株主総会が開催され、取締役の選任が行われました。その後、取締役会にて担務が決議されました。役員一覧は公式サイトで確認できます。
§08
公的データ
国税庁・基本情報2010001044539
出典：国税庁法人番号公表サイト 基本3情報
- 商号又は名称
- 三洋テクノマリン株式会社
- フリガナ
- サンヨウテクノマリン
- 英語名
- 法人種別
- 301
- 住所
- 〒103-0012 東京都中央区日本橋堀留町１丁目３番１７号
- 郵便番号
- 1030012
- 都道府県コード
- 13
- 市区町村コード
- 102
- 国外所在地
- 国内所在地（都道府県）英語
- 国内所在地（市区町村等）英語
- 国外所在地（英語）
- 法人番号指定年月日
- 2015-10-05
- 更新年月日
- 2018-09-13
- 変更年月日
- 2015-10-05
- 登記記録の閉鎖等年月日
- 登記記録の閉鎖等の事由
- 承継先法人番号
- 変更事由の詳細
- 最新履歴
- 1
- 検索対象除外
- 0
- 処理区分
- 01
- 訂正区分
- 1
- 商号又は名称イメージID
- 国内所在地イメージID
- 一連番号
- 1420797
経済産業省・gBizINFO2010001044539
出典：Gビズインフォ（経済産業省）
- 法人番号
- 2010001044539
- 商号又は名称
- 三洋テクノマリン株式会社
- 商号又は名称（カナ）
- サンヨウテクノマリン
- 商号又は名称（英字）
- 登記記録の閉鎖等年月日
- 登記記録の閉鎖等の事由
- 登記住所
- 東京都中央区日本橋堀留町１丁目３番１７号
- 郵便番号
- 1030012
- 都道府県
- 東京都
- 都道府県コード
- 13
- 市区町村（郡）
- 中央区
- 市区町村コード
- 102
- 番地以下
- 日本橋堀留町１丁目３番１７号
- 組織種別
- 301
- 処理区分
- 01
- 訂正区分
- 1
- 状態
- 代表者名称
- 代表取締役 吉川 勝志
- 資本金
- 従業員数
- 176
- 企業規模詳細(男性)
- 企業規模詳細(女性)
- 事業概要
- 環境総合コンサルタント
- WebサイトURL
- https://www.stm.co.jp/
- 創業年
- 事業種目
- L:学術研究、専門・技術サービス業
- 設立年月日
- 1948-01-19
- 全省庁統一資格-資格等級
- |C|C|
- 全省庁統一資格-営業品目
- 218|301|302|303|304|306|315
- 更新年月日
- 2018-09-13
- キー情報
- 2010001044539
§09
出典・更新
DOMAIN単独ドメイン：あり
UPDATED2026-09-29 18:38 · Model: gpt-oss-20b(16)