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株式会社JSOL

JSOL CORPORATION別名JSOL Corporation別名
銘柄コード
—
上場市場
—
国
Japan
従業員(連結)
1,371
関連会社
52
§01

基本情報

BASIC
所在地
〒102-0074 東京都千代田区九段南1-6-5 九段会館テラス出典
社長
永井 健志出典
資本金
5,000,000,000  (50 億)
従業員数(単独)
1,418 人
従業員数(連結)
1,371 人
開始日
2006-07-01
終了日
§02

サイト

3 DOMAINS
§03

事業内容

6
ITコンサルティング出典システム構築出典導入出典保守・運用出典ソフトウエアパッケージ開発および販売出典導入支援出典
§04

関連会社

52 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
株式会社理研数理 出典
Group
株式会社テレビ東京ホールディングス 出典
得意先
株式会社プレコエムユニット 出典
得意先
株式会社プレコフーズ 出典
得意先
資生堂 出典
得意先
日本マイクロソフト株式会社 出典
業務提携
株式会社NTTデータグループ
NTTデータグループ
株式会社三井住友銀行
SMBCコンサルティング株式会社
セールスフォース・ベンチャーズ
TOWAレーザーフロント株式会社
シチズンマシナリー株式会社
シミックホールディングス株式会社
パワーサプライテクノロジー株式会社
フタバ産業株式会社
ホシザキ電機
ライオン株式会社
レンゴー株式会社
ロート製薬株式会社
三井倉庫ホールディングス株式会社
三光合成株式会社
三菱自動車工業株式会社
住友ファーマ株式会社
株式会社東邦日酸ガスセンター
川崎汽船株式会社
日世株式会社
日本総研 The Japan Research Institute, Limited
日清オイリオグループ株式会社
株式会社NTTデータ 出典
株主等
株式会社TBSホールディングス
株式会社TMJ
株式会社WOWOW
株式会社ふくおかフィナンシャルグループ
ニチモウバイオティックス株式会社
株式会社セリア
ベンゼネラル株式会社
株式会社トヨタカスタマイジング&ディベロップメント
株式会社ドウシシャ
株式会社ファンケル
株式会社三和化学研究所
株式会社協豊製作所
株式会社岩手銀行
株式会社徳間書店
株式会社日本総合研究所 出典
株主等
株式会社荏原製作所
清水建設株式会社
田辺三菱製薬株式会社
第一三共株式会社
読売テレビ放送株式会社
象印マホービン株式会社
関西テレビ放送株式会社
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
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§06

沿革

48 EVENTS

住友銀行から分離独立。『日本情報サービス株式会社』設立。出典

「日本情報サービス株式会社」を三井銀行株式会社から独立して設立出典

名古屋支社開設出典

名古屋支店を開設出典

大阪本社を四ツ橋に移転。四ツ橋センター開設出典

大阪本社を四条橋へ移転し、四条橋センターを開設出典

『株式会社日本総合研究所』に社名変更出典

社名を「日本研究所有限会社」に変更出典

株式会社日本総研システムソリューション設立出典

JRIシステムソリューションズ有限会社を設立出典

プライバシーマーク使用許諾事業者出典

プライバシーマークを取得出典

株式会社日本総合研究所と株式会社日本総研システムソリューションが合併出典

日本研究所有限会社とJRIシステムソリューションズ有限会社が合併出典

株式会社日本総研ホールディングズが株式会社三井住友フィナンシャルグループに合流出典

日本研究所ホールディングス有限会社が三井住友金融グループ株式会社の完全子会社となる出典

株式会社三井住友銀行のシステム関連機能を移転・統合出典

三井住友銀行株式会社のシステム関連機能を日本研究所有限会社に移管し統合出典

執行役員制度導入出典

経営者制度を導入出典

大阪センター開設出典

大阪センターを開設出典

株式会社日本総合研究所から会社分割により日本総研ソリューションズ設立出典

分社型新設分割により、株式会社日本総合研究所を分割会社とし、株式会社日本総研ソリューションズを新設((株)日本総合研究所が株式の100%保有)。日本総研ソリューションズは、主として三井住友フィナンシャルグループのグループ会社以外のお客さま向けIT事業を承継出典

株式会社型分社化により、日本研究所有限会社が部門を分離し、日本研究ソリューションズ(日本研究所有限会社の完全子会社)を設立。日本研究ソリューションズは主に三井住友金融グループ以外の顧客向けのIT事業を引き継ぐ出典

東京地区のオフィスを統合し、晴海へ移転出典

東京本社を晴海センタービルに移転出典

東京本社を晴海センタービルに移転出典

株式会社JSOLに商号変更出典

株式会社エヌ・ティ・ティ・データが株式の50%を取得し、連結子会社化。商号を株式会社JSOLに変更出典

NTTデータ株式会社が50%株式を取得し、統合子会社となる。社名を「JSOL」に変更出典

大阪地区のオフィスを統合し、土佐堀へ移転出典

大阪本社を土佐堀ダイビルに移転出典

大阪本社を土佐堀大ビルに移転出典

東京地区に「晴海トリトンオフィス」を開設出典

東京エリアに「晴海トリトンオフィス」を開設出典

大阪地区に「江戸堀オフィス」を開設出典

大阪エリアに「江戸堀オフィス」を開設出典

株式会社理研数理を設立出典

理研スウリ株式会社を設立出典

一般社団法人日本経済団体連合会(経団連)に入会出典

日本商工会議所(経団連)に加盟出典

晴海オフィスとトリトンオフィスを統合し九段下へ移転出典

東京本社を九段下に移転出典

東京本社を神田四丁目に移転出典

京都地区に「京都オフィス」を開設出典

京都エリアに「京都オフィス」を開設しました。出典

創立20周年。出典

§07

ニュース

15 ARTICLES

JSOL、BoomiとOEM契約締結でEDI基盤高度化出典

JSOLは10月にBoomiとOEM契約を締結し、EDIサービスを基盤にAPI連携機能を強化しました。これによりERP・CRMなどの基幹システムや業務SaaS、クラウドサービスとの連携を柔軟かつ迅速に実現し、AIエージェント活用を支える次世代データ連携基盤の構築を目指します。

人事異動のお知らせ出典

2026年11月17日付で林直幸氏が監査役に就任予定です。金子貴之氏は同年11月16日付で監査役を退任予定です。

JSOLとカクシン、Salesforce活用支援を開始出典

JSOLとカクシンは、営業成果につながる行動や判断基準を明確にし、組織で再現できるSalesforce活用支援を開始しました。成果を上げている担当者の活動や商談の進め方を分析し、共通の営業プロセスやKPIを定めて、Salesforceの入力項目や商談ステージ、レポートなどに反映します。これにより営業組織の力を引き出し、CRM関連投資の効果向上を目指します。

男性育休プロジェクト「IKUKYU.PJT」に賛同出典

JSOLは、積水ハウス株式会社が実施する男性育休を考えるプロジェクト「IKUKYU.PJT」に賛同しています。社内周知や公式SNSでの取り組み紹介を通じ、賛同する195の企業・団体とともに、男性の育児が当たり前となる意識の浸透を目指します。JSOLは制度整備や環境づくりを進め、男性の育児休業取得促進に取り組んでいます。

フロンティアAI攻撃への備えを4領域で支援出典

JSOLは、フロンティアAI攻撃への備えを支援するため、「攻撃の事前発見」「AIリスク制御」「外部リスクへの予防」「インシデント対応」の4領域のセキュリティーソリューションを体系化し、提供を強化します。対象はNodeZero、WITNESS AI、CybelAngel、統合CSIRT「J’sARMOR」です。

SCS評価制度対応アセスメントソリューションを提供開始出典

JSOLは、経済産業省が2026年度末からの運用開始を予定するSCS評価制度に対応したアセスメントソリューションの提供を開始します。評価取得に加え、取引先に自社のセキュリティ対策を説明できる状態の実現を支援し、企業価値と取引先からの信頼向上につなげます。

AskDona®の販売・導入支援体制を強化出典

GFLOPS、理研数理、JSOLの3社は、GFLOPSが提供する法人向け生成AIプラットフォーム「AskDona®」を起点に販売代理店体制を整備しました。各社の技術基盤や専門領域の知見、導入・運用支援の経験を組み合わせ、顧客の課題や活用段階に応じて、技術検証から導入設計、業務適用、運用定着まで支援します。

2026年7月に人事制度を改定出典

JSOLは社員の成長とビジネスの加速を目指し、2026年7月から人事制度を改定します。従来の全社一律の処遇体系を見直し、「労働市場価値」と「ビジネスへの貢献」に基づく処遇体系へ転換して、報酬強化と人財獲得競争力の向上を図ります。また、グレード数を増やし、社員の成長を促進します。

飯田博記がSalesforce MVPに3年連続選出出典

JSOLの飯田博記が2026年のSalesforce MVPに選出され、2024年から3年連続の選出となりました。飯田は2023年にSalesforce認定テクニカルアーキテクト(CTA)を取得し、勉強会の開催やコミュニティー運営を通じて、アーキテクトの学びとコミュニティーの活性化に貢献しています。

京都オフィスを開設出典

株式会社JSOLは、関西圏の事業基盤強化を目的に、京都市の四条烏丸エリアに京都オフィスを開設しました。既存顧客との関係深化や新たな顧客との接点拡大を図り、迅速で密接なコミュニケーションを通じた高品質なサービス提供を目指します。

§08

公的データ

GOV
国税庁・基本情報2010001101026
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報出典
商号又は名称
株式会社JSOL
フリガナ
ジェイソル
英語名
法人種別
301
住所
〒102-0074 東京都千代田区九段南1丁目6番5号
郵便番号
1020074
都道府県コード
13
市区町村コード
101
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日
2015-10-05
更新年月日
2022-11-11
変更年月日
2022-11-01
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴
1
検索対象除外
0
処理区分
12
訂正区分
0
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号
1423337
経済産業省・gBizINFO2010001101026
出典:Gビズインフォ(経済産業省)出典
法人番号
2010001101026
商号又は名称
株式会社JSOL
商号又は名称(カナ)
ジェイソル
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所
東京都千代田区九段南1丁目6番5号
郵便番号
1020074
都道府県
東京都
都道府県コード
13
市区町村(郡)
千代田区
市区町村コード
101
番地以下
九段南1丁目6番5号
組織種別
301
処理区分
12
訂正区分
0
状態
代表者名称
代表取締役 永井 健志
資本金
従業員数
1418
企業規模詳細(男性)
1054
企業規模詳細(女性)
364
事業概要
システムインテグレーション
WebサイトURL
https://www.jsol.co.jp/company/sustainability/manage/wp/index.html
創業年
事業種目
G:情報通信業
設立年月日
2006-07-03
全省庁統一資格-資格等級
|A|A|
全省庁統一資格-営業品目
216|217|304|306|308|315
更新年月日
2022-11-11
キー情報
2010001101026
§09

出典・更新

SOURCES
↑