増田研究員が神戸大学RCUSSでAI波浪予測を講演
東洋建設総合技術研究所の増田和輝研究員が、神戸大学RCUSSオープンゼミナールでAIを用いた気象・波浪予測の研究成果を発表した。全国50地点で最大11日先までの波浪予測を社内公開し、海洋土木工事への活用や高解像度化の取り組みを紹介した。防災への応用に向け、学習データ拡充や物理法則の組み込みを検討していることも説明した。
東洋建設株式会社
TOYO CONSTRUCTION CO., LTD.別名Toyo Construction Co., Ltd.別名TOYO CONSTRUCTION CO.,LTD.別名Toyo Construction Co., Ltd.別名
銘柄コード
—
上場市場
TYO
国
従業員（連結）
1,673
関連会社
19
§01
基本情報
- 所在地
- 東京都千代田区神田神保町一丁目105番地 神保町三井ビルディング11階（受付10階） 〒101-0051
- 社長
- 中村 龍由
- 資本金
- 14,049,360,000 (140 億)
- 従業員数(単独)
- 1,528 人
- 従業員数(連結)
- 1,673 人
- 開始日
- 1929-07-03
- 終了日
§02
サイト
§03
事業内容
総合建設業（海上・陸上土木、建築）不動産事業等建設工事土木工事建築工事インフラ整備海上風力発電事業
§04
関連会社
| 会社名 | Group | 親会社 | 子会社 | 得意先 | 仕入先 | 業務提携 | 銀行等 | 株主等 |
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| Brillia品川南大井 | ||||||||
| CCTコンストラクターズコーポレーション | ||||||||
| R3荒川中堤北葛西一丁目地区護岸改築工事 | ||||||||
| ライオンズ錦糸町レジデンス | ||||||||
| 国家石油ガス備蓄基地 波方基地 | ||||||||
| 大成建設グループ | ||||||||
| 東名阪自動車道 しまだ工区 | ||||||||
| 福井公共職業安定所 | ||||||||
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| 株式会社もり | ||||||||
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| 石狩湾新港管理組合 |
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05
関連図
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§06
沿革
1929（昭和4）年7月3日に南満州鉄道株式会社（満鉄）との共同出資で阪神築港株式会社を設立した。山下亀三郎が社長に就任した。
1929年7月3日 : 会社創立、山下亀三郎社長就任
会社創立、山下亀三郎社長就任
1933（昭和8）年3月に鳴尾事業の工事実施に必要な全ての認可を受け、同年10月に起工式を挙行し、着工にこぎつけた。
1933（昭和8）年3月になって鳴尾事業の工事実施に必要な全ての認可を受け
鳴尾工事の実施認可がおりる
1933年10月に鳴尾工事の起工式を挙行した。
同年10月に起工式を挙行
起工式挙行
電動ポンプ船「鳴尾丸」進水
佐伯航空隊敷地埋立工事着工
日中戦争の勃発により戦時体制に突入したことから鳴尾事業は不要不急とされ、資金調達も困難になり、1938（昭和13）年11月に工事中断のやむなきに至った。
1938（昭和13）年11月に工事中断
工事中断
磯村正之第2代社長就任
終戦
1945（昭和20）年8月15日に終戦を迎えた我が国は、モノ不足と通貨の不均衡によってインフレが爆発的に進行し、家計のみならず国や企業はその日の糊口を凌ぐのに汲々とする状態であった。
1945（昭和20）年11月に本店を大阪市西区川口町に移転した。
本店を大阪市西区川口町に移転
1946（昭和21）年3月に工事参加が認められ、浚渫船2隻を回航、就役させることができたことにより、戦後初めて当社に曙光が差し込んだ。
利根川治水工事を受注
1946（昭和21）年6月に当社と当社の100％株主の山下汽船㈱は自主的な企業活動を制限される「制限会社」に指定された。
制限会社の指定を受ける
1946年11月に鳥取県網代湾に網代事務所を開設した。
鳥取県網代湾に網代事務所を開設
1949（昭和24）年6月に制限会社の指定を解除された。
制限会社の指定解除
1949年7月に特別経理会社の指定を解除し、創立20周年記念式典を挙行した。
特別経理会社の指定解除、創立20周年記念式典挙行
1950年3月に株主配当を復活させた。
株主配当復活
1950年10月に払込資本金を1000万円に増資した。
払込資本金1000万円に
1952年8月に本店を大阪市東区伏見町に移転した。
本店を大阪市東区伏見町に移転
1953年10月に資本金を2000万円に増資した。
資本金2000万円に増資
1955年4月に資本金を6000万円に増資した。
資本金6000万円に増資
1956年11月に東京出張所を東京営業所に昇格させ、東日本の営業強化を図った。
東京出張所を東京営業所に昇格、東日本の営業強化を図る
1957年10月に資本金を1億2000万円に増資した。
資本金1億2000万円に増資
1957年11月に電動ポンプ式浚渫船「伏見丸」を建造した。
電動ポンプ式浚渫船「伏見丸」建造
1959年7月に創立30周年記念式典を挙行し、社歌を制定した。
創立30周年記念式典挙行、社歌制定
1959年9月の伊勢湾台風により「長良号」「木曽号」「筥崎丸」が沈没し、6名が殉職した。
伊勢湾台風により「長良号」「木曽号」「筥崎丸」沈没、6名殉職
1959年10月に資本金を2億5000万円に増資した。
1960年5月に東京営業所を東京支店に昇格させた。
1961年7月に本店を大阪市東区高麗橋に移転した。
1961年9月に資本金を5億5000万円に増資した。
1961年10月に株式を大阪証券取引所第2部に上場した。
1962年5月に羽賀正義氏が第三代目の社長に就任した。
1962年10月に東京証券取引所第2部に上場した。
1962年10月に資本金を11億円に増資した。
1964年5月28日に社名を「東洋建設株式会社」に変更した。
1964年8月に東証・大証とも市場第1部に上場した。
1964年9月にガスタービンエレクトリック式ポンプ浚渫船「第五東開丸」を建造した。
1966（昭和41）年まで、30年間待たなくてはならなくなったこと
鳴尾事業の再開
§07
ニュース
増田研究員が神戸大学RCUSSでAI波浪予測を講演
シハヌークビル港NCT2土木工事を受注
東洋建設は、カンボジアのシハヌークビル港新コンテナターミナル拡張計画（NCT2）のパッケージ1（土木工事）を受注しました。契約総額は約262億円、工事期間は36カ月で、同社にとってカンボジアで最大規模の工事です。長さ400メートルの岸壁、約20万平方メートルのコンテナターミナル、12棟の建屋などを整備します。
東洋建設、海洋土木作業船に国内初のHVO混和軽油導入
東洋建設株式会社は、2026年9月1日に同社グループが保有・運航する深層混合処理船「DCM8号船」にHVO（水素化植物油）を混和した軽油を導入し、海洋土木工事に従事する作業船への国内初の導入事例となった。HVOはエンジン改造不要のドロップイン燃料であるが、地方税法上の製造承認や免税手続きの複雑さが課題であった。東洋建設は関係各所と協力し、調達から給油までの手続きを整理した。
東洋建設、e-メタン製造・CO2固定化実証事業採択
東洋建設株式会社は、環境省の令和8年度「民間事業者を主体とした地域での炭素循環事業モデル実証補助事業」に採択された。共同提案により、e-メタンの製造・供給とCO2の固定化を含む実証事業を開始する。主要な実証内容は、アイシン西尾ダイカスト工場やデンソー安城製作所の排ガスからCO2を回収し液化・輸送し、都市ガスとして供給することだ。
東洋建設、テレビCM『どこまで愛せるか』放映開始
東洋建設株式会社は、2026年10月からテレビCM『どこまで愛せるか』篇を放映します。放送は日本テレビ系列とTBSテレビ系列で行われ、建物やインフラだけでなく人々の暮らしや持続可能な社会を目指す思いを伝えています。
美浦研究所で小学生向け体験学習イベント開催
2026年8月20日、東洋建設株式会社と美浦村が共同で「ものづくりの最新技術を体験しよう！」イベントを開催しました。20名の小学生と保護者が参加し、コンクリートの実際の荷卸しや品質管理、耐震技術の紙工作、VRでの超高層ビル工事現場体験などを行いました。今回のイベントは土木の日関連行事の一環として、22回目の開催となりました。
東洋建設、全社合同で初の大規模災害対策訓練実施
2026年9月1日、東洋建設は全社合同で初めて大規模災害対策訓練を実施し、グループ会社を含む2,087名の社員が南海トラフ地震を想定した安否確認訓練や災害対策本部設置を行った。各対策本部はWebで連携し、安否被災状況報告会を実施、社長が講評を行った。今後も訓練を重ね、災害発生時の迅速な復旧・復興に貢献する方針を示した。
東洋建設、海洋AI研究で講演
2026年8月21日、関西大学で開催された人工知能学会第138回知識ベースシステム研究会で、東洋建設総合技術研究所の増田和輝研究員が『データ駆動と物理法則の融合による海洋AI：波浪予測から次世代海洋建設技術へ』と題した招待講演を行った。講演では、AI波浪予測研究の進展状況と、予測期間・対象海域の拡張や高解像度化、予測ばらつきの提示など現場ニーズに応じた研究成果を紹介した。AIの未経験条件への対応や予測不確実性といった課題も指摘し、観測データや数値シミュレーションとの併用が必要であると述べた。
国内海底地盤対応ケーブル埋設技術がNEDO採択
東洋建設と海洋エンジニアリングが共同で提案した「国内の複雑な海底地盤に対応したケーブル埋設技術開発」がNEDOの未来型新エネ実証制度に採択された。2050年カーボンニュートラル実現のため、洋上風力発電拡大に必要な低コスト・環境配慮施工技術を目指す。両社は海洋土木・環境モニタリングの実績を活かし、施工技術とモニタリング技術を融合することで、海底ケーブル埋設の効率化と環境保全を図る。
東洋建設の海底電力ケーブル埋設システムが国内初のAiP取得
東洋建設は、洋上風力発電のケーブル埋設に導入する新システムのAiPを日本海事協会から取得しました。高出力ウォータージェット式の埋設システムは、効率化と安全性を向上させるためのリスクアセスメントを経て認証されました。これは国内で初めてのAiP取得事例です。
§09
出典・更新
DOMAIN単独ドメイン：あり
UPDATED2026-09-29 08:03 · Model: ggml-org/gpt-oss-20b