株式会社三栄コーポレーション

戦後の復興期に雑貨の輸出商社として創業し、大阪でアクセサリーの欧米向け輸出を主業とする共栄商会を創業。

1946年に雑貨の輸出商社として創業し、海外拠点を増やしながら輸入ビジネスを拡大、専門性とブランド事業を強化。

1946年10月、大阪市南区に身辺装飾品の輸出を主とする共栄商会を創業

大阪市南区に身辺装飾品の輸出を主とする共栄商会を創業

共栄商会は1948年2月に共栄貿易（株）に改組

共栄貿易（株）に改組

名古屋市東区に陶磁器の輸出を主とする昭栄貿易（株）を設立

東京都台東区に生活用品の輸出を主とするアトラス雑貨貿易（株）を設立

共和貿易（株）を設立

アトラス雑貨貿易（株）と共和貿易（株）を合併し東栄貿易（株）と改称

アトラス雑貨貿易（株）と共和貿易（株）を合併 東栄貿易（株）と改称

香港に香港三栄洋行を創業（1962年7月に三栄洋行有限公司に改組）

香港に香港三栄洋行を創業（1962年7月 三栄洋行有限公司に改組）

香港に香港三栄洋行を創業

名古屋の陶磁器、東京のギフト製品などを扱う2社と合併し、三栄貿易（株）を設立。

三栄洋行有限公司に改組

台湾に駐在員事務所を開設（同年11月に台湾三栄股份有限公司に改組）

台湾に駐在員事務所を開設（同年11月 台湾三栄股份有限公司に改組）

台湾に駐在員事務所を開設

台湾三栄股份有限公司に改組

過去（1967年）

ドイツ・デュッセルドルフ市に駐在員事務所を設置（1969年5月にドイツ三栄有限会社に改組）

ドイツ・デュッセルドルフ市に駐在員事務所を設置 : （1969年5月ドイツ三栄有限会社に改組）

ドイツ・デュッセルドルフ市に駐在員事務所を設置

ドイツ三栄有限会社に改組

三栄貿易（株）が株式会社三栄コーポレーションに改称。

マレーシア・クアラルンプールにマレーシア三栄コーポレーションを設立

香港に三發貿易有限公司を設立（1992年7月に三發電器製造廠有限公司と改称）

香港に三發貿易有限公司を設立（1992年7月 三發電器製造廠有限公司と改称）

香港に三發貿易有限公司を設立

東京店頭市場に株式を公開し、資本金3億3千万円となる

東京店頭市場に株式を公開、資本金3億3千万円

ビルケンシュトックの総輸入代理店となる

ビルケンシュトックの取扱いを開始

プラザ合意による円高を契機に、日本拠点では輸入に主業を転換し、海外拠点は対日輸出を増加。

香港にトライエースリミテッドを設立

中国に上海駐在員事務所を設置

千葉県松戸市に（株）ペットランドを設立（2016年8月に（株）ペピカと改称）

千葉県松戸市に（株）ペットランドを設立（2016年8月（株）ペピカと改称）

千葉県松戸市に（株）ペットランドを設立

中国に青島駐在員事務所を設置

東京都台東区に（株）ビルケンシュトックジャパンを設立（2016年4月に（株）ベネクシーと改称）

東京都台東区に（株）ビルケンシュトックジャパンを設立（2016年4月（株）ベネクシーと改称）

東京都台東区に（株）ビルケンシュトックジャパンを設立

中国に三曄国際貿易（上海）有限公司を設立

愛知県名古屋市東区に（株）エス・シー・テクノを設立

東京都墨田区の（株）mhエンタープライズを株式取得し子会社化、mod's hairブランドの理美容機器の取扱いを開始

東京都墨田区の（株）mhエンタープライズを株式取得（子会社化）、mod's hairブランドの理美容機器の取扱いを開始

千葉県松戸市に（株）リリーベットを設立

中国に三發電器制品（東莞）有限公司を設立

中国に三栄貿易（深圳）有限公司を設立

東京都台東区にヴェーエムエフ ジャパン コンシューマーグッズ（株）を設立（2017年10月に（株）エッセンコーポレーションと改称）

東京都台東区にヴェーエムエフ ジャパン コンシューマーグッズ（株）を設立 : （2017年10月（株）エッセンコーポレーションと改称）

東京都台東区にヴェーエムエフ ジャパン コンシューマーグッズ（株）を設立

東京都台東区にプレミアムカジュアルバッグブランド キプリングを販売する（株）L&Sコーポレーションを設立

MULTI CHEFブランドの営業活動を再開

マレーシアに家具インテリア工場を設立。

経済成長が著しいベトナム・ホーチミンに現地法人を設立。

マレーシアに家具インテリア工場を設立

ベトナムにトライエース ベトナム カンパニー リミテッドを設立

台湾の台北市に台湾三栄貿易股有限公司を設立

家電ブランド販社の㈱ゼリックコーポレーションを三栄コーポレーションに吸収合併

家庭用品ブランド販社の（株）エッセンコーポレーションを解散

新規チャネル推進事業部を発足（EC事業の拡大に専科）

新規チャネル推進事業部を発足（発足当初はEC事業の拡大に専科）