Open company graph database — free web & API
ログイン

ヒビノ株式会社

Hibino Corporation別名HIBINO Co. ヒビノ株式会社別名HIBINO Co.別名Hibino Co., Ltd.別名
銘柄コード
上場市場
TYO
国
Japan
従業員(単独)
632
関連会社
62
§01

基本情報

出典
BASIC
所在地
〒108-0075 東京都港区港南3-5-14
社長
日比野 晃久
資本金
1,748,655,600  (17 億)
従業員数(単独)
632 人
従業員数(連結)
開始日
1964-11-13
終了日
§02

サイト

1 DOMAINS
§03

事業内容

14
中・大規模コンサート音響(PA)出典ライブレコーディング/スタジオ出典ブロードキャスト・シネマ機材レンタル出典業務用音響機器出典LEDディスプレイ・システム出典HIBINO smart series出典コンサート・イベント大型映像出典医療機関向け映像システム出典Hibino.com(オンラインストア)出典Sports×Hibino(スポーツ大型映像)出典Hibino VFX Studio(バーチャルプロダクション)出典業務用音響・映像機器の販売・システム設計・施工・メンテナンス出典LEDディスプレイ及び周辺機器の開発・製造・販売出典コンサート・イベント用音響システム・映像システムの企画立案・レンタル・オペレート並びにコンサート・イベントの録音・中継・トラックダウン・オーサリング出典
§04

関連会社

62 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
ヒビノUSA株式会社 出典
Group
InSight Systems Holdings Pty Ltd 出典
Group
スペクトラム投資セイロン有限会社 出典
Group
ヒビノグラフィックス株式会社 出典
Group
ヒビノサンオー株式会社 出典
Group
ヒビノテクノス株式会社 出典
Group
ヒビノプロビジョン株式会社 出典
Group
日比野アジア太平洋株式会社 出典
Group
ヒビノスペーステック株式会社 出典
Group
ヴァディオ 出典
Group
スペクトラムAVホールディングスPte. Ltd. 出典
Group
スペクトラム・オーディオ・ビジュアル Pte. Ltd. 出典
Group
ヒビノメディアテクニカル株式会社 出典
Group
ヒビノライティング株式会社 出典
Group
株式会社オフィックス 出典
Group
サマ CDS株式会社 出典
Group
RECO inc. 出典
Group
H&X Technologies, Inc. 出典
Group
サマサウンド株式会社 出典
Group
ヒビノエンタテインメント株式会社 出典
Group
株式会社エルロイ 出典
Group
ソノーラテクノロジー株式会社 出典
Group
株式会社エィティスリー 出典
Group
関連会社 REDWHITE AE Inc. 出典
Group
日本音響エンジニアリング株式会社 出典
Group
CHホールディングス株式会社 出典
Group
株式会社CHAMELEON 出典
Group
株式会社Kujaku 出典
Group
株式会社Torie 出典
Group
株式会社アセント 出典
Group
株式会社ボールドタイプ 出典
Group
株式会社エレクトリ 出典
Group
日本環境アメニティ株式会社 出典
Group
カナン株式会社 出典
Group
ヒビノヨーロッパ B.V. 出典
Group
株式会社まんなか 出典
Group
株式会社サザビー 出典
Group
インサイトシステムズグループ株式会社 出典
Group
インサイトシステムユニットトラスト 出典
Group
PT Spectrum Audio Visual 出典
Group
Spectrum Audio Visual Sdn. Bhd. 出典
Group
ヒビノクロマテックグループ 出典
Group
ヒビノサウンドグループ 出典
Group
ヒビノシグマライズ株式会社 出典
Group
ヒビノビジュアルグループ 出典
Group
株式会社massive 出典
Group
株式会社メディア・ソリューションズ 出典
Group
HIBINO CONNECT
トヨタ自動車株式会社
chromatek.hibino.co.jp
hibino-saleshub.com
hibino-vfxstudio.com
hibino.com
smart.hibino.com
sports.hibino.co.jp
ヒビノイマジニアリング株式会社
ヒビノグループ
ヒビノグループ一覧
ヒビノグループ取扱いブランド
株式会社Cerevo
サンオータス
株式会社テクノハウス
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
ドラッグで移動 · クリックで詳細へ
§06

沿革

103 EVENTS

1956(昭和31)年6月、東京・神楽坂にテレビの修理・販売を営む個人商店「日比野電気」を開業した出典

設立 1964年設立 音響機器販売事業を開始出典

1956年6月創業の「日比野電気」を母体として、ヒビノ電気音響株式会社を東京都台東区浅草橋二丁目7番5号に資本金800千円で設立。業務用音響機器の設計・販売・修理業務を開始。出典

1964(昭和39)年11月、業務用音響機器の設計・販売を主業務とする新会社「ヒビノ電気音響株式会社」を設立出典

1970年の大阪万博を境に、海外音響機器の販売へと事業の軸足を移し、コンサート音響という新しい事業領域を開拓していく出典

発展 1971年 PA(コンサート音響)事業に参入出典

コンサート用音響機材の貸出と設置・オペレートを行う運用業務を開始。出典

本社を東京都台東区浅草橋四丁目6番8号に移転。出典

大阪事業所を開設。出典

本社を東京都港区白金五丁目10番2号に移転。出典

映像事業に本格参入出典

本格的に映像サービス事業を開始。出典

大型映像機器の貸出と設置・オペレートを行う運用業務を開始。出典

音響・映像・コンピューターシステムの設備工事業務を開始。出典

1988(昭和63)年、商号を「ヒビノ株式会社」に変更し、「音と映像のプレゼンテーター」を新たなコーポレート・スローガンに定めた出典

商号をヒビノ株式会社に変更し、本社を東京都港区港南三丁目5番14号に移転。出典

福岡事業所を開設。出典

企業のショールーム・展示施設等の常設映像・音響機器のシステム設計・販売・保守業務を開始。出典

建設業(電気通信工事業)東京都知事 許可(般2) 第83271号を取得。出典

札幌事業所を開設。出典

1993(平成5)年の青色LEDの開発成功によるフルカラーLEDディスプレイの登場は、大型映像サービスの可能性をさらに拓くものとなった出典

映像周辺機器メーカーのクロマテック株式会社に資本参加し、同社製品の開発援助及び販売業務を開始。同社は2001年8月、ヒビノクロマテック株式会社に商号を変更。出典

名古屋事業所を開設。出典

赤坂BLITZの音響システム設計及びAMEK「RECALL by Langley」、TAC、AMCRONをはじめとする音響システムを納入(1996年)出典

ヒビノドットコム株式会社を設立し、インターネットによる映像・音声の配信サービスに参入。2004年7月、同社を吸収合併。出典

映像製品の開発・製造・販売事業に進出出典

ヒビノクロマテック株式会社の事業を統合し、映像機器の開発・製造・販売業務を開始。出典

ISO9001:2000品質管理規格を取得。出典

ジャスダック証券取引所(現 東京証券取引所 スタンダード市場)に株式を上場。出典

2006(平成18)年2月、ヒビノはジャスダックに上場を果たした出典

一般建設業(電気通信工事業) 国土交通大臣 許可(般-18) 第21843号を取得。出典

株式会社メディア・テクニカルを完全子会社化。同社は2010年7月、ヒビノメディアテクニカル株式会社に商号を変更。出典

アイテムプラス株式会社を完全子会社化。2009年1月、同社を吸収合併。イギリスに現地法人(完全子会社)Hibino Europe Limitedを設立。2020年10月、同社を清算。出典

アイテムプラス株式会社を完全子会社化。2009年1月、同社を吸収合併。出典

イギリスに現地法人(完全子会社)Hibino Europe Limitedを設立。2020年10月、同社を清算。出典

香港に現地法人(子会社)Hibino Asia Pacific Limitedを設立。出典

株式会社ヘビームーンを完全子会社化。同社は2009年1月、ヒビノインターサウンド株式会社に商号を変更。出典

スチューダー・ジャパン-ブロードキャスト株式会社を完全子会社化。2019年10月、同社を吸収合併。出典

上海に現地法人(子会社)Hibino Asia Pacific (Shanghai) Limitedを設立。2023年12月、同社を清算。出典

ビクターアークス株式会社を持分法適用関連会社化。同社は2014年7月、株式会社JVCケンウッド・アークスに商号を変更。出典

Hibino Asia Pacific Limitedを完全子会社化。出典

子会社ヒビノメディアテクニカル株式会社が株式会社ベスコを完全子会社化。株式会社ベスコは2014年4月、ヒビノベスコ株式会社に商号を変更。2021年10月、同社を吸収合併。出典

子会社ヒビノメディアテクニカル株式会社が株式会社ベスコを完全子会社化。2014年4月、ヒビノベスコ株式会社に商号を変更。2021年10月、同社を吸収合併。出典

株式会社エィティスリーを完全子会社化。出典

株式会社ファーストエンジニアリングを完全子会社化。業務用照明機器の販売、システム設計・施工・メンテナンス業務を開始。同社は2016年2月、ヒビノライティング株式会社に商号を変更。出典

コバレント販売株式会社を完全子会社化。同社は2014年7月、ヒビノイマジニアリング株式会社に商号を変更。出典

コバレント販売株式会社を完全子会社化。同社は2014年7月、ヒビノイマジニアリング株式会社に商号を変更出典

子会社ヒビノメディアテクニカル株式会社が株式会社メディアニクスを完全子会社化。2016年4月、ヒビノメディアテクニカル株式会社が株式会社メディアニクスを吸収合併。出典

子会社ヒビノメディアテクニカル株式会社が株式会社メディアニクスを完全子会社化出典

2014(平成26)年11月、設立50周年を迎えたヒビノは、「音響」「映像」「音楽」「ライブ」のあらゆるニーズに応えるトータル・ソリューション企業を目指して、さらなる進化の道を歩み続ける出典

日東紡音響エンジニアリング株式会社を完全子会社化。同社は2015年7月、日本音響エンジニアリング株式会社に商号を変更。出典

日東紡音響エンジニアリング株式会社を完全子会社化。同社は2015年7月、日本音響エンジニアリング株式会社に商号を変更出典

株式会社エレクトリを完全子会社化。出典

ヒビノメディアテクニカル株式会社が株式会社メディアニクスを吸収合併出典

株式会社エレクトリを完全子会社化。同社は2026年10月、ヒビノエレクトリ株式会社に商号を変更出典

持分法適用関連会社株式会社JVCケンウッド・アークスを子会社化。同社は2017年7月、ヒビノアークス株式会社に商号を変更。同社は2020年10月、ヒビノスペーステック株式会社に商号を変更。出典

持分法適用関連会社株式会社JVCケンウッド・アークスを子会社化。同社は2017年7月、ヒビノアークス株式会社に商号を変更。同社は2020年10月、ヒビノスペーステック株式会社に商号を変更出典

アメリカに現地法人(完全子会社)Hibino USA, Inc.及びH&X Technologies, Inc.を設立。出典

アメリカに現地法人(完全子会社)Hibino USA, Inc.及びH&X Technologies, Inc.を設立出典

子会社日本音響エンジニアリング株式会社がタイに現地法人(子会社)NOE Asia Pacific Co., Ltd.を設立。2025年6月、NOE Asia Pacific Co., Ltd.を清算。出典

子会社日本音響エンジニアリング株式会社がタイに現地法人(子会社)NOE Asia Pacific Co., Ltd.を設立。2025年6月、NOE Asia Pacific Co., Ltd.を清算出典

ヒビノエンタテインメント株式会社を設立。出典

ヒビノエンタテインメント株式会社を設立出典

株式会社テクノハウスを完全子会社化。出典

株式会社テクノハウスを完全子会社化。同社は2026年10月、ヒビノテクノス株式会社に商号を変更出典

韓国Sama Sound Inc.、Sama D&I Co., Ltd.及びSama CDS Inc.を子会社化。2025年4月、Sama Sound Inc.がSama D&I Co., Ltd.を吸収合併。出典

韓国Sama Sound Inc.、Sama D&I Co., Ltd.及びSama CDS Inc.を子会社化。2025年4月、Sama Sound Inc.がSama D&I Co., Ltd.を吸収合併出典

子会社Hibino USA, Inc.がアメリカTLS PRODUCTIONS, INC.を子会社化。2024年12月、TLS PRODUCTIONS, INC.を清算。出典

子会社Hibino USA, Inc.がアメリカTLS PRODUCTIONS, INC.を子会社化。2024年12月、TLS PRODUCTIONS, INC.を清算出典

日本板硝子環境アメニテイ株式会社を完全子会社化。同社は2019年6月、日本環境アメニティ株式会社に商号を変更。出典

日本板硝子環境アメニテイ株式会社を完全子会社化。同社は2019年6月、日本環境アメニティ株式会社に商号を変更出典

子会社日本音響エンジニアリング株式会社が株式会社サンオーを完全子会社化。2026年3月、株式会社サンオーを完全子会社化。2026年4月、ヒビノサンオー株式会社に商号を変更。出典

子会社日本音響エンジニアリング株式会社が株式会社サンオーを完全子会社化。2026年3月、株式会社サンオーを完全子会社化。株式会社サンオーは2026年4月、ヒビノサンオー株式会社に商号を変更。出典

子会社日本音響エンジニアリング株式会社が株式会社サンオーを完全子会社化。2026年3月、株式会社サンオーを完全子会社化。株式会社サンオーは2026年4月、ヒビノサンオー株式会社に商号を変更出典

オランダ王国に現地法人(完全子会社)Hibino Europe B.V.を設立。出典

オランダ王国に現地法人(完全子会社)Hibino Europe B.V.を設立出典

株式会社シグマ映像を完全子会社化。同社は2024年4月、ヒビノシグマライズ株式会社に商号を変更。出典

株式会社シグマ映像を完全子会社化。同社は2024年4月、ヒビノシグマライズ株式会社に商号を変更出典

株式会社Cerevoを子会社化。2026年4月、同社全株式を譲渡。出典

株式会社Cerevoを子会社化。2026年4月、同社全株式を譲渡出典

株式会社エヌジーシーを完全子会社化。同社は2025年7月、ヒビノグラフィックス株式会社に商号を変更。出典

株式会社エヌジーシーを完全子会社化。同社は2025年7月、ヒビノグラフィックス株式会社に商号を変更出典

CHホールディングス株式会社及びその完全子会社である株式会社エルロイ、株式会社サザビー、株式会社デランシー、株式会社RECO、株式会社illi、株式会社CHAMELEON、株式会社ボールドタイプ、株式会社massive、カナン株式会社を子会社化。株式会社illiは2024年9月、株式会社Torieに商号を変更。株式会社デランシーは2026年4月、株式会社Kujakuに商号を変更。出典

CHホールディングス株式会社及びその完全子会社である株式会社エルロイ、株式会社サザビー、株式会社デランシー、株式会社RECO、株式会社illi、株式会社CHAMELEON、株式会社ボールドタイプ、株式会社massive、カナン株式会社を子会社化。株式会社illiは2024年9月、株式会社Torieに商号を変更。株式会社デランシーは2026年4月、株式会社Kujakuに商号を変更出典

株式会社オフィックスを子会社化。出典

株式会社オフィックスを子会社化出典

オーストラリアInSight Systems Holdings Pty Ltd及びその完全子会社InSight Systems Unit Trust並びにInSight Systems Group Pty. Ltd.を子会社化。出典

オーストラリアInSight Systems Holdings Pty Ltd及びその完全子会社であるInSight Systems Unit Trust並びにInSight Systems Group Pty. Ltd.を子会社化。出典

オーストラリアInSight Systems Holdings Pty Ltd及びその完全子会社であるInSight Systems Unit Trust並びにInSight Systems Group Pty. Ltd.を子会社化出典

シンガポールSpectrum Audio Visual Pte. Ltd.、Spectrum AV Holdings Pte. Ltd.及びその完全子会社であるマレーシアSpectrum Audio Visual Sdn. Bhd.、スリランカSpectrum Investment Ceylon (Pvt) Ltd.、インドネシアPT Spectrum Audio Visualを子会社化。出典

シンガポールSpectrum Audio Visual Pte. Ltd.、Spectrum AV Holdings Pte. Ltd.及びその完全子会社であるマレーシアSpectrum Audio Visual Sdn. Bhd.、スリランカSpectrum Investment Ceylon (Pvt) Ltd.、インドネシアPT Spectrum Audio Visualを子会社化出典

子会社CHホールディングス株式会社が株式会社まんなかを設立。出典

子会社CHホールディングス株式会社が株式会社まんなかを設立出典

ヒビノ×ROE Visualが語る91m巨大LEDとステージ演出の進化 ーJapan Mobility Show 2025 TOYOTA Booth behind the scenesー出典

株式会社アセントを完全子会社化。出典

株式会社アセントを完全子会社化出典

91m湾曲LEDを通してヒビノが示した、新たな業界標準の可能性 ーJapan Mobility Show 2025 TOYOTA Booth behind the scenesー出典

ソノーラテクノロジー株式会社及びその完全子会社であるインクロジュア株式会社を子会社化。出典

ソノーラテクノロジー株式会社及びその完全子会社であるインクロジュア株式会社を子会社化出典

株式会社フォトロン企画及びその完全子会社である株式会社メディア・ソリューションズを子会社化。株式会社フォトロン企画はヒビノプロビジョン株式会社に商号を変更。出典

株式会社フォトロン企画及びその完全子会社である株式会社メディア・ソリューションズを子会社化。株式会社フォトロン企画はヒビノプロビジョン株式会社に商号を変更出典

大阪・関西万博 大阪ヘルスケアパビリオン XD HALL『モンスターハンター ブリッジ』。究極のイマーシブシアターの「音」へのこだわり出典

大阪・関西万博 大阪ヘルスケリパビリオン「XD HALL」を支えた、ヒビノの「音響透過型・高精細LEDディスプレイ」開発秘話出典

§07

ニュース

72 ARTICLES

Webサイトメンテナンスのお知らせ出典

サービスの品質向上と機能改善のため、2026年10月29日(木)16時から17時頃まで、ヒビノ株式会社のウェブサイトでシステムメンテナンスを実施します。メンテナンス中は対象サイトを利用できません。お問い合わせは電話03-3740-4391(平日9:30~18:00)で受け付けます。

Webサイトメンテナンスのお知らせ出典

サービスの品質向上と機能改善のため、2026年10月29日16時から17時頃まで、ヒビノ株式会社のウェブサイトでシステムメンテナンスを実施します。期間中は対象サイトを利用できません。メンテナンス中の問い合わせ先は電話03-3740-4391(平日9時30分~18時)です。

緊急メンテナンスによるサイト停止が完了出典

PHPの重大な脆弱性の確認を受け、予防的措置として実施していたコーポレートサイトの緊急メンテナンスは、2026年10月26日21時30分頃に完了しました。不正アクセスなどの被害が発生したことによるものではありません。メンテナンス期間中の不便について、同社は謝罪しています。

緊急メンテナンスに伴うウェブサイトの一時停止出典

PHPにおける重大な脆弱性の確認を受け、予防的措置としてコーポレートサイトの公開を一時停止しています。不正アクセスなどの被害が発生したことによるものではなく、メンテナンスは2026年10月26日に終了予定です。利用者に不便と心配をかけていることについて、お詫びしています。

第5回アジアパラ競技大会 観戦チケット42枚プレゼント出典

ヒビノ株式会社は、2026年10月5日に第5回アジアパラ競技大会(愛知・名古屋)に関するキャンペーンを発表しました。公式サイトで応募すると、観戦チケット合計42枚が抽選でプレゼントされます。応募締切は10月8日で、競技はゴールボール、パラ卓球、開会式、閉会式などが含まれます。

第5回アジアパラ競技大会 観戦チケット42枚プレゼントキャンペーン出典

ヒビノ株式会社は、公式Xで第5回アジアパラ競技大会(2026年愛知・名古屋)の観戦チケット42枚をプレゼントするキャンペーンを実施しました。応募は10月8日までで、ゴールボール、パラ卓球、開会式・閉会式など複数の競技・会場でチケットが配布されます。各競技は10月17日(土)に開催され、豊橋市総合体育館やスカイホール豊田、名古屋市瑞穂公園陸上競技場で行われます。応募締切は10月18日(日)で、参加者は事前に公式Xで申し込みが必要です。

Shure USBマイクロホン「MV6 Gen 2」注文受付開始出典

ヒビノ株式会社は、ShureのUSBマイクロホン「MV6 Gen 2」の注文受付を開始した。発売日は2026年10月15日である。

Shure USBマイクロホン「MV6 Gen 2」注文受付開始出典

ヒビノ株式会社は、ShureのUSBマイクロホン「MV6 Gen 2」の注文受付を開始した。発売日は2026年10月15日である。

ヒビノ株式会社のSNSなりすましアカウントに注意喚起出典

ヒビノ株式会社は、公式SNSを装った偽アカウントの存在を確認し、注意喚起を行った。偽アカウントからのDMに記載されたURLをクリックすると個人情報が悪用される恐れがあるため、不審なDMは削除し、偽アカウントをブロックするよう呼びかけている。

ヒビノ株式会社のSNSなりすましアカウントに注意喚起出典

ヒビノ株式会社は、公式SNSを装った偽アカウントの存在を確認し、注意喚起を行った。偽アカウントは当社のロゴやブランド名を使用しており、不審なDMのURLにはアクセスしないよう呼びかけている。被害があった場合は警察に相談し、偽アカウントは運営会社に報告・削除されている。

§08

公的データ

GOV
国税庁・基本情報8010401025232
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報出典
商号又は名称
ヒビノ株式会社
フリガナ
ヒビノ
英語名
法人種別
301
住所
〒108-0075 東京都港区港南3丁目5番14号
郵便番号
1080075
都道府県コード
13
市区町村コード
103
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日
2015-10-05
更新年月日
2021-10-19
変更年月日
2021-10-01
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
令和3年10月1日東京都江東区東雲二丁目9番23号ヒビノベスコ株式会社(1010001056601)を合併
最新履歴
1
検索対象除外
0
処理区分
71
訂正区分
0
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号
2338983
経済産業省・gBizINFO8010401025232
出典:Gビズインフォ(経済産業省)出典
法人番号
8010401025232
商号又は名称
ヒビノ株式会社
商号又は名称(カナ)
ヒビノ
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所
東京都港区港南3丁目5番14号
郵便番号
1080075
都道府県
東京都
都道府県コード
13
市区町村(郡)
港区
市区町村コード
103
番地以下
港南3丁目5番14号
組織種別
301
処理区分
71
訂正区分
0
状態
代表者名称
代表取締役社長(COO)  吉松 聡
資本金
1748000000
従業員数
523
企業規模詳細(男性)
企業規模詳細(女性)
事業概要
音響機器販売事業 ◎業務用音響(映像も含む)機器の販売、システム設計・施工・メンテナンス    映像製品の開発・製造・販売事業 ◎業務用映像(音響も含む)機器の販売、システム設計・施工・メンテナンス ◎LEDディスプレイ及び周辺機器の開発・製造・販売    コンサート・イベント事業 ◎コンサート・イベント用音響システム・映像システムの企画立案、レンタル、 オペレート ◎コンサート・イベントの録音、中継、トラックダウン、オーサリング ◎イベントの企画立案、運営、コンサルティング ◎音響・映像・システム関連のオペレーター及びエンジニアの人材派遣    その他の事業 ◎業務用照明機器の販売、システム設計・施工・メンテナンス ◎音と映像に関連した技術、ノウハウ、権利などを応用、利用した製品の開発・販売 サービス
WebサイトURL
創業年
事業種目
R:サービス業(他に分類されないもの)
設立年月日
1964-11-13
全省庁統一資格-資格等級
B|B|B|
全省庁統一資格-営業品目
116|117|118|121|129|216|217|218|221|229|301|303|304|306|315
更新年月日
2021-10-19
キー情報
8010401025232
§09

出典・更新

SOURCES
↑