| 1926年 |
関東大震災の復興に追われる1926年頃、長瀬徳太郎は映画用生フィルムの輸入販売に乗り出しました。 |
| 1930年 |
1930年代初頭、長瀬徳太郎は映画業界の近代化を見据えて、京都・太秦に「極東フィルム研究所」を開設、映画用フィルムの現像・プリント事業を開始することを決断しました。 |
| 1935年 |
1935年の創業以来、映像に関連するあらゆるサービスをエンタテインメントから産業まで幅広い分野にて提供してまいりました。 |
| 1935年 |
映画用フィルムの現像・上映用プリント事業を目的に創業。創業時に日本初の自動現像機を輸入し、日本トーキー映画の自動現像及び外国映画の複製と日本語字幕版の複製加工を開始。映画フィルムの現像・上映用プリント事業を目的に、(株)極東現像所として京都・太秦で創業。 |
| 1935-02-18 |
1935年2月18日、「極東フィルム研究所」は長瀬商店から独立し、「株式会社極東現像所」が設立されました。 |
| 1936年 |
1936年に横浜工場が竣工しました。 |
| 1942年 |
戦争の長期化にともない、「極東現像所」は「東洋現像所」へ改称しました。 |
| 1970年 |
1970年に創業35周年を迎えました。 |
| 1982年 |
1982年、NHKが開発していたハイビジョンによる映像制作と3DCGの研究開発のために「株式会社トーヨーリンクス」を設立しました。 |
| 1982年 |
トーヨーリンクスが設立される。 |
| 1985年 |
国際科学技術博覧会（つくば科学博）において、富士通パビリオン『ザ・ユニバース』で世界初のフルCGを用いたIMAXドーム立体映像を制作し、映像業界に革新をもたらす。 |
| 1986年01月 |
1986年1月、「株式会社IMAGICA」が誕生しました。 |
| 1989年 |
1989年に東京・品川（五反田）の新東京映像センターが竣工しました。 |
| 1990年 |
経営陣以下総勢54名を擁した日本最大手のCGプロダクションへと成長。映画やオリジナル作品、テーマパーク等の大型映像の制作を担当。 |
| 1993年 |
映画分野において、デジタル化の波に対応し、ポストプロダクション作業をすべてデジタル化するプロセスを構築。 |
| 2000年 |
日本で最初のデジタルシネママスタリングを実施。 |
| 2001年 |
スタジオジブリの宮崎駿監督作品『千と千尋の神隠し』のデジタルマスタリングを担当。 |
| 2002年 |
映像制作における「人」「クリエイティビティ」の重要性に着目し、グループに様々な企業が参画。 |
| 2002年 |
(株)ピクスがグループに参画。 |
| 2006年 |
(株)ロボットと経営統合し、(株)イマジカ・ロボット ホールディングスに商号変更（純粋持株会社化）。 |
| 2008年 |
オリジナル作品『KUDAN』を制作。 |
| 2009年 |
㈱IMAGICA GEEQ（旧・㈱デジタルスケープ）がグループに参画。株式公開、グローバル化。 |
| 2011年 |
大阪証券取引所ジャスダックスタンダードに上場。 |
| 2012年 |
東京証券取引所市場第二部に上場。 |
| 2014年 |
東京証券取引所市場第一部に上場。 |
| 2016年 |
IoT、AI等の新技術を利用したビジネスの拡大と映像技術の高度化に向けた研究開発を推進。 |
| 2017年 |
グループ横断の研究開発機関「Advanced Research Group（ARG）」を設立。 |
| 2018年 |
グループのブランディングを刷新し、「IMAGICA GROUP」と名称を定める。 |
| 2019年 |
㈱IMAGICA IRISを設立 |
| 2019年 |
㈱IMAGICA EEXを設立 |
| 2019年 |
㈱IMAGICAエンタテインメントメディアサービス、㈱IMAGICA Lab.が分社化により設立 |
| 2019年 |
㈱シネマコネクトを設立 |
| 2019年 |
㈱メディア・ソリューションズがグループに参画 |
| 2019年 |
Pixelogic Media Partners LLC. がグループに参画。グループ経営管理体制の強化と、グローバル事業展開を推進。 |
| 2020年 |
(株)IMAGICA EEXを設立。 (株)フォトニックラティスがグループに参画。 |
| 2021年 |
(株)IMAGICAエンタテインメントメディアサービスを設立。 |
| 2022年 |
東京証券取引所プライム市場へ移行。 (株)シネマコネクトを設立。 |
| 2024年 |
mediafellows がグループに参画。 |
| 2025年 |
創業90周年を迎える。MBOの実施に伴い、株式を非公開化（上場廃止）。AOS Technologies AG がグループに参画。 |
