FLUSH Complex
基礎地盤コンサルタンツ株式会社 別名
FLUSH Complex(基礎地盤コンサルタンツ株式会社) 別名
1953-08-28
Japan
国土強靭化
グリーンプロジェクト
環境保全調査
リモートセンシング
i-Con・BIM/CIM
AIクラウド
情報システム
開発販売
海外活動
Kiso-Cloud
地盤調査
土質・岩石試験
地盤解析
設計
カタログダウンロード
地すべり・崖崩れ・地震災害・風水害等の調査・解析・診断・評価・対策工・設計
振動・騒音・水質等の環境保全・環境リスク調査・解析・予測・診断・評価・対策工・設計
地盤調査(土木構造物・建築構造物の建設に伴う地盤調査)
土木構造物の点検・計画・対策工・設計
再生エネルギーに関する企画提案・調査・解析・設計・施工
ソフトウェア・システムの開発・販売・レンタル
調査機器の開発・販売・リース
土木構造物(橋梁・道路・河川・港湾・上下水道・トンネル等)の設計
土木構造物・土構造物の施工管理
動態観測・技術管理
東京都江東区亀戸一丁目5番7号 JRWD錦糸町タワー(旧:錦糸町プライムタワー)12階
野村 英雄
100,000,000
712 人

53 件
日付概要
1953-08-28 東京四谷に「土質調査所」の社名で創業(8 月 28 日)
1954年 前年、東京・四谷に創業した「土質調査所」(基礎地盤コンサルタンツの前身)の森博社長が、土質工学の先駆的著書『基礎工学と土質調査』を 最上武雄先生(土木工学者、東京帝国大学教授・当時) と共著で出版。後のインフラ整備の発展に多大なる影響を与えた。
1954年 日本の土質調査の夜明け 前年、東京・四谷に創業した「土質調査所」(基礎地盤コンサルタンツの前身)の森博社長が、土質工学の先駆的著書『基礎工学と土質調査』を 最上武雄先生(土木工学者、東京帝国大学教授・当時) と共著で出版。後のインフラ整備の発展に多大なる影響を与えた。
1956年 東京研究所開設 日本初の土質試験実務を開始
1956年 株式会社土質調査所の研究施設「東京研究所」が開設された。写真は創業期の圧密試験装置である。さらに、研究員が手探りで作り上げた土質試験機などを設置、先駆的な土質工学者のもと、日本初の土質試験実務が開始された。
1956年 「土質調査所」東京研究所開設 株式会社土質調査所の研究施設「東京研究所」が開設された。写真は創業期の圧密試験装置である。さらに、研究員が手探りで作り上げた土質試験機などを設置、先駆的な土質工学者のもと、日本初の土質試験実務が開始された。
1956年 「地下鉄銀座線」土質調査 1927 年に浅草・上野間で営業を開始した地下鉄銀座線の延伸や改良などに関する、本格的 な土質調査が行われた。日本でも初の地下鉄土質調査となった。対象区域の調査概要と構造物 の工学的見地を簡潔に記述・提案する「コンサルティング方式」が本格的にスタートした。
1957年 「若戸大橋」土質調査 北九州工業地帯、福岡県北九州市若松区と戸畑区の間に架けられた東洋一の吊り橋(当時)。 本格的な架橋プロジェクトのはしりである。若松側の軟弱地盤に対して、戸畑側の砂礫層ボー リングに苦心しながらの調査だった。現在は国の重要文化財に指定されている。
1959年 東海道新幹線地質調査 東海道新幹線の調査業務の第1号
1959年 フィリピン・カガヤン鉄道プロジェクト現地踏査 海外初業務
1959年 フィリピン・カガヤン鉄道プロジェクト現地踏査 海外初業務
1959年 「東海道新幹線」地質調査 戦後、日本は高度経済成長を突き進んだ。その象徴とも言えるのが、旧国鉄が誇る東海道新幹 線である。この年、5年後に迫る東京五輪の開催に向け、世界初の高速鉄道路線が着工した。 弊社の新幹線路線地質調査第一号、東京起点「自 40km 至 49km」間の地質調査を行った。
1960年 フランスのルイ・メナール社との技術提携に基づきフレシオメーター導入。日本で初めて孔内水平載荷試験を実用化 : 当社でフレシオメーターの講義をするメナール氏
1960年 フランスのルイ・メナール社との技術提携に基づきプレシオメーター導入。日本で初めて孔内水平載荷試験を実用化 : 当社でプレシオメーターの講義をするメナール氏
1964年 「基礎地盤コンサルタンツ株式会社」に社名変更
1969年 日本初のボーリング孔内で行う原位置せん断試験を実施
1969年 日本初のボーリング孔内で行う原位置せん断試験を実施
1973年 シェルタワー高層ビル計画調査 シンガポールにおける当社初の本格的地盤コンサルタント業務で名声を獲得。翌年シンガポール支社開設
1973年 シェルタワー高層ビル計画調査 シンカ゚ゥールにおける当社初の本格的地盤コンサルタント業務で名声を獲得。翌年シンカ゚ゥール支社開設
1976年 地盤工学会基準となるロータリー式三重管式サンプレーを日本で初めて開発
1976年 三成分コーン開発 : 地盤工学会基準となっている電気式三成分コーン貫入試験の開発に日本で初めて着手
1976年 地盤工学会基準となるロータリー式三重管式サンプラーを日本で初めて開発
1976年 三成分コーン開発 : 地盤工学会基準となっている電気式三成分コーン 貫入試験の開発に日本で初めて着手
1980年 IBM 社製大型電子計算機を導入、FEM 解析ソフトの開発や業務を本格化
1984年 完全週休二日制導入
1991年 鹿屋分水路上流開削路地中連続壁、しらす地盤の浸透破壊防止対策。 土質工学会技術賞受賞
1995年 阪神・淡路大震災大震災に伴う沿岸堤防の調査・点検・対策工の設計。阪神・淡路大震災を受けて、大阪湾全域の沿岸堤防の調査、点検を行い、地盤の液状化に伴う対策工の設計を行った。
1995年 1995(平成 7)年、阪神・淡路大震災大震災に伴う沿岸堤防の調査・点検・対策工の設計。阪神・淡路大震災を受けて、大阪湾全域の沿岸堤防の調査、点検を行い、地盤の液状化に伴う対策工の設計を行った。
1995年 「阪神大震災復興」沿岸堤防 1995(平成 7)年、阪神・淡路大震災大震災に伴う沿岸堤防の調査・点検・対策工の設計。阪神・淡路大震災を受けて、大阪湾全域の沿岸堤防の調査、点検を行い、地盤の液状化に伴う対策工の設計を行った。
1999年 神戸空港地盤調査、点検、解析、沈下管理業務。埋立人工島(神戸空港)建設のための、地盤調査、土質試験、数値解析および動態観測を行い、空港島の沈下管理業務を行った。
1999年 1999(平成 11)年 、神戸空港地盤調査、点検、解析、沈下管理業務。埋立人工島(神戸空港)建設のための、地盤調査、土質試験、数値解析および動態観測を行い、空港島の沈下管理業務を行った。
1999年 「神戸空港(埋立人工島)」沈下管理業務 1999(平成 11)年 、神戸空港地盤調査、点検、解析、沈下管理業務。埋立人工島(神戸空港)建設のための、地盤調査、土質試験、数値解析および動態観測を行い、空港島の沈下管理業務を行った。
2003年 砂や砂礫などの高品質な試料採取法として GP(ケルフッシュ)サンプリングを開発
2003年 砂や砂礫などの高品質な試料採取法として GP(ゲルプッシュ)サンプリングを開発
2004年 平成16年台風23号災害後の出石川・円山川において、浸透・浸食の評価を行い、対策工法を決定した。また、一連区間を設定することにより、今後の全域の評価の進め方、堤防補強の必要性、整備の優先順位、堤防強化対策のあり方を追加検討した。
2004年 「平成16年台風23号災害」後の出石川・円山川において、浸透・浸食の評価を行い、対策工法を決定した。また、一連区間を設定することにより、今後の全域の評価の進め方、堤防補強の必要性、整備の優先順位、堤防強化対策のあり方を追加検討した。
2006年 シンガポールの有名なマリーナベイサンズホテルの基礎地盤調査
2006年 GP サンプリングが地盤工学会技術開発賞を受賞
2006年 GP サンプリングが地盤工学会技術開発賞を受賞
2006年 シンカ゚ゥールの有名なマリーナベイサンズホテルの基礎地盤調査
2011年 シンガポール・ツアス港(世界最大級の港湾)海上調査
2011年 シンカ゚ゥール・ツアス港(世界最大級の港湾)海上調査
2016年 平成28年熊本地震により、国道57号、国道325号(阿蘇大橋)、JR豊肥線を巻き込んだ大きな斜面崩壊被害が発生した。国道57号の早期復旧が求められ、被災状況を把握したのち「直轄砂防災害関連緊急事業」として調査検討設計業務を行った。
2017年 石狩湾洋上風力地盤調査 本格的な洋上風力地盤調査の初弾工として、石狩湾新港の港湾区域で洋上調査を展開。高品質な調査成果を提供し,ウィンドファーム(WF)認証でも施主を強力にサポートした。本WFは、2023年に竣工(運用開始)を迎えます。
2017年 新丸山ダム 既設「丸山ダム」では下流位置に嵩上げして機能アップを図るダム再生事業が進められており、「貯水池地すべり調査」で高品質ボーリングを実施した。
2018年 島根県道路防災点検 LPデータによる傾斜量図を用いた新しい落盤危険度評価を実施
2018年 創立65周年 働き方改革の実施を開始
2018年 島根県道路防災点検 LP データによる傾斜量図を用いた新しい落盤危 険度評価を実施
2018年 創立 65 周年 働き方改革の実施を開始
2018年 神戸臨港道路海上地盤調査 大阪湾岸道路西伸部に位置する斜張橋の基礎設計に必要な資料を得るため、土質調査を実施した。調査地は大型船舶・豪華客船の往来の激しい六甲アイランドとポートアイランド間の海上部で、海上ボーリング22箇所(水深12メートル、掘削長120メートル前後)を行った。
2019年 益城町大規模滑動防止事業 熊本地震で甚大な被害が発生、大規模盛土造成地の地盤滑動による家屋の被害が多く発生した。宅地の復旧が急がれ、「宅地耐震化推進事業」を適用した宅地擁壁の設計を行った.
2023年 創立70周年
2023年 創立 70 周年
+ 開くと読み込みます
2026-08-05 15:40 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
↑