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日本ノーベル株式会社

Japan Novel Corporation別名Nobel Japan Inc.別名
銘柄コード
—
上場市場
—
国
Japan
従業員(連結)
154
関連会社
20
§01

基本情報

BASIC
所在地
東京都北区王子2-30-2
社長
下山 到
資本金
100,000,000
従業員数(単独)
従業員数(連結)
154 人
開始日
1980-04-09
終了日
§02

サイト

1 DOMAINS
§03

事業内容

43
ソフトウェア開発システム開発システム製品の販売各種サービスの提供無線通信検証携帯端末評価検証Windowsアプリ自動テストQCWingAndroidアプリ自動テストQCWing for Android開発検証サービス開発プロセス改善支援ドキュメント検証サービス組込みソフトウェア自動テストQuality Commanderコンパイラ評価サービスコンパイラ開発支援機能安全認定支援Webシステム基盤intra-martERPフロントソリューション内製化支援サービスSBOM脆弱性診断サービスデータセンター環境監視iDCNaviサーバーラック管理UnitPORTER物品購買システムEPCUS役務購買システム携帯電話 勤怠管理ActView環境データ統合管理EcoLyzer製造実行・実績収集Factory Conductor外観検査ソフトウェア開発トレカ自動査定システムピタカトレカ デジタルサイネージピタカショーケースモダナイゼーション委託サービス
§04

関連会社

20 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
ハートランド・データ株式会社
Group
ルネサスエレクトロニクス株式会社
得意先 業務提携
インターステラテクノロジズ株式会社
得意先
エプソン販売株式会社
得意先
ジーエルソリューションズ株式会社
得意先
ニッタ・デュポン株式会社
得意先
京都マイクロコンピュータ株式会社
得意先
国立研究開発法人 海洋研究開発機構
得意先
日本キヤリア株式会社
得意先
株式会社アルトジャパン
得意先
株式会社デンソー
得意先
小泉株式会社
得意先
株式会社栃木ニコン
得意先
ISTQB
業務提携
JSTQB
業務提携
KDDIグループ
業務提携
アンリツ株式会社
業務提携
型研精工社
業務提携
株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート
業務提携
株式会社トレカラボ
業務提携
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
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§06

沿革

77 EVENTS

1980年 : 4月9日、日本ノーベル株式会社(東京都千代田区)を創業出典

設立 : 1980年4月9日出典

日本ノーベル株式会社(東京都千代田区)を創業出典

日本ノーベル株式会社 創業。1980年4月9日、神田駅からほど近いビルの7階で、4名でスタートしました。出典

1982年 : CAD/CAM 『ADMS DIE MASTER』を販売開始(型研精工社と共同開発)出典

CAD/CAM 『ADMS DIE MASTER』を販売開始(型研精工社と共同開発)出典

CAD/CAMシステム「ADMS DIE MASTER」販売開始出典

CAD/CAM 『ADMS DIE MASTER』が、「神奈川県工業技術開発大賞」を受賞出典

臨床検査情報システムを、臨床検査装置の会社、LAN関連会社、そして当社がソフトウェアを担当し、3社の協同開発で納入しました。出典

1988年 : 『公表リスト検索システム』を販売開始出典

『公表リスト検索システム』を販売開始出典

1991年 : 本社を現住所(東京都北区)に移転 : 『テレワークサービス(SELA)』を開始出典

本社を現住所(東京都北区)に移転出典

『テレワークサービス(SELA)』を開始出典

1995年 : 『コンパイラ評価サービス』を開始出典

『コンパイラ評価サービス』を開始出典

『テレワークサービス(SELA)』が、「サテライトオフィス推進賞優秀賞」を受賞出典

1999年 : ISO9001(品質マネジメントシステム)を審査登録 : 携帯端末の開発・評価事業を開始 : 『Compiler Validation Suites』(Plum Hall社)を販売開始出典

ISO9001(品質マネジメントシステム)を審査登録出典

携帯端末の開発・評価事業を開始出典

『Compiler Validation Suites』(Plum Hall社)を販売開始出典

2000年 : 『intra-mart』(イントラマート社)を使用したシステムの開発事業を開始出典

『intra-mart』(イントラマート社)を使用したシステムの開発事業を開始出典

2001年 : 『携帯電話自動評価システム』(『Quality Commander』の前身)を販売開始 : 電力・フィールド情報管理システム『Field Naviシステム』を販売開始 : リアルタイム製造管理システム『ManufactureX』(『Factory Conductor』の前身)を販売開始出典

『携帯電話自動評価システム』(『Quality Commander』の前身)を販売開始出典

電力・フィールド情報管理システム『Field Naviシステム』を販売開始出典

リアルタイム製造管理システム『ManufactureX』(『Factory Conductor』の前身)を販売開始出典

2002年 : Web購買システム『EPCUS(エピカス)』を販売開始出典

Web購買システム『EPCUS(エピカス)』を販売開始出典

「UMLロボットコンテストショートトラック部門3位」入賞出典

2003年 : 携帯端末のキャリアIOT事業を開始出典

携帯端末のキャリアIOT事業を開始出典

「UMLロボットコンテストショートトラック部門3位」入賞出典

2004年 : 組込みソフトウェア自動テストシステム『Quality Commander』を販売開始出典

組込みソフトウェア自動テストシステム『Quality Commander』を販売開始出典

『Quality Commander』が「情報化月間推進会議議長表彰」を受賞出典

2005年 : 札幌開発センターを開設出典

札幌開発センターを開設出典

2006年 : 環境データ統合管理システム『ECOMIX』(現在の名称は『EcoLyzer』)を販売開始出典

環境データ統合管理システム『ECOMIX』(現在の名称は『EcoLyzer』)を販売開始出典

2007年 : 札幌開発センター移転(札幌市中央区) : 『外観検査システム 構築サービス』(『外観検査ソフトウェア開発』の前身)を受付開始出典

札幌開発センター移転(札幌市中央区)出典

『外観検査システム 構築サービス』(『外観検査ソフトウェア開発』の前身)を受付開始出典

2008年 : DCIMデータセンター環境監視システム『iDCNavi』を販売開始出典

DCIMデータセンター環境監視システム『iDCNavi』を販売開始出典

2009年 : モバイル出退勤管理システム『ActView』を受付開始出典

モバイル出退勤管理システム『ActView』を受付開始出典

2010年 : 札幌開発センターを閉鎖 : ラック内デバイス管理ソフトウェア『UnitPORTER』を販売開始 : ソフトウェア自動テストツール『QCWing』を販売開始出典

札幌開発センターを閉鎖出典

ラック内デバイス管理ソフトウェア『UnitPORTER』を販売開始出典

ソフトウェア自動テストツール『QCWing』を販売開始出典

2011年 : 『機能安全認定支援サービス』を提供開始出典

『機能安全認定支援サービス』を提供開始出典

2012年 : Androidアプリの実機テスト自動化ツール『QCWing for Android 』を販売開始 : 『タッチパネルリニアリティ評価システム』を製品化出典

Androidアプリの実機テスト自動化ツール『QCWing for Android 』を販売開始出典

『タッチパネルリニアリティ評価システム』を製品化出典

2013年 : トレカ自動査定システム『ピタカ』を開発 : 製造実行システム『Factory Conductor』を販売開始出典

トレカ自動査定システム『ピタカ』を開発出典

製造実行システム『Factory Conductor』を販売開始出典

2015年 : 関西支社(京都市中京区)を開設 : 『EPCUS 役務購買システム』を販売開始出典

関西支社(京都市中京区)を開設出典

『EPCUS 役務購買システム』を販売開始出典

本社以外の初拠点となる関西支社を設立しました。出典

intra-mart AWARD 2016にて「Special Project Award」を受賞出典

2018年 : 『テレマティクス向け 無線通信検証サービス』を提供開始出典

『テレマティクス向け 無線通信検証サービス』を提供開始出典

2020年 : 関西支社を京都市下京区に移転出典

関西支社を京都市下京区に移転出典

キーウェアグループの「Partner Excellence Award」を受賞出典

「Factory Conductor」クラウド版 販売開始出典

2022年 : ビッグデータ クラウド管理システム『IoT Astronomer』を販売開始出典

ビッグデータ クラウド管理システム『IoT Astronomer』を販売開始出典

キーウェアグループの「Partner Excellence Award」を受賞出典

2023年 : ISO/IEC27001(情報セキュリティマネジメントシステム)を審査登録出典

ISO/IEC27001(情報セキュリティマネジメントシステム)を審査登録出典

2024年 : トレーディングカードサイネージ『ピタカショーケース』を販売開始出典

トレーディングカードサイネージ『ピタカショーケース』を販売開始出典

§07

ニュース

0 ARTICLES

ニュースはありません。

§08

公的データ

GOV
国税庁・基本情報1011501003547
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報出典
商号又は名称
日本ノーベル株式会社
フリガナ
ニホンノーベル
英語名
法人種別
301
住所
〒114-0002 東京都北区王子2丁目30番2号
郵便番号
1140002
都道府県コード
13
市区町村コード
117
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日
2015-10-05
更新年月日
2018-09-07
変更年月日
2015-10-05
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴
1
検索対象除外
0
処理区分
01
訂正区分
1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号
1373827
経済産業省・gBizINFO1011501003547
出典:Gビズインフォ(経済産業省)出典
法人番号
1011501003547
商号又は名称
日本ノーベル株式会社
商号又は名称(カナ)
ニホンノーベル
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所
東京都北区王子2丁目30番2号
郵便番号
1140002
都道府県
東京都
都道府県コード
13
市区町村(郡)
北区
市区町村コード
117
番地以下
王子2丁目30番2号
組織種別
301
処理区分
01
訂正区分
1
状態
代表者名称
代表取締役 下山 到
資本金
従業員数
148
企業規模詳細(男性)
113
企業規模詳細(女性)
48
事業概要
ソフトウェア開発 システム開発 システム製品の販売 各種サービスの提供
WebサイトURL
https://www.jnovel.co.jp/
創業年
事業種目
G:情報通信業
設立年月日
1980-04-09
全省庁統一資格-資格等級
|C|C|
全省庁統一資格-営業品目
216|217|218|303|304|306
更新年月日
2018-09-07
キー情報
1011501003547
§09

出典・更新

SOURCES
↑