| 1972年 |
株式会社琉信の商事部として、水道資材、住宅設備機器を主に販売業務を開始。 |
| 1972年02月 |
株式会社琉信の商事部として、水道資材、住宅設備機器を主に販売業務を開始 |
| 1976年 |
日本鋼管株式会社、日本鋼管継手株式会社、日本鋳鉄管株式会社、積水化学工業株式会社、その他大手メーカーの沖縄地区代理店、特約店を取得、県内管工機材販売業界で上位の業績で営業展開。 |
| 1976年04月 |
日本鋼管株式会社、日本鋼管継手株式会社、日本鋳鉄管株式会社、 積水化学工業株式会社 その他大手メーカーの沖縄地区代理店、特約店を取得、 県内管工機材販売業界で上位の業績で営業展開 |
| 1989年 |
株式会社琉信の商事部を分離し、株式会社琉信商事を設立。株式会社琉信の商事部を譲り受け、管工機材及び設備機材の卸小売業として営業展開。 |
| 1989年04月 |
株式会社琉信商事が誕生 |
| 1989-04-01 |
株式会社琉信商事として設立 |
| 1989年04月 |
株式会社琉信の商事部を分離し、株式会社琉信商事を設立 |
| 1990年 |
管工機材及び設備機材の拡販に積極的な営業活動を展開。 |
| 1993年 |
公共事業による売上増。 |
| 1997年 |
株式会社琉信管材商事へと商号を変更 |
| 1997年 |
株式会社琉信商事から株式会社琉信管材商事に社名変更。 |
| 1997年04月 |
株式会社琉信商事から株式会社琉信管材商事に社名変更 |
| 1998年 |
創立10周年の節目に、営業基盤を強化し、営業推進した結果過去最高の業績をあげた |
| 1998年 |
設立10周年。公共工事用資材、分譲住宅用資材の受注が大きくなる。 |
| 2008年 |
設立20周年。大手建設業者、大手ゼネコンへの直売を受け、宿泊施設・大型マンション建設などの民間工事が増加。 |
| 2011-03-11 |
2011年（平成23年）3月11日にあった東日本大震災に対し、官民による復旧、復興需要の顕在化に多少影響があったものの、その他公共工事関連は、予算削減などの影響受け企業間競争が高まり、収益力の低下を余儀なくされた。 |
| 2013年 |
福山商事株式会社の子会社として、福山グループの一員となる。 |
| 2013年07月 |
福山商事株式会社の子会社として、福山グループの一員となる |
| 2013年12月 |
福山商事株式会社の子会社となり、株式会社福山ホールディングスグループとなりました |
| 2015年 |
2015年（平成27年）に入ると、株高や円安、原油安効果に下支えされ、設備投資が持ち直し企業業績や雇用情勢が改善されるなど堅調に推移、建築業関連では沖縄振興予算の確保に伴い公共投資が底堅く推移し、民間工事においても貸家や分譲建築、商業施設など大型案件の需要旺盛で全体的に好調に推移する。 |
| 2017年 |
2017年（平成29年）に入るとインバウンドの効果で観光、消費関連が好調に推移。建築関連では、国関連の那覇空港関連や基地関連などの公共工事が増加、公共工事は前年を上回り、大型施設の着工もあり概ね高水準で堅調に推移する。当社もそれに漏れず、市町村事業体に関連した公共事業は概ね好調に推移し、民間工事はホテル、住宅着工が前年を上回った。那覇空港関連、防衛局関連の取り組みを視野にいれた短期経営計画を策定する。 |
| 2018年 |
設立30周年。株式会社福山ホールディングスグループ企業となる。 |
| 2018年04月 |
設立30年を迎えました |
| 2018年04月 |
設立30周年記念誌が発行される |
| 2019年 |
2019年（平成31年）に入っても、沖縄振興予算の削減はありつつも、民間工事、分譲住宅、大型宿泊施設などの着工等、高水準を維持。 |
| 2021年01月 |
新社名としてＰＡＺＬＩＮＥ株式会社に商号を変更いたしました |
| 2021年01月 |
株式会社琉信管材商事からPAZLINE株式会社に社名変更 |
| 2021年 |
株式会社琉信管材商事からPAZLINE株式会社に社名変更。新社屋落成により、事務所移転。 |
| 2021年02月 |
新社屋落成により、事務所移転 |
