| 1909年 |
1909年に東神倉庫として設立 |
| 1909年 |
1909（明治42）年の東神倉庫としての出発点 |
| 1909年10月 |
1909（明治42）年10月に三井銀行倉庫部が分離独立し、東神倉庫という社名で創立されました。 |
| 1909年10月 |
1909年10月に東神倉庫株式会社として設立 |
| 1909年10月 |
明治42年10月「東神倉庫株式会社」として設立、本店を東京に、支店を東京、神戸、門司に設置 |
| 1909年10月 |
1909（明治42）年10月に東神倉庫株式会社として設立され |
| 1909-10-11 |
1909年（明治42年）10月11日 |
| 1909-10-11 |
三井銀行倉庫部が分離独立し、東神倉庫株式会社として設立された。 |
| 1909-10-11 |
1909年（明治42年）10月11日、設立された。 |
| 1913年 |
三井倉庫（東神倉庫）が横浜に進出したのは1913（大正2）年、横浜税関構内に事務所を設け、税関第一号レンガ造瓦葺倉庫240坪を賃借して、当初は箱崎支店横浜派出として営業を開始しました。 |
| 1913年 |
横浜派出開業（大正12年横浜支店となる） |
| 1913年 |
横浜に進出し、横浜税関構内に倉庫を賃借し営業を開始した。 |
| 1913年 |
大正 2年 横浜派出開業（大正12年横浜支店となる） |
| 1915年 |
神戸小野浜の埋め立てに取り組む。 |
| 1917年01月 |
大阪倉庫会社を買収、大阪支店として営業を開始 |
| 1917年09月 |
神戸に輸入する棉花の荷捌きを担当し、神戸桟橋会社と共同経営を開始した。 |
| 1917年12月 |
東神倉庫（三井倉庫）は、2年近くの交渉の末、1917（大正6）12月に大阪倉庫会社を買収し、翌1918（大正7）年1月から大阪支店として営業を開始しました。 |
| 1917年12月 |
1917（大正6）12月に大阪倉庫会社を買収し、翌1918（大正7）年1月から大阪支店として営業を開始しました。 |
| 1917年12月 |
1917（大正7）12月に大阪倉庫会社を買収 |
| 1918年01月 |
大阪支店として営業を開始しました。 |
| 1918年01月 |
1918（大正7）年1月から大阪支店として営業を開始しました。 |
| 1918年01月 |
大阪支店として営業を開始した。 |
| 1918年01月 |
大正7年1月 大阪倉庫会社を買収、大阪支店として営業を開始 |
| 1918年01月 |
1918（大正7）年1月から大阪支店として営業を開始 |
| 1922年01月 |
1922（大正11）年1月に開催された三井関係会社の新年会で、東神倉庫（現在の三井倉庫ホールディングス）東京支店の清崎昌雄は、東洋棉花（トーメンを経て現在の豊田通商）東京支店長の加藤莱作から、棉花が名古屋港に大量に荷揚げされるので、東神倉庫が名古屋港への進出するように勧められました。 |
| 1922年03月 |
名古屋出張所を開設した。 |
| 1922年06月 |
1922（大正11）年6月に倉庫4棟、上屋2棟の建設に着手するとともに、日本棉花同業会と棉花取扱契約を締結しました。 |
| 1922年06月 |
1922年6月には倉庫4棟、上屋2棟の建設に着手するとともに、日本棉花同業会と棉花取扱契約を締結しています。 |
| 1922年09月 |
名古屋出張所設置（昭和12年名古屋支店となる） |
| 1922年09月 |
大正11年9月 名古屋出張所設置（昭和12年名古屋支店となる） |
| 1922-11-01 |
1922（大正11）年11月1日に名古屋出張所は営業を開始しました。 |
| 1923年 |
震災後の貿易の復興に大きく貢献しました。 |
| 1923年 |
2棟3,600坪の倉庫の収容能力60,000梱に対し、1923（大正12）年末時点で52,000梱、金額にして7,000万円近くに達するなど活況を呈し、震災後の貿易の復興に大きく貢献しました。 |
| 1923-09-11 |
震災直後の9月11日に税関倉庫を生糸専門倉庫として大蔵省から改めて借り入れることになりました。 |
| 1923年10月 |
横浜税関と食糧局の了解を得て横浜新港構内に1,350坪の土地を借りて急設倉庫4棟を建設し、10月上旬には竣工しました。 |
| 1924年 |
1924（大正13）年からは棉花荷捌きも開始するなど、倉庫業務から総合的な物流業務へと踏み出しました。 |
| 1924年 |
1924（大正13）年から棉花荷捌きを開始し、倉庫業務から総合的な物流業務へと踏み出しました。 |
| 1937年03月 |
社名を「三井倉庫株式会社」と改称した。 |
| 1937年06月 |
1937（昭和12）年6月に名古屋支店に昇格しました。 |
| 1941年11月 |
1941年11月に計画を立てたが資材難により実現に至らなかった |
| 1941年11月 |
1941年11月に銀座松坂屋の地下室を借りて毛皮や骨董品などを保管するトランクルームを経営する計画を立てましたが、資材難により実現に至りませんでした |
| 1941年11月 |
1941（昭和16）年11月に銀座松坂屋の地下室を借りて毛皮や骨董品などを保管するトランクルームを経営する計画を立てたが、資材難により実現に至らなかった |
| 1942年03月 |
1942（昭和17）年3月に三井倉庫と名乗ることができました。 |
| 1942年03月 |
1942年3月に三井倉庫株式会社と改称 |
| 1942年03月 |
1942年3月に三井倉庫株式会社へ改称 |
| 1942年03月 |
社名を「三井倉庫株式会社」と改称した。 |
| 1942年03月 |
昭和17年3月 社名を「三井倉庫株式会社」と改称 |
| 1942年03月 |
1942（昭和17）年3月には三井倉庫株式会社と改称され |
| 1944年05月 |
1944年5月に日本倉庫統制株式会社に倉庫営業のすべてを供出したため、新規事業として東京都民の家財を福島県や山梨県への疎開させる「疎開家財保管」を手がけました |
| 1944年05月 |
1944年5月に日本倉庫統制株式会社に倉庫営業のすべてを供出 |
| 1944年05月 |
1944年5月に東京都民の家財を福島県や山梨県への疎開させる疎開家財保管を手がけました |
| 1944年05月 |
1944（昭和19）年5月に日本倉庫統制株式会社に倉庫営業のすべてを供出し、新規事業として東京都民の家財を福島県や山梨県への疎開させる「疎開家財保管」を手がけた |
| 1945年 |
三井倉庫の所有する倉庫も戦災によって大きな被害を受け、さらに残された倉庫もGHQに接収されてしまったため、三井倉庫の再出発は苦難を余儀なくされました。たとえば東京支店の場合、所有倉庫の27.3%が戦災を被り、12.3%の倉庫がGHQに接収されてしまい、業務再開時には所有倉庫の約60%しか利用できませんでした。横浜支店の状況はより深刻で、戦災を免れたすべての倉庫がGHQに接収されてしまい、個人所有の倉庫や本町小学校講堂の一部を新たに借庫することで、1,719平方メートル（521坪）のスペースを確保するのがやっとでした。 |
| 1945年 |
倉庫業務だけでなく港運業務も戦時統制の影響を大きく受け、1942年末に設立された統制会社に吸収されていましたが、終戦により統制会社が解散され、船舶も返還されることになりました。しかし、三井倉庫が供出していた船舶のうち、艀船43.4%、曳船40.1%しか返還されず、返還された船舶には完全な船が1隻もありませんでした。 |
| 1945年08月 |
第二次世界大戦終結。戦災や接収により倉庫の被害と業務の制約を受ける。 |
| 1949-09-22 |
1949年9月22日に三井倉庫の全株式30万株が公開入札されました。 |
| 1949-09-22 |
三井倉庫の全株式が公開入札され、株式上場を果たした。 |
| 1949-09-22 |
三井本社が100%所有していた三井倉庫の全株式30万株は、財閥解体にともなって持株整理委員会に移され、1949年9月22日に公開入札されました。 |
| 1949-12-28 |
船舶の修繕や備品の補充のために、1949年末までに3,140万円という、当時の資本金1,500万円と比べて莫大な費用を必要としました。 |
| 1950-03-28 |
三井倉庫は4月21日に東京証券取引所に上場するにあたり、3月28日の臨時株主総会において、資本金を1,500万円（30万株）から1億2,000万円（240万株）に増資することを決定しました。 |
| 1950年04月 |
東京証券取引所に株式を上場 |
| 1950年04月 |
昭和25年4月 東京証券取引所に株式を上場 |
| 1950-04-20 |
1950（昭和25）年4月20日付で制限会社解除の大蔵省告示がなされました。 |
| 1950-04-20 |
制限会社解除の告示を受け、株式を上場した。 |
| 1950-04-20 |
12月27日に三井倉庫は大蔵省に「制限会社解除についての条件完備報告書」を提出し、翌1950年4月20日付で制限会社解除の大蔵省告示がなされました。 |
| 1950-04-21 |
1950（昭和25）年4月21日に三井倉庫は東京証券取引所に上場しました。 |
| 1950-04-21 |
1950年4月21日、三井倉庫は東京証券取引所に上場しました。 |
| 1954年12月 |
高度経済成長期に入り、物流業務の拡大と多角化を進める。 |
| 1957年09月 |
1957年9月に「大手町トランクルーム」を開設しました |
| 1957年09月 |
1957（昭和32）年9月に「大手町トランクルーム」を開設 |
| 1963年 |
1963年に大阪支店三島倉庫を建設 |
| 1963年 |
1963（昭和38）年に大阪支店三島倉庫を建設 |
| 1964年 |
1964年に名古屋支店西春倉庫を建設 |
| 1964年 |
1964（昭和39）年に名古屋支店西春倉庫を建設 |
| 1966年 |
自動車運送取扱事業に進出し、運送業務を開始した。 |
| 1966年 |
1966年に東京支店と横浜支店で自動車運送取扱事業の事業登録を受けた |
| 1966年08月 |
自動車運送取扱業を開始 |
| 1966年08月 |
昭和41年8月 自動車運送取扱業を開始 |
| 1967年 |
1967年に東京支店厚木倉庫を建設 |
| 1967年 |
海上コンテナの輸送を開始した。 |
| 1967年 |
1967（昭和42）年に東京支店厚木倉庫を建設 |
| 1967年 |
1967年に名古屋支店と大阪支店、神戸支店、門司支店で自動車運送取扱事業の事業登録を受けた |
| 1968年 |
1968年にシーランド社の業務をはじめとして、海上コンテナの運送を開始 |
| 1968年 |
海上コンテナの輸送を本格化し、陸上運送も拡大した。 |
| 1968年 |
1968年にシーランド社の業務をはじめとして海上コンテナの運送を開始した |
| 1968年03月 |
海上コンテナの取扱いと国内におけるコンテナ・ターミナルの運営を開始 |
| 1968年03月 |
昭和43年3月 海上コンテナの取扱いと国内におけるコンテナ・ターミナルの運営を開始 |
| 1969年 |
1969年に神戸支店と横浜支店で貨物自動車運送事業の免許を取得 |
| 1969年 |
1969年からトランクルームに転換することになりました |
| 1969年 |
1969年から箱崎五階建倉庫の一部をトランクルームに転換することになりました |
| 1969年 |
1969（昭和44）年に神戸支店と横浜支店で貨物自動車運送事業の免許を取得した |
| 1969年 |
箱崎五階建倉庫の一部を1969（昭和44年）年からトランクルームに転換することになりました |
| 1969年04月 |
貨物自動車運送業の免許取得、コンテナのトラック輸送開始 |
| 1969年04月 |
昭和44年4月 貨物自動車運送業の免許取得、コンテナのトラック輸送開始 |
| 1971年 |
1971年に名古屋支店で貨物自動車運送事業の免許を取得 |
| 1971年 |
1971（昭和46）年に名古屋支店で貨物自動車運送事業の免許を取得した |
| 1972年 |
1972年に門司支店で貨物自動車運送事業の免許を取得 |
| 1972年 |
1972年に門司支店で貨物自動車運送事業の免許を取得した |
| 1974年01月 |
1974（昭和49）年の年頭の辞で、当時の竹内自益会長は「最大の努力を傾注して取り組まん」とする事項の一つとして「海外業者との提携による米国をはじめとする海外市場開拓の実効を挙げ、国際的規模をもった一貫流通業者としての体制を確立すること」を挙げた |
| 1974年05月 |
国際部を新設し、国際関係業務を拡大した。 |
| 1974年05月 |
1974年5月に国際部が新設され、ロサンゼルス駐在員も国際部に移管された |
| 1974年10月 |
1974年10月にニューヨークに駐在員を派遣した |
| 1976年01月 |
1976年1月に神戸支店の輸出課がプラント輸出課に改称 |
| 1976年01月 |
神戸支店の輸出課を「プラント輸出課」に改称した。 |
| 1976年01月 |
1976（昭和51）年1月に神戸支店の輸出課が「プラント輸出課」に改称された |
| 1976年06月 |
1976年6月にプラント課を国際部に設置 |
| 1976年06月 |
1976年6月に国際部に「プラント課」が設置された |
| 1977年12月 |
1977年12月に国際部へと改称し、プラント部を設置 |
| 1977年12月 |
本店に国際部、プラント部設置、国際運送業務を本格展開 |
| 1977年12月 |
従来の国際関係業務を担う「国際部」が改組され、プラント部が新設された。 |
| 1977年12月 |
昭和52年12月 本店に国際部、プラント部設置、国際運送業務を本格展開 |
| 1977年12月 |
1977（昭和52）年12月に本店機構を再編成し、海上業務部が国際部へ改称、プラント課を抱える従来の国際部はプラント部となった |
| 1978年 |
1978（昭和53）年の成田空港の開港と関連した航空貨物取扱業務の検討が始まっていた |
| 1978年11月 |
1978年11月にオランダのロッテルダムにMitsui Soko B.V.を三井倉庫とVGL社の合弁で設立 |
| 1978年11月 |
1978年11月にオランダの貿易拠点ロッテルダムにMitsui Soko B. V.を三井倉庫とVGL社の合弁で設立した |
| 1978年12月 |
1978年12月にオランダのVan Gend & Loos N.V.社と航空貨物の集貨および取扱代理店契約を締結 |
| 1978年12月 |
航空貨物取扱業務を本格的に開始した。 |
| 1978年12月 |
1978年12月にオランダのVan Gend & Loos N. V.（VGL）社と航空貨物の集貨および取扱代理店契約を締結した |
| 1980年 |
1980年秋に国際航空貨物取扱業務開始から1年半が経過し、得意先が150社を超え、京浜地区における取扱件数は月間150件に及んだ |
| 1980年11月 |
航空貨物の取扱いを拡大し、海外ネットワークを整備した。 |
| 1980年11月 |
1980年11月に東京支店（箱崎事務所）と名古屋支店（中川事務所）に航空貨物センターを設置し、通関業務を除いた現業部門の自営体制を確立した |
| 1982年04月 |
1982年4月にIATAに対して航空貨物代理店の認可申請を行った |
| 1982年04月 |
1982（昭和57）年4月にIATAに対して航空貨物代理店の認可申請を行った |
| 1982年06月 |
1982年6月に日本で42番目のIATA航空貨物代理店として認可された |
| 1982年06月 |
IATA航空貨物代理店資格取得、航空貨物取扱業務を本格化 |
| 1982年06月 |
IATA航空貨物代理店として認可された。 |
| 1982年06月 |
昭和57年6月 IATA航空貨物代理店資格取得、航空貨物取扱業務を本格化 |
| 1982年06月 |
1982年6月に日本で42番目のIATA航空貨物代理店として認可され、京浜地区と名古屋地区に続いて、関西や九州でも航空貨物取扱業務を開始した |
| 1983年09月 |
1983年9月に完成した大手町センタービルの地下4階の一部を賃借して、新「大手町トランクルーム」を開設しました |
| 1983年09月 |
1983（昭和58）年9月に完成した大手町センタービルの地下4階の一部を賃借して、新「大手町トランクルーム」を開設しました |
| 1984年 |
1984年には米国ロサンゼルス経由とシンガポール経由でのSea & Air Serviceを展開する |
| 1984年 |
1984年に米国ロサンゼルス経由とシンガポール経由でのSea & Air Serviceを展開しました |
| 1984年 |
Sea & Air Serviceを展開し、海外輸送を拡大した。 |
| 1984年 |
1984（昭和59）年に米国ロサンゼルス経由とシンガポール経由でのSea & Air Serviceを展開した |
| 1984年11月 |
本店所在地を「東京都中央区日本橋箱崎町」から「東京都中央区日本橋茅場町1丁目」に移転 |
| 1984年11月 |
昭和59年11月 本店所在地を「東京都中央区日本橋箱崎町」から「東京都中央区日本橋茅場町1丁目」に移転 |
| 1985年09月 |
バブル景気がピークを迎えた。 |
| 1986年11月 |
ビッグバッグ業務（トランクルーム保管、引越等の非商品対象業務）を開始 |
| 1986年11月 |
昭和61年11月 ビッグバッグ業務（トランクルーム保管、引越等の非商品対象業務）を開始 |
| 1988年02月 |
三井倉庫インターナショナルをシンガポールに設立 |
| 1988年02月 |
昭和63年2月 三井倉庫インターナショナルをシンガポールに設立 |
| 1991年03月 |
バブル崩壊により景気後退期に入った。 |
| 1992年01月 |
本支店制を廃止し、本支社制（本社各部及び関東、中部、関西、九州各支社）とする |
| 1992年01月 |
平成4年1月 本支店制を廃止し、本支社制（本社各部及び関東、中部、関西、九州各支社）とする |
| 1997年11月 |
北海道拓殖銀行が経営破綻した。 |
| 1998年10月 |
日本長期信用銀行が経営破綻した。 |
| 1998年12月 |
日本債券信用銀行が経営破綻した。 |
| 2001年04月 |
九州支社を「三井倉庫九州株式会社」として分社 |
| 2001年04月 |
平成13年4月 九州支社を「三井倉庫九州株式会社」として分社 |
| 2002年06月 |
本店所在地を「東京都中央区日本橋茅場町1丁目」から「東京都港区海岸3丁目」に移転 |
| 2002年06月 |
平成14年6月 本店所在地を「東京都中央区日本橋茅場町1丁目」から「東京都港区海岸3丁目」に移転 |
| 2003年03月 |
航空に係る第二種利用運送事業（航空貨物単独混載）の許可を取得 |
| 2003年03月 |
平成15年3月 航空に係る第二種利用運送事業（航空貨物単独混載）の許可を取得 |
| 2004年04月 |
執行役員制度を導入 |
| 2004年04月 |
平成16年4月 執行役員制度を導入 |
| 2006年04月 |
BPO事業推進部を設置、BPO事業を本格的に開始 |
| 2006年04月 |
平成18年4月 BPO事業推進部を設置、BPO事業を本格的に開始 |
| 2008年04月 |
3PL推進部を設置、3PL事業を本格的に開始 |
| 2008年04月 |
平成20年4月 3PL推進部を設置、3PL事業を本格的に開始 |
| 2009年 |
リーマン・ショックにより世界的な不況が発生した。 |
| 2009年10月 |
2009年10月に創立100年を迎えました |
| 2009年10月 |
創立100周年を迎える |
| 2009年10月 |
平成21年10月 創立100周年を迎える |
| 2010年01月 |
関西支社の本部を大阪に移転 |
| 2010年01月 |
平成22年1月 関西支社の本部を大阪に移転 |
| 2010年04月 |
本支社制を廃止し部門制とする |
| 2010年04月 |
平成22年4月 本支社制を廃止し部門制とする |
| 2011年03月 |
ジェーティービーエアカーゴの株式を取得し、三井倉庫エアカーゴに社名変更 |
| 2011年03月 |
平成23年3月 ジェーティービーエアカーゴの株式を取得し、三井倉庫エアカーゴに社名変更 |
| 2011年09月 |
本店所在地を「東京都港区海岸3丁目」から「東京都港区西新橋3丁目」に移転 |
| 2011年09月 |
平成23年9月 本店所在地を「東京都港区海岸3丁目」から「東京都港区西新橋3丁目」に移転 |
| 2012年04月 |
三洋電機ロジスティクスを買収し（三井倉庫ロジスティクスに社名変更）、３PL事業を強化 |
| 2012年04月 |
平成24年4月 三洋電機ロジスティクスを買収し（三井倉庫ロジスティクスに社名変更）、３PL事業を強化 |
| 2012年07月 |
TASエクスプレスの株式を取得し、三井倉庫エアカーゴと統合 三井倉庫エクスプレスとして発足 |
| 2012年07月 |
平成24年7月 TASエクスプレスの株式を取得し、三井倉庫エアカーゴと統合 三井倉庫エクスプレスとして発足 |
| 2014年10月 |
2014（平成26）年10月に三井倉庫ホールディングスと社名を変更し、持株会社制に移行しました。 |
| 2014年10月 |
2014年10月には三井倉庫ホールディングスを持株会社とする持株会社制に移行 |
| 2014年10月 |
三井倉庫ホールディングス（旧三井倉庫株式会社より社名変更）を持株会社とする持株会社制に移行 三井倉庫、三井倉庫ビジネストラストを新設分割により設立 |
| 2014年10月 |
2014（平成26）年10月に三井倉庫ホールディングスと社名を変更し、持株会社制に移行し、三井倉庫、三井倉庫ビジネストラストを新設分割により設立しました。 |
| 2014年10月 |
三井倉庫は社名を「三井倉庫ホールディングス」に変更し、持株会社制に移行した。 |
| 2014年10月 |
平成26年10月 三井倉庫ホールディングス（旧三井倉庫株式会社より社名変更）を持株会社とする持株会社制に移行 三井倉庫、三井倉庫ビジネストラストを新設分割により設立 |
| 2014年10月 |
2014（平成26）年10月には三井倉庫ホールディングスを持株会社とする持株会社制に移行する |
| 2015年04月 |
ソニーサプライチェーンソリューション株式会社のロジスティクス事業を三井倉庫ホールディングス(株)とソニー(株)の合弁会社に移管。社名を三井倉庫サプライチェーンソリューション株式会社とする。 以下3社を子会社化 タイ：MS Supply Chain Solutions (Thailand) Ltd. マレーシア：MS Supply Chain Solutions (Malaysia) Sdn.Bhd. 日本：ロジスティックスオペレーションサービス株式会社 |
| 2015年04月 |
平成27年4月 ソニーサプライチェーンソリューション株式会社のロジスティクス事業を三井倉庫ホールディングス(株)とソニー(株)の合弁会社に移管。社名を三井倉庫サプライチェーンソリューション株式会社とする。 以下3社を子会社化 タイ：MS Supply Chain Solutions (Thailand) Ltd. マレーシア：MS Supply Chain Solutions (Malaysia) Sdn.Bhd. 日本：ロジスティックスオペレーションサービス株式会社 |
| 2015-04-24 |
三井倉庫の創立100周年を迎えた。 |
| 2015-05-28 |
名古屋の発展と豊田佐吉の織機開発に関する記述がある。 |
| 2015-07-15 |
横浜の発展と横浜税関倉庫の被害について記述がある。 |
| 2015-08-11 |
社名を「三井倉庫株式会社」から「三井倉庫株式会社」に改称した。 |
| 2015年11月 |
三井倉庫トランスポートを設立 |
| 2015年11月 |
平成27年11月 三井倉庫トランスポートを設立 |
| 2015年12月 |
三井倉庫トランスポートが大阪に本社を置く丸協運輸（株）及び愛媛に本社を置く丸協運輸（株）並びにその他関係する会社４社の全株式を取得し、連結子会社化 |
| 2015年12月 |
平成27年12月 三井倉庫トランスポートが大阪に本社を置く丸協運輸（株）及び愛媛に本社を置く丸協運輸（株）並びにその他関係する会社４社の全株式を取得し、連結子会社化 |
| 2016-01-28 |
国際化と組織改革を進め、海外拠点や国際部の設置を行った。 |
| 2016-05-28 |
航空貨物輸送の拡大と海外ネットワークの整備について記述がある。 |
| 2016-09-16 |
三井倉庫の100年以上の歴史と今後の展望について述べられている。 |
| 2017年04月 |
三井倉庫ビジネストラスト（株）を吸収合併により三井倉庫（株）へ統合 |
| 2017年04月 |
平成29年4月 三井倉庫ビジネストラスト（株）を吸収合併により三井倉庫（株）へ統合 |
| 2025年05月 |
本店所在地を「東京都港区西新橋3丁目」から「東京都中央区日本橋箱崎町」に移転 |
