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DMG森精機株式会社

DMG MORI CO., LTD.別名DMG Mori Seiki Co., Ltd.別名DMG Mori Seiki Co., Ltd.別名
銘柄コード
上場市場
TYO
国
Japan
従業員(連結)
14,026
関連会社
66
§01

基本情報

BASIC
所在地
東京都江東区潮見2-3-23
社長
森 雅彦
資本金
71,804,000,000  (718 億)
従業員数(単独)
1,546 人
従業員数(連結)
14,026 人
開始日
1948-10-26
終了日
§02

サイト

1 DOMAINS
§03

事業内容

7
スペアパーツ工作機械ソフトウェア計測装置周辺装置MRO(メンテナンス・リペア・オーバーホール)エンジニアリング
§04

関連会社

66 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
DMG MORI Seebach GmbH
Group
DMG MORI東京デジタルイノベーションセンタ
Group
株式会社サキコーポレーション
Group
株式会社サキコーポレーション
Group
三井住友ファイナンス&リース株式会社
Group
トヨタ車体株式会社
Group
株式会社大和証券グループ本社
Group
シティグループ証券株式会社
Group
中央発條株式会社
Group
株式会社野村総合研究所
Group
ヤマハ発動機株式会社
Group
株式会社太陽工機
Group
株式会社太陽工機
Group
阪神電気鉄道株式会社
Group
株式会社国際協力銀行
Group
トヨタモーターアジアパシフィック株式会社
Group
トヨタ自動車工業株式会社
Group
愛知製鋼株式会社
Group
五常・アンド・カンパニー株式会社
Group
DMG MORI キャステック株式会社
Group
DMG MORIキャステック株式会社
Group
DMG MORIキャステック株式会社
Group
DMG MORI AKTIENGESELLSCHAFT
Group
DMG MORI Additive GmbH
Group
DMG MORI BERGAMO S.r.l.
Group
DMG MORI Bielefeld GmbH
Group
DMG MORI Poland Sp. z o.o.
Group
三井不動産株式会社
Group
DMG MORI Digital株式会社
Group
DMG MORI Digital株式会社
Group
DMG MORI Digital株式会社
Group
株式会社マグネスケール
Group
株式会社マグネスケール
Group
テクニウム株式会社
Group
テクニウム株式会社
Group
DMG MORI EMEA GmbH
Group
DMG MORI Europe Holding GmbH
Group
DMG MORI FRANCE SAS
Group
DMG MORI Global Marketing GmbH
Group
DMG MORI Italia S.R.L.
Group
DMG MORI MANUFACTURING USA, INC.
Group
DMG MORI Pfronten GmbH
Group
DMG MORI Precision Boring株式会社
Group
DMG MORI TORTONA S.r.l.
Group
DMG MORI USA, INC.
Group
DMG MORI USA, INC.
Group
DMG MORI Ultrasonic Lasertec GmbH
Group
DMG森精機CIRCULAR株式会社
Group
DMG森精機セールスアンドサービス株式会社
Group
DMG森精機セールスアンドサービス株式会社
Group
DMG森精機プレシジョンコンポーネンツ株式会社
Group
DMG森精機製造株式会社
Group
GILDEMEISTER社
Group
Mercury Asset Management
Group
SG Warburg
Group
T Project
Group
WALC
Group
マキタ社
Group
一般財団法人 森記念製造技術研究財団
Group
住友銀行(現株式会社三井住友銀行)
Group
倉敷機械株式会社
Group
株式会社森精機 製作所
Group
日本マスタートラスト信託銀行株式会社
得意先
株式会社日本カストディ銀行
得意先
森記念製造技術研究財団口/株式会社日本カストディ銀行
得意先
野村信託銀行株式会社
得意先
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
資本関係 得意先 仕入先 業務提携 銀行・株主 ドラッグで移動 · クリックで詳細へ
§06

沿革

58 EVENTS

奈良県大和郡山市において、繊維機械の製造・販売開始

設立 : 1948年10月26日

設立 : 1948年10月26日

高速精密旋盤の製造・販売開始

高速精密旋盤の輸出開始

数値制御装置付旋盤の製造・販売開始

伊賀事業所建設・操業開始

NC旋盤の日本のシェア業界第1位

SL-2開発

大阪証券取引所2部に上場

東京証券取引所2部に上場

MORI SEIKI GmbH 設立

MORI SEIKI U.S.A., INC.(現DMG MORI U.S.A., INC.)設立、伊賀第1工場本格稼働開始、東京・大阪両証券取引所1部に昇格

奈良本社事務所完成、奈良第1工場本格稼働開始

伊賀第2工場稼働開始

SH-50開発

伊賀第2工場精密棟操業開始

名古屋ビル完成、ISO9001認証取得

デジタル工学研究所(DTL)設立、SH junior開発、MTシリーズのラインアップ拡充、CAPS-NET運用開始

ISO14001認証取得、MORI SEIKI SHANGHAI CO., LTD.設立、(株)太陽工機を子会社化

24時間365日サービスサポート開始、旧日立精機の事業を継承、森精機グループの企業として営業開始、OHSAS18001認証取得

千葉事業所操業開始、人材開発センタ設立、名古屋へ本社機能移転、ビルトインモータ・タレット搭載NLシリーズ開発

人材開発センタ設立、名古屋へ本社機能移転、ビルトインモータ・タレット搭載NLシリーズ開発

伊賀事業所に熱処理工場を建設、NVD 1500 DCG開発、NTシリーズ開発

伊賀事業所に鋳物工場を建設、NMH 6300 DCG開発、NMV 5000 DCG開発

(株)秋篠金型研究所設立、DIXI machinesを子会社化、NZシリーズ開発

TOBLER S.A.S.を子会社化、(株)ビー・ユー・ジーを子会社化、<現DMG MORI Digital(株)>

協業開始、3月DMGと森精機の資本業務提携開始、東京支社開設、DMGと資本および業務提携、統一操作盤MAPPSを全面リニューアル、MAPPS Ⅳとして新機種より搭載開始

9月/10月IMTS・JIMTOFにてDMGと森精機共同ブース出展、ソニーマニュファクチュアリングシステムズ社の計測機器事業を譲受、(株)マグネスケールとして子会社化、新シリーズ「X class」NLX、NVX、NHX、NTXシリーズ開発

(株)森精機セールスアンドサービス設立、NTX 2000を開発、NZXシリーズを開発、MILLTAP 700をDMGと共同開発

1月スイスにDMG MORI Europe AGを設立、欧州全域で共同販売・サービス開始、伊賀事業所にベッド・コラム精密加工工場を建設、北米工場(カリフォルニア・デービス市)を建設、NVX 5000 Ⅱシリーズを開発

8月ジョイントコミッティー発足、9月EMO Hannover 2013にてCELOSとプレミアムデザイン機を世界初公開、10月社名統一、天津工場(中国・天津)を建設

7月東京グローバルヘッドクォータ稼働

DMG MORI AGと連結企業として一体経営開始、4月国際会計基準(IFRS)の適用、決算期変更、DMGとの連結企業化、DMG森精機ワシノ(株)を設立、6月NRX 2000を開発、A 150シリーズを開発、G 100シリーズを開発、7月世界最大の伊賀グローバルソリューションセンタ誕生、12月NLX 6000を開発

DMG MORI AGと完全経営統合、1月奈良事業所にシステムソリューション工場を設立、2月テクノロジーサイクル発表、8月ドミネーション・アグリーメント発効、9月CMX Vシリーズ販売開始、日本マイクロソフト社との技術協力に合意

2月金属積層分野パウダーベッド市場に参入、6月LASERTEC 30 SLM販売開始、7月テーブル一体型バイスビルトインバイス販売開始、先端技術研究センター開所、9月GREENmode標準搭載、10月DMU 50 3rd Generation販売開始、11月上海テクノロジーセンタ開設

1月主軸MASTERシリーズ3年間無償保証開始、6月東京デジタルイノベーションセンタ開設、10月FAMOT工場グランドオープン

7月グローバルパーツセンタ開所、DMP 70販売開始、LASERTEC 12 SLM販売開始、10月インドラクシュミ社でのCMX 600 Vi現地生産開始、11月株式会社ニコンとの業務提携

2月GLOphotonics SAS(フランス)へ資本参加、4月デジタル立ち会いを開始、6月LASERTEC 30 DUAL SLM販売開始、7月デジタルツインショールーム「伊賀グローバルソリューションセンタ」開設、8月LASERTEC 6600 DED hybrid販売開始、9月フロンテン工場(ドイツ)にmonoBLOCKエクセレンスセンタ設立、株式会社TProject設立、11月デジタルツインショールーム「システムソリューションセンタ」開設

2月デジタルツインテストカット開始、6月DMG森精機プレシジョンコンポーネンツ株式会社設立

3月国立奈良女子大学と包括協定締結、4月東京・渋谷に株式会社WALC設置、6月NTX 500販売開始、7月奈良商品開発センタ(奈良PDC)開所、東京と奈良の二本社制導入

(株)渡邊製鋼所をDMG MORIキャステック(株)に、(株)ビー・ユー・ジーDMG森精機をDMG MORI Digital(株)に社名変更

1月社名変更(渡邊製鋼所→DMG MORIキャステック、ビー・ユー・ジー→DMG MORI Digital)、2月伊賀事業所にて自家発電型太陽光発電システム第1期開始、3月「健康経営優良法人-ホワイト500」認定、4月DMG MORI ACADEMY順次開所、9月5軸制御横形マシニングセンタINH 63 / INH 80販売開始

伊賀事業所にてパネル容量13,400 kW国内最大の自家発電型太陽光発電システム第1期発電開始

「健康経営優良法人-ホワイト500」に認定

DMG MORI ACADEMYを順次開所(浜松、金沢、仙台、岡山)

5軸制御横形マシニングセンタINH 63 / INH 80を販売開始

倉敷機械(株)<現:DMG MORI Precision Boring(株)>を連結対象化

1月倉敷機械を連結対象化、3月健康経営銘柄に選定、9月NLX 2500 2nd Generation販売開始、10月伊賀事業所がデミング賞受賞、11月歯車加工工程集約のGear Production販売開始

健康経営銘柄に選定

NLX 2500 2nd Generationを販売開始

伊賀事業所がデミング賞を受賞

歯車加工を工程集約するGear Production : + : を販売開始

(株)太陽工機を完全子会社化

1月太陽工機を完全子会社化、3月本店を奈良県奈良市へ変更、4月奈良事業所をリニューアルしAMイノベーションセンタ開設、同センタ内にAMイノベーションセンタ開所、9月NTXシリーズ第3世代販売開始、ワーク・パレットハンドリングの自動化システム「MATRIS WPH」販売開始、NHXシリーズ第4世代販売開始、10月自動化システム「Robo2Go Open」販売開始

登記上本店を奈良県大和郡山市から奈良県奈良市へ変更

自動化システム専用工場として奈良事業所をリニューアル、AMイノベーションセンタ開設

3月健康経営銘柄に3年連続選定、健康経営優良法人(ホワイト500)に4年連続認定、東京大学とMXセンター開設、NMV 3000 / 5000 DCG 2ndシリーズ販売開始

§07

ニュース

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§08

公的データ

GOV
国税庁・基本情報1150001006212
商号又は名称
DMG森精機株式会社
フリガナ
ディーエムジーモリセイキ
英語名
DMG MORI CO., LTD.
法人種別
301
住所
〒630-8122 奈良県奈良市三条本町2番1号
郵便番号
6308122
都道府県コード
29
市区町村コード
201
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
Nara
国内所在地(市区町村等)英語
2-1 Sanjo-Honmachi, Nara City
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日
2015-10-05
更新年月日
2025-05-21
変更年月日
2025-04-07
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴
1
検索対象除外
0
処理区分
12
訂正区分
1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号
4665174
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報
経済産業省・gBizINFO1150001006212
法人番号
1150001006212
商号又は名称
DMG森精機株式会社
商号又は名称(カナ)
ディーエムジーモリセイキ
商号又は名称(英字)
DMG MORI CO., LTD.
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所
奈良県奈良市三条本町2番1号
郵便番号
6308122
都道府県
奈良県
都道府県コード
29
市区町村(郡)
奈良市
市区町村コード
201
番地以下
三条本町2番1号
組織種別
301
処理区分
12
訂正区分
1
状態
代表者名称
代表取締役社長  森 雅彦
資本金
71804000000
従業員数
451
企業規模詳細(男性)
企業規模詳細(女性)
事業概要
WebサイトURL
創業年
事業種目
設立年月日
全省庁統一資格-資格等級
全省庁統一資格-営業品目
更新年月日
2025-05-21
キー情報
1150001006212
出典:Gビズインフォ(経済産業省)
§09

出典・更新

SOURCES
↑