| 1910年09月 |
1910年9月 : 電気工事に従事していた電業社に水力発電用水車、一般動力用水車および各種ポンプの製造を目的として電業社水車部を新設し、東京市小石川区関口水道町に工場を建設し、製造を開始 |
| 1910年09月 |
電業社の創業は1910年。電気工事に従事していた電業社がポンプ製造を目的として水車部を新設し、東京市小石川区関口水道町に工場を建設。中島平太郎氏の個人経営で水力・火力発電所土木工事請負業を営業していた電業社に水車部を設置（江戸川工場：東京市小石川区関口水道町） |
| 1910年09月 |
電気工事に従事していた電業社に水力発電用水車、一般動力用水車および各種ポンプの製造を目的として電業社水車部を新設し、東京市小石川区関口水道町に工場を建設し、製造を開始 |
| 1910年09月 |
電業社の創業 |
| 1911年 |
株式会社芝浦製作所から大型水車製造業務を承継。 |
| 1911年 |
株式会社芝浦製作所から大型水車製造業務を承継 |
| 1911年05月 |
1911年5月 : 株式会社芝浦製作所から大型水車製造業務を承継 |
| 1911年05月 |
株式会社芝浦製作所から大型水車製造業務を承継 |
| 1915年 |
個人経営であった電業社水車部を法人組織に改め、株式会社電業社水車製造所を創立。 |
| 1915年 |
個人経営であった電業社水車部を法人組織に改め、株式会社電業社水車製造所を創立 |
| 1915年10月 |
1915年10月 : 組織を法人に改め株式会社電業社水車製造所と改称（資本金100千円） |
| 1915年10月 |
組織を法人に改め株式会社電業社水車製造所と改称（資本金100千円） |
| 1918年09月 |
1918年9月 : 東京府代々幡町幡ヶ谷に工場を新設、本社および工場を移転 |
| 1918年09月 |
東京府代々幡町幡ヶ谷に工場を新設、本社および工場を移転 |
| 1919年 |
株式会社電業社水車製造所が出資し、株式会社電業社原動機製造所を設立。 |
| 1919年 |
株式会社電業社水車製造所が出資し株式会社電業社原動機製造所を設立 |
| 1919年12月 |
1919年12月 : 株式会社電業社水車製造所が出資し株式会社電業社原動機製造所を設立 |
| 1919年12月 |
株式会社電業社水車製造所が出資し株式会社電業社原動機製造所を設立 |
| 1920年 |
株式会社電業社原動機製所が株式会社電業社水車製造所を吸収合併。 |
| 1920年 |
株式会社電業社原動機製造所が株式会社電業社水車製造所を吸収、合併 |
| 1920年02月 |
1920年2月 : 株式会社電業社原動機製造所が株式会社電業社水車製造所を吸収、合併 |
| 1920年02月 |
株式会社電業社原動機製造所が株式会社電業社水車製造所を吸収、合併 |
| 1930年 |
ポンプの製造を開始。 |
| 1930年 |
ポンプの製造を開始 |
| 1943年 |
日本証券取引法の公布により、東京証券取引所に上場。 |
| 1943年 |
日本証券取引法の公布により、東京証券取引所に上場 |
| 1955年03月 |
1955年3月 : 株式会社電業社原動機製造所が60,000千円の全額を出資して、当社を設立 |
| 1955年03月 |
株式会社電業社機械製作所を設立。株式会社電業社原動機製造所が6,000万円を出資し、株式会社電業社機械製作所を設立（上場は店頭銘柄となる）。株式会社電業社原動機製造所を水車・発電機部門とポンプ・送風機・ディーゼル機関等の産業機械部門とに分割し、前者を東京芝浦電気株式会社（現在の株式会社東芝）、後者を当社が承継ファン・ブロワの製造を開始。 |
| 1955年03月 |
株式会社電業社原動機製造所が60,000千円の全額を出資して、当社を設立 |
| 1955年03月 |
株式会社電業社機械製作所を設立（電業社原動機製造所を分割し、産業機械部門を承継） |
| 1955年06月 |
1955年6月 : 株式会社電業社原動機製造所を水車部門（東京工場関係）とポンプ、送風機、ディーゼル機関等の産業機械部門（三島工場関係）とに分割し、前者を株式会社東芝が、後者の業務一切を当社が継承 |
| 1955年06月 |
1955年6月 : 株式会社電業社原動機製造所より、扶桑商工株式会社の株式を譲受 |
| 1955年06月 |
株式会社電業社原動機製造所を水車部門（東京工場関係）とポンプ、送風機、ディーゼル機関等の産業機械部門（三島工場関係）とに分割し、前者を株式会社東芝が、後者の業務一切を当社が継承 |
| 1955年06月 |
株式会社電業社原動機製所より、扶桑商工株式会社の株式を譲受 |
| 1955年06月 |
株式会社電業社原動機製造所より、扶桑商工株式会社の株式を譲受 |
| 1957年11月 |
1957年11月 : 資本金120,000千円に増資 |
| 1957年11月 |
資本金120,000千円に増資 |
| 1960年12月 |
1960年12月 : 資本金240,000千円に増資 |
| 1960年12月 |
資本金240,000千円に増資 |
| 1961年 |
東京証券取引所第二部に上場。 |
| 1961年 |
東京証券取引所第二部に上場 |
| 1961年08月 |
1961年8月 : ユニオンポンプの販売を目的として、米国ユニオンポンプ社との合併会社、日本ユニオンポンプ株式会社を設立 |
| 1961年08月 |
ユニオンポンプの販売を目的として、米国ユニオンポンプ社との合併会社、日本ユニオンポンプ株式会社を設立 |
| 1961年10月 |
1961年10月 : 東京証券取引所市場第二部に上場 |
| 1961年10月 |
東京証券取引所市場第二部に上場 |
| 1962年04月 |
1962年4月 : 資本金360,000千円に増資 |
| 1962年04月 |
資本金360,000千円に増資 |
| 1966年12月 |
1966年12月 : 資本金540,000千円に増資 |
| 1966年12月 |
資本金540,000千円に増資 |
| 1969年12月 |
1969年12月 : 資本金810,000千円に増資 |
| 1969年12月 |
資本金810,000千円に増資 |
| 1973年11月 |
1973年11月 : 三島工場に大型ポンプ試験設備を増設 |
| 1973年11月 |
三島工場に大型ポンプ試験設備を増設 |
| 1979年07月 |
1979年7月 : 当社の製造する機械の据付工事施工を目的として、電業社工事株式会社を設立 |
| 1979年07月 |
当社の製造する機械の据付工事施工を目的として、電業社工事株式会社を設立 |
| 1985年04月 |
1985年4月 : 当社の製造する機械の販売を目的として、扶桑商工株式会社を株式会社電業社商事と改称 |
| 1985年04月 |
当社の製造する機械の販売を目的として、扶桑商工株式会社を株式会社電業社商事と改称 |
| 1987年04月 |
1987年4月 : 東京都大田区蒲田に本社を移転 |
| 1987年04月 |
東京都大田区蒲田に本社を移転 |
| 1989年08月 |
1989年8月 : 東京都大田区大森北に本社を移転 |
| 1989年08月 |
東京都大田区大森北に本社を移転 |
| 1995年11月 |
1995年11月 : 三島事業所に新社屋（事務技術棟）を新設 |
| 1995年11月 |
三島事業所に新社屋（事務技術棟）を新設 |
| 2001年06月 |
2001年6月 : 日本ユニオンポンプ株式会社を清算 |
| 2001年06月 |
日本ユニオンポンプ株式会社を清算 |
| 2003年 |
本社機能を三島事業所へ移転。 |
| 2003年 |
本社機能を三島事業所へ移転 |
| 2003年04月 |
2003年4月 : 本社機能（総務部・経理部）を三島事業所へ移転（会社法上の本店所在地は東京） |
| 2003年04月 |
本社機能（総務部・経理部）を三島事業所へ移転（会社法上の本店所在地は東京） |
| 2003年06月 |
2003年6月 : 子会社（株式会社エコアドバンスと株式会社電業社オリディア）を設立 |
| 2003年06月 |
子会社（株式会社エコアドバンスと株式会社電業社オリディア）を設立 |
| 2005年09月 |
2005年9月 : 株式会社電業社商事を清算 |
| 2005年09月 |
株式会社電業社商事を清算 |
| 2006年03月 |
2006年3月 : 株式会社電業社オリディアを清算 |
| 2006年03月 |
株式会社電業社オリディアを清算 |
| 2007年04月 |
2007年4月 : 執行役員制度導入 |
| 2007年04月 |
執行役員制度導入 |
| 2007年09月 |
2007年9月 : 株式の分割（1：3）を実施 |
| 2007年09月 |
株式の分割（1：3）を実施 |
| 2009年03月 |
2009年3月 : 三島事業所に高圧ポンプ・ブロワ工場を新設 |
| 2009年03月 |
三島事業所に高圧ポンプ・ブロワ工場を新設 |
| 2010年 |
創業100周年を迎える。 |
| 2010年 |
創業100周年を迎える |
| 2014年 |
シンガポールに事務所を開設海外現地法人。DMW India Private Limitedを設立。 |
| 2014年 |
シンガポールに事務所を開設、海外現地法人 DMW India Private Limitedを設立 |
| 2014年11月 |
2014年11月 : インドに子会社（DMWインド社）を設立 |
| 2014年11月 |
インドに子会社（DMWインド社）を設立 |
| 2015年 |
株式会社電業社機械製作所 創立60周年を迎えるアブダビに事務所を開設。 |
| 2015年 |
株式会社電業社機械製作所創立60周年を迎え、アブダビに事務所を開設 |
| 2015年05月 |
2015年5月 : DMWインド社 資本金255.3百万ルピーに増資 |
| 2015年05月 |
DMWインド社 資本金255.3百万ルピーに増資 |
| 2016年 |
国内メーカーとして初めて商品化した逆浸透膜法海水淡水化施設用 エネルギー回収装置（ERS）の初号機を、沖縄県の簡易水道海水淡水化プラントに納入。 |
| 2016年 |
逆浸透膜法海水淡水化施設用エネルギー回収装置（ERS）の初号機を沖縄県の簡易水道海水淡水化プラントに納入 |
| 2016年06月 |
2016年6月 : 国内メーカーとして始めて商品化した逆浸透膜法海水淡水化施設用エネルギー回収装置（ERS）の初号機を、沖縄県の簡易水道海水淡水化プラントに納入 |
| 2016年06月 |
国内メーカーとして始めて商品化した逆浸透膜法海水淡水化施設用エネルギー回収装置（ERS）の初号機を、沖縄県の簡易水道海水淡水化プラントに納入 |
| 2017年02月 |
2017年2月 : ERS（海水淡水化設備用2シリンダー・2配圧弁式エネルギー回収装置）が平成28年度（第37回）優秀省エネルギー機器表彰 日本機械工業連合会会長賞を受賞 |
| 2017年02月 |
ERS（海水淡水化設備用2シリンダー・2配圧弁式エネルギー回収装置）が平成28年度（第37回）優秀省エネルギー機器表彰 日本機械工業連合会会長賞を受賞 |
| 2017年07月 |
2017年7月 : DMWインド社がプネ市に工場を新設 |
| 2017年07月 |
DMWインド社がプネ市に工場を新設 |
| 2018年02月 |
2018年2月 : AM-Turbo（アルミ合金インペラ採用多段ブロワ）が平成29年度（第38回）優秀省エネルギー機器表彰 経済産業大臣賞を受賞 |
| 2018年02月 |
AM-Turbo（アルミ合金インペラ採用多段ブロワ）が平成29年度（第38回）優秀省エネルギー機器表彰 経済産業大臣賞を受賞 |
| 2019年03月 |
2019年3月 : 三島事業所に製品保管用倉庫を新設 |
| 2019年03月 |
三島事業所に製品保管用倉庫を新設 |
| 2019年06月 |
2019年6月 : 監査等委員会設置会社に移行 |
| 2019年06月 |
監査等委員会設置会社に移行 |
| 2019年07月 |
2019年7月 : DMWインド社 資本金317百万ルピーに増資 |
| 2019年07月 |
DMWインド社 資本金317百万ルピーに増資 |
| 2021年03月 |
2021年3月 : 三島事業所の技術研究所が竣工（旧研究所からの建替） |
| 2021年03月 |
三島事業所の技術研究所が竣工（旧研究所からの建替） |
| 2022年 |
東京証券取引所スタンダード市場に移行。 |
| 2022年 |
東京証券取引所スタンダード市場に移行 |
| 2022年04月 |
2022年4月 : 東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東京証券取引所スタンダード市場に移行 |
| 2022年04月 |
2022年4月 : DMWインド社 資本金552百万ルピーに増資 |
| 2022年04月 |
DMWインド社 資本金552百万ルピーに増資 |
| 2022年04月 |
東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東京証券取引所スタンダード市場に移行 |
| 2022年12月 |
2022年12月 : 三島事業所に厚生棟を新設 |
| 2022年12月 |
三島事業所に厚生棟を新設 |
| 2023年01月 |
中東向けエネルギー回収装置DeROs®及びポンプ類が稼働開始 |
