| 1929年11月 |
1929年11月 : 東京市大森（現・東京都大田区）に鉄道信号保安装置用機器の製造・修理・販売を目的に創業される。 |
| 1929年11月 |
東京市大森（現・東京都大田区）に鉄道信号保安装置用機器の製造・修理・販売を目的に創業される。 |
| 1944年03月 |
1944年3月 : 『戦時統制令』による産業統合の一環として、株式会社京三製作所に合併・吸収される。 |
| 1944年03月 |
『戦時統制令』による産業統合の一環として、株式会社京三製作所に合併・吸収される。 |
| 1949年12月 |
1949年12月 : 『企業再建整備法』のもと、疎開地であった浅川工場（福島県石川郡浅川町）を譲り受けて株式会社京三製作所から分離・独立し、新生大同信号株式会社が誕生する。 |
| 1949年12月 |
疎開地であった浅川工場（福島県石川郡浅川町）を譲り受けて株式会社京三製作所から分離・独立し、新生大同信号株式会社が誕生する。 |
| 1949年12月 |
『企業再建整備法』のもと、疎開地であった浅川工場（福島県石川郡浅川町）を譲り受けて株式会社京三製作所から分離・独立し、新生大同信号株式会社が誕生する。 |
| 1954年04月 |
1954年4月 : 大阪市福島区に大阪出張所（1962年4月支店に昇格）を開設。 |
| 1954年04月 |
大阪市福島区に大阪出張所を開設。 |
| 1956年11月 |
1956年11月 : 名古屋市に名古屋出張所を開設。 |
| 1956年11月 |
名古屋市に名古屋出張所を開設。 |
| 1956年12月 |
1956年12月 : 大森工場を吸収した東京工場（東京都大田区）の新設により生産体制の強化・充実を図る。 |
| 1956年12月 |
東京工場（東京都大田区）の新設により生産体制の強化・充実を図る。 |
| 1957年05月 |
資本金を1954年4月に1,000万円、1957年5月に1,800万円へと増資し経営基盤が整備される。 |
| 1958年 |
この頃、資本金も1954年4月に1,000万円、1957年5月に1,800万円へと増資し経営基盤が整備されました。 また、トランジスタ利用の先駆的な『キロサイクル軌道回路』を完成、これを応用した『AF-AM式軌道回路（真空管式）』『インピーダンスボンド』はわが国最初の交流電化工事となった北陸本線米原～敦賀間に採用されました。 |
| 1958年 |
トランジスタ利用の先駆的な『キロサイクル軌道回路』を完成し、これを応用した『AF-AM式軌道回路（真空管式）』『インピーダンスボンド』は北陸本線米原～敦賀間に採用された。 |
| 1958年12月 |
子会社、大同電器株式会社（現・大同信号電器株式会社）を設立。 |
| 1959年12月 |
1959年12月 : 子会社、大同電器株式会社（現・大同信号電器株式会社）を設立。 |
| 1959年12月 |
子会社、大同電器株式会社（現・大同信号電器株式会社）を設立。 |
| 1962年09月 |
1962年9月 : 東京証券取引所市場第２部に株式上場。 |
| 1962年09月 |
東京証券取引所市場第２部に株式上場。 |
| 1963年06月 |
1963年6月 : 本社を東京都中央区より東京都大田区に移転、同日東京都中央区に東京事務所を開設。 |
| 1963年06月 |
本社を東京都中央区より東京都大田区に移転、同日東京都中央区に東京事務所を開設。 |
| 1963年06月 |
本社を東京都中央区より東京都大田区に移転し、同日東京都中央区に東京事務所を開設。 |
| 1964年04月 |
1964年4月 : 北九州市に門司出張所を開設。 |
| 1964年04月 |
北九州市に門司出張所を開設。 |
| 1966年04月 |
1966年4月 : 仙台市に東北出張所を開設。 |
| 1966年04月 |
仙台市に東北出張所を開設。 |
| 1966年11月 |
1966年11月 : 東京都杉並区に中野事務所（工事部）を開設。 |
| 1966年11月 |
東京都杉並区に中野事務所（工事部）を開設。 |
| 1968年06月 |
1968年6月 : 子会社、大同化工株式会社（現・大同信号化工株式会社）を設立。 |
| 1968年06月 |
子会社、大同化工株式会社（現・大同信号化工株式会社）を設立。 |
| 1970年03月 |
1970年3月 : 株式会社東芝との業務提携協約を締結。 |
| 1970年03月 |
株式会社東芝との業務提携協約を締結。 |
| 1972年07月 |
1972年7月 : 高松市に高松出張所を開設。 |
| 1972年07月 |
高松市に高松出張所を開設。 |
| 1973年02月 |
1973年2月 : 広島市に広島出張所を開設。 |
| 1973年02月 |
広島市に広島出張所を開設。 |
| 1973年04月 |
1973年4月 : 札幌市に札幌出張所を開設。 |
| 1973年04月 |
札幌市に札幌出張所を開設。 |
| 1976年05月 |
1976年5月 : 子会社、大同電興株式会社を設立。 |
| 1976年05月 |
子会社、大同電興株式会社を設立。 |
| 1979年07月 |
1979年7月 : 新潟市に新潟出張所を開設。 |
| 1979年07月 |
新潟市に新潟出張所を開設。 |
| 1984年04月 |
1984年4月 : 産業機器システム事業部を新設。 |
| 1984年04月 |
産業機器システム事業部を新設。 |
| 1985年03月 |
1985年3月 : 国鉄初の『電子連動装置』を東海道本線東神奈川駅に納入。 |
| 1985年03月 |
国鉄初の『電子連動装置』を東海道本線東神奈川駅に納入。 |
| 1987年03月 |
1987年3月 : 札幌、東北、名古屋、高松、門司の各出張所をそれぞれ北海道、東北、中部、四国、九州支社に改称。新潟、広島の各出張所をそれぞれ新潟、広島営業所に改称。 |
| 1987年03月 |
札幌、東北、名古屋、高松、門司の各出張所をそれぞれ北海道、東北、中部、四国、九州支社に改称。新潟、広島の各出張所をそれぞれ新潟、広島営業所に改称。 |
| 1987年03月 |
札幌、東北、名古屋、高松、門司の各出張所をそれぞれ北海道、東北、中部、四国、九州支社に改称。 |
| 1992年10月 |
1992年10月 : 子会社、大同テクノサービス株式会社を設立。 |
| 1992年10月 |
子会社、大同テクノサービス株式会社を設立。 |
| 1996年04月 |
1996年4月 : 高崎市に高崎営業所を開設。 |
| 1996年04月 |
高崎市に高崎営業所を開設。 |
| 1996年11月 |
1996年11月 : 信号事業部においてISO9001認証取得。 |
| 1996年11月 |
信号事業部においてISO9001認証取得。 |
| 1998年04月 |
1998年4月 : 水戸市に水戸営業所を開設。 |
| 1998年04月 |
水戸市に水戸営業所を開設。 |
| 1999年07月 |
1999年7月 : 子会社、株式会社大同システムズを設立。 |
| 1999年07月 |
子会社、株式会社大同システムズを設立。 |
| 2003年04月 |
2003年4月 : 秋田市に秋田営業所を開設。 |
| 2003年04月 |
2003年4月 : ISO14001認証取得。 |
| 2003年04月 |
秋田市に秋田営業所を開設。 |
| 2003年04月 |
ISO14001認証取得。 |
| 2004年04月 |
2004年4月 : 千葉市に千葉営業所を開設。 |
| 2004年04月 |
千葉市に千葉営業所を開設。 |
| 2004年10月 |
2004年10月 : 盛岡市に盛岡営業所を開設。 |
| 2004年10月 |
盛岡市に盛岡営業所を開設。 |
| 2005年05月 |
2005年5月 : 長野市に長野営業所を開設。 |
| 2005年05月 |
長野市に長野営業所を開設。 |
| 2010年03月 |
2010年3月 : 株式会社三工社との資本業務提携契約書を締結。 |
| 2010年03月 |
株式会社三工社との資本業務提携契約書を締結。 |
| 2010年04月 |
2010年4月 : 大同テクノサービス株式会社が株式会社大同システムズを吸収合併し、新たに設立。 |
| 2010年04月 |
大同テクノサービス株式会社が株式会社大同システムズを吸収合併し、新たに設計・総務経理サービスを事業とする会社としてスタート。 |
| 2011年07月 |
2011年7月 : 株式会社三工社の株式を54.41％取得し、三工社を子会社化。 |
| 2011年07月 |
株式会社三工社の株式を54.41％取得し、三工社を子会社化。 |
| 2012年03月 |
2012年3月 : 本社を東京都大田区より東京都港区に移転。 |
| 2012年03月 |
本社を東京都大田区より東京都港区に移転。 |
| 2013年04月 |
2013年4月 : 山梨県中央市に甲府支所を開設。 |
| 2013年04月 |
山梨県中央市に甲府支所を開設。 |
| 2016年03月 |
2016年3月 : 浅川事業所建物・設備リニューアル事業の一環として、新第五工場が完成。 |
| 2016年03月 |
浅川事業所建物・設備リニューアル事業の一環として、新第五工場が完成。 |
| 2016年05月 |
2016年5月 : 事業拠点整備のため、東京都大田区の東京工場を山梨県中央市に移し、新たに産業機器製造部として事業開始。 |
| 2016年05月 |
東京都大田区の東京工場を山梨県中央市に移し、新たに産業機器製造部として事業開始。 |
| 2018年04月 |
2018年4月 : 岩手県盛岡市に盛岡支所を開設。 |
| 2018年04月 |
岩手県盛岡市に盛岡支所を開設。 |
| 2025年03月 |
2025年3月 : 金沢営業所を閉鎖。業務は大阪支店へ移管。 |
| 2025年03月 |
2025年3月 : 金沢営業所を閉鎖し、業務は大阪支店へ移管。 |
| 2025年03月 |
金沢営業所を閉鎖し、業務を大阪支店へ移管。 |
