| 1942年03月 |
鉄道保安工業株式会社を設立（本店：東京都千代田区神田鍛冶町） |
| 1942年03月 |
鉄道保安工業株式会社を設立（本店：東京都千代田区神田鍛冶町） |
| 1949年01月 |
（昭和24） : 1 : 0 : 建設業法により建設大臣登録（イ）第603号を取得 |
| 1949年01月 |
建設業法により建設大臣登録（イ）第603号を取得 |
| 1953年08月 |
（昭和28） : 8 : 本店を東京都中央区八重洲へ移転 |
| 1953年08月 |
本店を東京都中央区八重洲へ移転 |
| 1957年04月 |
千歳電気工業は1957年（昭和32年）4月、国鉄の第1次5ヶ年計画のスタートに合わせ、電気工事が将来大幅に増加することを見据え、国鉄の電気設備、電力会社の送電線設備、官公庁・民間の電気設備の施工会社として設立されました。 |
| 1957年04月 |
（昭和32） : 4 : 千代田工事株式会社を設立（本店：東京都台東区練塀町） : 建設業法により建設大臣登録（二）第5435号を取得 |
| 1957年04月 |
千代田工事株式会社を設立（本店：東京都台東区練塀町） : 建設業法により建設大臣登録（二）第5435号を取得 |
| 1957-04-08 |
1957（昭和32）年4月8日 |
| 1957-04-08 |
設立 |
| 1957-04-08 |
設立 |
| 1963-01-01 |
（昭和38） : 1 : 1 : 東京証券取引所市場第二部に上場 |
| 1963-01-01 |
東京証券取引所市場第二部に上場 |
| 1965年07月 |
（昭和40） : 7 : 本店を東京都北区西ヶ原へ移転 |
| 1965年07月 |
本店を東京都北区西ヶ原へ移転 |
| 1968年08月 |
（昭和43） : 8 : 商号を保安工業株式会社に変更 |
| 1968年08月 |
商号を保安工業株式会社に変更 |
| 1973年05月 |
（昭和48） : 5 : 千歳電気工業株式会社が千代田工事株式会社を吸収合併（実質的な存続会社は千代田工事株式会社） : 建設業法改正により建設大臣許可（特般－48）第997号を取得 |
| 1973年05月 |
千歳電気工業株式会社が千代田工事株式会社を吸収合併（実質的な存続会社は千代田工事株式会社） : 建設業法改正により建設大臣許可（特般－48）第997号を取得 |
| 1974年01月 |
（昭和49） : 1 : 東京証券取引所市場第二部に上場 |
| 1974年01月 |
東京証券取引所市場第二部に上場 |
| 1974年05月 |
（昭和49） : 5 : 建設業法改正により建設大臣許可（特般–49）第4140号を取得 |
| 1974年05月 |
建設業法改正により建設大臣許可（特般–49）第4140号を取得 |
| 2004年08月 |
（平成16） : 8 : 本店を東京都中央区日本橋本石町へ移転 |
| 2004年08月 |
本店を東京都中央区日本橋本石町へ移転 |
| 2009年04月 |
千歳電気工業株式会社と保安工業株式会社が合併（存続会社は千歳電気工業株式会社） : 商号を日本リーテック株式会社に変更 |
| 2009年04月 |
（平成21） : 4 : 千歳電気工業株式会社と保安工業株式会社が合併（存続会社は千歳電気工業株式会社） : 商号を日本リーテック株式会社に変更 |
| 2009年04月 |
千歳電気工業株式会社と保安工業株式会社が合併（存続会社は千歳電気工業株式会社） : 商号を日本リーテック株式会社に変更 |
| 2010年04月 |
首都圏鉄道本部を分割し鉄道本部に中央支店・高崎支店・千葉支店を設置 |
| 2010年04月 |
（平成22） : 4 : 首都圏鉄道本部を分割し鉄道本部に中央支店・高崎支店・千葉支店を設置 |
| 2010年04月 |
首都圏鉄道本部を分割し鉄道本部に中央支店・高崎支店・千葉支店を設置 |
| 2012年04月 |
（平成24） : 4 : NRシェアードサービス株式会社設立 |
| 2012年04月 |
NRシェアードサービス株式会社設立 |
| 2013年07月 |
本店を東京都千代田区神田錦町へ移転 |
| 2013年07月 |
（平成25） : 7 : 本店を東京都千代田区神田錦町へ移転 |
| 2013年07月 |
本店を東京都千代田区神田錦町へ移転 |
| 2014年01月 |
鉄道本部に横浜支店を設置 |
| 2014-01-01 |
（平成26） : 1 : 1 : 鉄道本部に横浜支店を設置 |
| 2014-01-01 |
鉄道本部に横浜支店を設置 |
| 2016年01月 |
交通安全施設株式会社の全株式を取得し完全子会社化 |
| 2016-01-02 |
（平成28） : 1 : 2 : 交通安全施設株式会社の全株式を取得し完全子会社化 |
| 2016-01-02 |
交通安全施設株式会社の全株式を取得し完全子会社化 |
| 2016年07月 |
道路設備本部と工務本部を統合し社会インフラ本部を設置 : 社会インフラ本部に道路設備支店・交通システム支店・ビルインフラ支店を設置 |
| 2016年07月 |
（平成28） : 7 : 道路設備本部と工務本部を統合し社会インフラ本部を設置 : 社会インフラ本部に道路設備支店・交通システム支店・ビルインフラ支店を設置 |
| 2016年07月 |
道路設備本部と工務本部を統合し社会インフラ本部を設置 : 社会インフラ本部に道路設備支店・交通システム支店・ビルインフラ支店を設置 |
| 2017年07月 |
鉄道本部の東北支店を分割し仙台支店・盛岡支店を設置 : 関西地区の鉄道・道路・送電線部門を統合し関西統括支店を設置 |
| 2017年07月 |
（平成29） : 7 : 鉄道本部の東北支店を分割し仙台支店・盛岡支店を設置 : 関西地区の鉄道・道路・送電線部門を統合し関西統括支店を設置 |
| 2017年07月 |
鉄道本部の東北支店を分割し仙台支店・盛岡支店を設置 : 関西地区の鉄道・道路・送電線部門を統合し関西統括支店を設置 |
| 2018年04月 |
総合研修センター（ゆめみ野学園）を開設 |
| 2018年04月 |
（平成30） : 4 : 総合研修センター（ゆめみ野学園）を開設 |
| 2018年04月 |
総合研修センター（ゆめみ野学園）を開設 |
| 2020年03月 |
東京証券取引所市場第一部に指定 |
| 2020年03月 |
（令和2） : 3 : 東京証券取引所市場第一部に指定 |
| 2020年03月 |
東京証券取引所市場第一部に指定 |
| 2022年04月 |
東京証券取引所プライム市場に移行 |
| 2022年04月 |
（令和4） : 4 : 東京証券取引所プライム市場に移行 |
| 2022年04月 |
東京証券取引所プライム市場に移行 |
| 2022年07月 |
（令和4） : 7 : サステナビリティ推進本部を設置 |
| 2022年07月 |
サステナビリティ推進本部を設置 |
| 2023年04月 |
（令和5） : 4 : 鉄道本部関西支店、社会インフラ本部東日本道路インフラ支店・西日本道路インフラ支店、電力システム本部東日本電力支店・西日本電力支店を設置 |
| 2023年04月 |
鉄道本部関西支店、社会インフラ本部東日本道路インフラ支店・西日本道路インフラ支店、電力システム本部東日本電力支店・西日本電力支店を設置 |
| 2023年10月 |
（令和5） : 10 : 鉄道本部関西支店と中国支店を統合し、西日本支店を設置 |
| 2023年10月 |
鉄道本部関西支店と中国支店を統合し、西日本支店を設置 |
| 2025年03月 |
（令和7） : 3 : NRコンストラクトサポートセンターを設置 |
| 2025年03月 |
NRコンストラクトサポートセンターを設置 |
| 2025年10月 |
（令和7） : 10 : NR信号システム株式会社がNR電車線テクノ株式会社を吸収合併し、商号をNR電気システム株式会社とする。 |
| 2025年10月 |
NR信号システム株式会社がNR電車線テクノ株式会社を吸収合併し、商号をNR電気システム株式会社とする |
